労働分配率・自己資本比率・営業利益率・ROEの定期管理
FY2018に初出。6回の記載のうち3回が「再掲」。直近の記載は2026-09-14。
テーマ全体が最も大きく悪化側へ動いたのは2018年。14社中2社が悪化側に。
直近の記載が「再掲」なのは、ほかに4社。
- 2026-09-14再掲決算
「当社グループでは、新工場建設や海外事業を展開する中で、事業活動の収益力及びキャッシュ創出力をより的確に把握するための指標として、EBITDA（営業利益＋減価償却費＋のれん償却費）を重要な経営指標といたしました。」
新工場・海外事業を踏まえたEBITDAの経営指標としての位置づけを継続している。 - FY2027-H1再定義有価証券報告書
「当社グループでは、新工場建設や海外事業を展開する中で、事業活動の収益力及びキャッシュ創出力をより的確に把握するための指標として、EBITDA（営業利益＋減価償却費＋のれん償却費）を重要な経営指標といたしました。当中間連結会計期間のEBITDAは13億14百万円（前年同期比21.0％減）となっております。なお、2027年１月期のEBITDAの目標値は、20億89百万円（前年同期比2.1％増）となります。」
従来の自己資本比率・営業利益率・ROE等に加え、新工場建設と海外事業の収益力・キャッシュ創出力を把握する指標としてEBITDAを追加し、2027年1月期の目標値を20億89百万円と設定した。 - FY2024再掲有価証券報告書
「自己資本比率、売上高営業利益率、自己資本利益率（ROE）を経営指標に定め、その動向を注視するとともに、売上高及び経常利益を重要視しております。」
自己資本比率、売上高営業利益率、ROEを経営指標とし、業務執行役員会で達成状況を確認する方針を継続している。 - FY2021再掲有価証券報告書
「当社グループは、自己資本比率、売上高営業利益率、自己資本利益率（ROE）を経営指標に定め、その動向を注視するとともに、売上高及び経常利益を重要視しております。これらの経営指標については、業務執行役員会において定期的に達成状況を確認しております。」
労働分配率を除く自己資本比率・売上高営業利益率・ROEの3指標を注視し、業務執行役員会で定期的に達成状況を確認する方針を継続している。 - FY2020後退有価証券報告書
「当社グループは、自己資本比率、売上高営業利益率、自己資本利益率（ROE）を経営指標に定め、その動向を注視するとともに、売上高及び経常利益を重要視しております。」
従来の経営指標の記載から労働分配率が外れ、自己資本比率・売上高営業利益率・ROEの3指標に整理されている。 - FY2018初出有価証券報告書
「当社グループは、労働分配率、自己資本比率、売上高営業利益率、自己資本利益率（ROE）を経営指標に定め、その動向を注視するとともに、売上高および経常利益を重要視しております。これらの経営指標については、常務会において定期的に達成状況を確認しております。」
複数の財務・収益性指標を経営指標として定め、常務会で定期的に達成状況を確認する方針を初めて記載している。