追加支出と新規サービスの計画未達リスク
FY2017に初出。8回の記載のうち5回が「再掲」。直近の記載はFY2023。
テーマ全体が最も大きく悪化側へ動いたのは2025年。14社中6社が悪化側に。
直近の記載が「再掲」なのは、ほかに19社。
- FY2023再掲有価証券報告書
「当社グループが掲げている中期経営計画では、「短期的な利益追求ではなく積極的に投資を実行し、さらなる成長と中長期的な企業価値の向上を図る」という方針を掲げております。したがって、投資の進捗が停滞すると中期経営計画の進捗に重大な影響が及ぶことが想定されますので、当社は当該リスクを「特に重要なリスク」と位置づけております。」
積極投資の停滞や追加支出が中期経営計画に影響するリスクを、引き続き特に重要なリスクとしている。 - FY2022再掲有価証券報告書
「当社グループが掲げている中期経営計画では、「短期的な利益追求ではなく積極的に投資を実行し、さらなる成長と中長期的な企業価値の向上を図る」という方針を掲げております。したがって、投資の進捗が停滞すると中期経営計画の進捗に重大な影響が及ぶことが想定されますので、当社は当該リスクを「特に重要なリスク」と位置づけております。」
積極投資の停滞、追加支出、投資制約が中期経営計画の進捗に影響するリスクを、引き続き特に重要なリスクとしている。 - FY2021再掲有価証券報告書
「中期経営計画では、「短期的な利益追求ではなく積極的に投資を実行し、さらなる成長と中長期的な企業価値の向上を図る」という方針を掲げております。したがって、投資の進捗が停滞すると中期経営計画の進捗に重大な影響が及ぶことが想定されますので、当社は当該リスクを「特に重要なリスク」と位置づけております。」
積極投資の遅延・追加支出による中期経営計画の進捗停滞を、引き続き特に重要なリスクとしている。 - FY2021-Q1悪化有価証券報告書
「一方で、組織体制変更・強化に伴う人員増強やプロダクトリニューアルのためのシステム開発の実施等によりコストが増加いたしました。」
人員増強、プロダクトリニューアルのシステム開発、新規CGSの営業・開発・マーケティングに伴うコスト増加が続き、当第1四半期は営業損失となった。追加投資による収益性低下の影響が継続している。 - FY2020悪化有価証券報告書
「中期経営計画では、「短期的な利益追求ではなく積極的に投資を実行し、さらなる成長と中長期的な企業価値の向上を図る」という方針を掲げております。したがって、投資の進捗が停滞すると中期経営計画の進捗に重大な影響が及ぶことが想定されますので、当社は当該リスクを「特に重要なリスク」と位置づけております。」
投資遅延・追加支出リスクが、中期経営計画に関連する「特に重要なリスク」として明示された。 - FY2019再掲有価証券報告書
「当社グループは、中期経営計画（2020年３月期～2024年３月期）において、中長期的な企業価値の向上のため積極的な投資を行う方針を掲げております。実行可能な投資計画を立案し、且つ各種投資に必要と想定される予算は確保しているものの、予期せぬ制約の発生等により投資の進捗が遅れた場合、または、予期せぬ経済環境の変化等によりシステム投資や人件費、業務委託費等の追加的な支出が発生した場合には、当社グループの事業及び業績に重要な影響を及ぼす可能性があります。」
積極投資の方針を5カ年中期経営計画に結びつけ、投資遅延や追加支出による業績影響リスクを再確認している。 - FY2018再掲有価証券報告書
「当社グループは支出を抑制しつつ、ＣＧＳ事業での新規サービスを生み出すこと及びクラウドソーシング事業では今後も一定の投資を行うことを計画しておりますが、予期せぬ経済環境の変化が起こり、当社グループにおいてシステム投資や人件費、業務委託費等の追加的な支出が発生した場合には、各事業の収益性が低下し、当社グループの事業及び業績に影響を及ぼす可能性があります。さらに、新規サービスの業績が当初計画を下回った場合、当社グループの事業及び業績に影響を及ぼす可能性があります。」
新規サービス創出とクラウドソーシングへの投資に伴う追加支出・計画未達リスクを再掲している。 - FY2017初出有価証券報告書
「当社グループは支出を抑制しつつ、ＣＧＳ事業での新規サービスを生み出すこと及びクラウドソーシング事業では今後も一定の投資を行うことを計画しておりますが、予期せぬ経済環境の変化が起こり、当社グループにおいてシステム投資や人件費、業務委託費等の追加的な支出が発生した場合には、各事業の収益性が低下し、当社グループの事業及び業績に影響を及ぼす可能性があります。さらに、新規サービスの業績が当初計画を下回った場合、当社グループの事業及び業績に影響を及ぼす可能性があります。」
新規サービス創出とプラットフォーム投資を継続する方針に伴う収益性低下・計画未達リスクを記載している。