トーモク（3946）・施策再定義
取締役会のスリム化と執行役員制度による機能分離
FY2016に初出。6回の記載のうち4回が「再掲」。直近の記載はFY2026。
6記載
11年にわたる
0うち適時開示
動きの推移
同じテーマの他社
取締役会・執行体制の機動化128社が書いているテーマ・逆風0社・追い風132社
トーモクがこのテーマで「悪化」側に入ったのは2026年。同じテーマの他社の中央値（2023年）より3年遅い。
テーマ全体が最も大きく悪化側へ動いたのは2023年。52社中9社が悪化側に。
直近の記載が「再定義」なのは、ほかに8社。
尾根＝前進を書いた年、谷＝悪化を書いた年。奥ほど前向きな会社。 ドラッグで回転、スクロールで拡大、右ドラッグで移動。スマホは2本指で回転・拡大（1本指はページのスクロール）。
比べている128社のうち14社を表示しています。上の文は128社すべてから計算しています。全記録提出書類・適時開示・報道、新しい順
- FY2026再定義有価証券報告書
「2026年６月 当社代表取締役 会長 ＣＥＯ（現任）」
従来の社長執行役員体制から、会長CEOと社長執行役員COOを置く体制への移行を予定しており、経営監督・執行機能の役割分担を再編した。 - FY2022再掲有価証券報告書
「経営の意思決定の迅速化と業務執行の分離を目的として取締役会をスリム化し、執行役員制度を導入してそれぞれの機能を強化しております。」
取締役会のスリム化と執行役員制度による意思決定・業務執行の分離を継続している。 - FY2020再掲有価証券報告書
「経営の意思決定の迅速化と業務執行の分離を目的として取締役会をスリム化し、執行役員制度を導入してそれぞれの機能を強化しております。」
取締役会のスリム化と執行役員制度による意思決定・業務執行の機能分離を継続している。 - FY2019再掲有価証券報告書
「経営の意思決定の迅速化と業務執行の分離を目的として取締役会をスリム化し、執行役員制度を導入してそれぞれの機能を強化しております。」
取締役会のスリム化と執行役員制度による意思決定・業務執行の機能分離を継続している。 - FY2017再掲有価証券報告書
「経営の意思決定の迅速化と業務執行の分離を目的として取締役会をスリム化し、執行役員制度を導入してそれぞれの機能を強化しております。」
取締役会のスリム化と執行役員制度による意思決定・執行機能の分離を継続している。 - FY2016初出有価証券報告書
「経営の意思決定の迅速化と業務執行の分離を目的として取締役会をスリム化し、執行役員制度を導入してそれぞれの機能を強化しております。」
意思決定の迅速化と業務執行の分離を、取締役会のスリム化と執行役員制度で進めている。