維持・更新・省力化投資需要による景気下支え
FY2017-Q1に初出。21回の記載のうち12回が「再掲」。直近の記載はFY2023-Q2。
直近の記載が「再掲」なのは、ほかに0社。
- FY2023-Q2再掲有価証券報告書
「４～６月期は個人消費や設備投資の回復を主因としてプラス成長となりました。」
設備投資が回復し、景気を下支えしているとの認識を継続している。 - FY2022先送り投資が再開有価証券報告書
「企業の設備投資は、デジタル化対応などへの投資意欲が高く、前連結会計年度に先送りを余儀なくされていた投資が再開の動きとなり、７～９月期こそ前期比で一時減少したものの、それ以外はプラスで推移しました。」
前年度の投資抑制・先送りから、デジタル化対応を含む設備投資の再開へ環境認識が変化している。 - FY2022-Q3再掲有価証券報告書
「生産は回復傾向となって、設備投資も増加しました。」
製造業の生産回復を背景に設備投資が増加したとの認識を継続している。 - FY2022-Q2再掲有価証券報告書
「製造業は、先行した海外経済の回復を背景に、電子部品・デバイスや生産機械などの資本財の輸出が増加、生産は回復傾向となって、設備投資も増加しました。」
製造業の生産回復と設備投資の増加が景気を支えるとの認識を継続している。 - FY2022-Q1設備投資が増加に転じる有価証券報告書
「設備投資も増加に転じています。」
従来の設備投資全体の抑制傾向から、当四半期は増加に転じたとの認識へ変化している。 - FY2021-Q3再掲有価証券報告書
「企業の設備投資は、ソフトウェア投資が下支えをするものの全体では抑制傾向が続きました。」
ソフトウェア投資が下支えする一方、設備投資全体の抑制傾向が続いているとの認識を継続している。 - FY2021-Q2悪化有価証券報告書
「2020年度の設備投資はソフトウェア投資が伸びて下支えするものの、全体では計画が下方修正されて前年度比で減少する見込みです。」
省力化・維持更新等の構造的需要はある一方、設備投資計画全体の下方修正と前年度比減少見込みを記載している。 - FY2020-Q3再掲有価証券報告書
「企業の設備投資は、製造業に慎重姿勢が見られるものの、構造的要因から、省力化、維持更新とソフトウェア投資の需要が強く、増加基調が続きました。」
製造業には慎重姿勢があるものの、省力化・維持更新・ソフトウェア投資の需要が強く、設備投資の増加基調が続くとの認識を継続している。 - FY2020-Q2再掲有価証券報告書
「企業の設備投資は、構造的要因から、省力化、維持更新とソフトウェア投資の需要が強く、増加基調が続きますが、短期的には一服感が強まる可能性があります。」
省力化・維持更新・ソフトウェア投資の需要は強く増加基調が続く一方、短期的な一服可能性も引き続き示している。 - FY2020-Q1悪化有価証券報告書
「設備投資も省力化と維持更新の需要は底堅いながら、先送りの動きも見られます。」
省力化・維持更新投資の需要は底堅い一方、投資を先送りする動きが新たに記載され、設備投資環境の慎重化が進んでいる。 - FY2019設備投資は増加基調だが足元で慎重化有価証券報告書
「設備投資は、老朽化した設備の維持更新や深刻化する人手不足に対応するための合理化・省力化投資のニーズが強く増加基調で推移しましたが、外需の低迷を受けて足元では慎重さを増しています。」
維持更新・合理化・省力化投資の増加基調を示す一方、外需低迷を受けて直近では慎重化していると記載している。 - FY2019-Q3再掲有価証券報告書
「人手不足に対応するための合理化・省力化、生産性向上を目的とした設備投資も増加基調であり」
人手不足対応、合理化・省力化、生産性向上を目的とする設備投資が増加基調にあるとの認識を継続している。 - FY2019-Q2合理化・省力化・更新投資が増加基調有価証券報告書
「合理化・省力化・更新を目的に設備投資も増加基調で、内需主導による景気回復が続いています。」
従来の底堅い推移や緩やかな増加から、合理化・省力化・更新投資が増加基調にあるとの認識を示している。 - FY2019-Q1合理化・省力化投資が緩やかに増加有価証券報告書
「設備投資も合理化、省力化投資を中心に緩やかに増加しています。」
従来の底堅い推移という認識から、合理化・省力化投資を中心に緩やかに増加しているとの記載に変化している。 - FY2018-Q3再掲有価証券報告書
「設備投資も、慎重さは残るものの、合理化省力化目的や非製造業建設投資で底堅く推移し」
合理化・省力化投資および非製造業の建設投資が底堅いとの景気認識を継続している。 - FY2018-Q2再掲有価証券報告書
「合理化省力化目的や非製造業建設投資で設備投資も底堅く推移」
合理化・省力化投資および非製造業の建設投資が景気を下支えするとの見方を継続している。 - FY2018-Q1再掲有価証券報告書
「設備投資では、合理化・省力化を目的とした投資、および非製造業の建設投資が底堅く、景気を下支えしています。」
合理化・省力化投資と建設投資が景気の下支え要因であるとの見方を継続している。 - FY2017人手不足対応投資を含む設備投資が下支え有価証券報告書
「設備投資は、製造業では能力増強には慎重な姿勢が続きましたが、維持更新や人手不足対応のための合理化・省力化投資、それに非製造業の建設投資が下支えをしました。」
維持更新・省力化に加え、人手不足対応の合理化投資と非製造業の建設投資を下支え要因として記載している。 - FY2017-Q3再掲有価証券報告書
「しかし、設備投資は、維持・更新・省力化目的の投資意欲は底堅いものの、能力増強投資には慎重な姿勢が続いています。」
維持・更新・省力化向けの設備投資意欲が底堅い一方、能力増強投資には慎重との見方を継続している。 - FY2017-Q2再掲有価証券報告書
「設備投資は、能力増強投資には慎重ながら、維持・更新・省力化を目的とした設備投資意欲は堅調です。」
維持・更新・省力化向けの設備投資需要が景気の下支え要因であるとの見方を継続している。 - FY2017-Q1初出有価証券報告書
「維持・更新・省力化を目的とした設備投資需要は堅調で、景気を下支えしました。」
景気の下支え要因として、維持・更新・省力化向け設備投資需要を挙げている。