ビーグリー（3981）・リスク再掲直近の決算説明資料（2026-05-15）では「対処」
広告宣伝投資の効果不確実性
FY2016に初出。8回の記載のうち3回が「再掲」。直近の記載は2026-05-15。
8記載
10年にわたる
2うち適時開示
動きの推移
同じテーマの他社
広告宣伝によるユーザー獲得効率の不確実性60社が書いているテーマ・逆風61社・追い風0社
テーマ全体が最も大きく悪化側へ動いたのは2020年。25社中4社が悪化側に。
直近の記載が「対処」なのは、ほかに11社。
尾根＝前進を書いた年、谷＝悪化を書いた年。奥ほど前向きな会社。 ドラッグで回転、スクロールで拡大、右ドラッグで移動。スマホは2本指で回転・拡大（1本指はページのスクロール）。
比べている60社のうち14社を表示しています。上の文は60社すべてから計算しています。全記録提出書類・適時開示・報道、新しい順
- FY2023再掲有価証券報告書
「対応策として、ROAS（広告支出の回収率を示す指標）等を勘案のうえ、定量的な分析に基づく最適な施策を実施するとともに、当社グループのサービス・コンテンツのブランディング活動に関してはその効果を慎重に検討した上で推進してまいります。」
ROAS等の定量分析に基づく広告施策の最適化と、ブランディング活動の効果検討を広告宣伝リスクへの対応策として継続している。 - FY2019再定義有価証券報告書
「ROAS（広告支出の回収率を示す指標）等を勘案の上、都度、最適な施策を実施しておりますが、必ずしも当社の想定どおりに推移するとは限らず、」
広告効果の評価指標が従来のCPAからROASへ変更され、広告支出の回収率を踏まえて施策を最適化する表現となっている。 - FY2018再掲有価証券報告書
「CPA（一人当たり顧客獲得広告単価）等を勘案の上、都度、最適な施策を実施しておりますが、必ずしも当社の想定どおりに推移するとは限らず、」
CPAを勘案した広告施策でも、想定どおりに推移しない可能性を引き続き記載している。 - FY2018-Q3顕在化有価証券報告書
「しかしながら、昨年夏頃から影響を受けていた海賊版サイト閉鎖以降、新規会員獲得は回復基調であるものの、テレビコマーシャルの効果が限定的であったことやプロモーションの多様化施策の一部が不調であったことなどから、想定通りに売上を伸ばすことができませんでした。」
テレビコマーシャルの効果が限定的で、プロモーション多様化施策の一部も不調となり、想定どおりに売上を伸ばせなかった。広告宣伝投資の効果不確実性が実際の業績に表れている。 - FY2017再掲有価証券報告書
「CPA（一人当たり顧客獲得広告単価）等を勘案の上、都度、最適な施策を実施しておりますが、必ずしも当社の想定通りに推移するとは限らず、」
CPA等を勘案して広告施策を実施しているが、想定どおりに進まない可能性を引き続き開示している。 - FY2016初出有価証券報告書
「CPA（一人当たり顧客獲得広告単価）等を勘案の上、都度、最適な施策を実施しておりますが、必ずしも当社の想定通りに推移するとは限らず、」
広告宣伝費を投じてもCPA等を踏まえた施策が想定どおりに進まない可能性。