ゴルフ事業への売上依存
FY2017に初出。7回の記載のうち3回が「対処」で、最初の「対処」はFY2019。直近の記載はFY2026。
バリューゴルフがこのテーマで「悪化」側に入ったのは2021年。同じテーマの他社の中央値（2022年）より1年早い。
テーマ全体が最も大きく悪化側へ動いたのは2025年。55社中22社が悪化側に。
直近の記載が「対処」なのは、ほかに16社。
- FY2026対処有価証券報告書
「当社グループのゴルフ事業（2026年１月期における売上構成比79.1％）は、中長期的な成長性についてはゴルフ市場の動向、特にエンドユーザーであるゴルファーの人口及びプレー回数（ゴルフ場の延べ利用人員数）について分析することが有用と考えられます。」
ゴルフ事業の売上構成比は79.1％となり、前期の90.8％から低下した。トラベル・その他の事業拡大により、ゴルフ事業への売上集中度が低下している。 - FY2024対処有価証券報告書
「当社グループのゴルフ事業（2024年１月期における売上構成比90.8％）は、中長期的な成長性についてはゴルフ市場の動向、特にエンドユーザーであるゴルファーの人口及びプレー回数（ゴルフ場の延べ利用人員数）について分析することが有用と考えられます。」
ゴルフ事業の売上構成比は前期の91.8％から90.8％へ低下し、依存度がわずかに低下した。ただし依然として大部分を占めている。 - FY2023悪化有価証券報告書
「当社グループのゴルフ事業（2023年１月期における売上構成比91.8％）は、中長期的な成長性についてはゴルフ市場の動向、特にエンドユーザーであるゴルファーの人口及びプレー回数について分析することが有用と考えられます。」
ゴルフ事業の売上構成比が91.8％となり、前期の81.4％からゴルフ市場への売上依存度が高まった。 - FY2022悪化有価証券報告書
「当社グループのゴルフ事業(2022年１月期における売上構成比81.4％)は、中長期的な成長性についてはゴルフ市場の動向、特にエンドユーザーであるゴルファーの人口及びプレー回数(ゴルフ場の延べ利用人員数)について分析することが有用と考えられます。」
ゴルフ事業の売上構成比が81.4％となり、前回の80.3％からゴルフ市場への売上依存度がさらに高まった。 - FY2021悪化有価証券報告書
「当社グループのゴルフ事業(2021年１月期における売上構成比80.3％)は、中長期的な成長性についてはゴルフ市場の動向、特にエンドユーザーであるゴルファーの人口及びプレー回数(ゴルフ場の延べ利用人員数)について分析することが有用と考えられます。」
トラベル事業の減収を受け、ゴルフ事業の売上構成比は前回記載の62.8％から80.3％へ上昇し、売上依存度が再び高まった。 - FY2019対処有価証券報告書
「当社グループのゴルフ事業（平成31年１月期における売上構成比62.8％）は、中長期的な成長性についてはゴルフ市場の動向、特にエンドユーザーであるゴルファーの人口及びプレー回数（ゴルフ場の延べ利用人員数）について分析することが有用と考えられます。」
ゴルフ事業の売上構成比が従来の87.3％から62.8％となり、トラベル事業の拡大に伴ってゴルフ事業への売上集中度が低下した。 - FY2017初出有価証券報告書
「当社グループのゴルフ事業（平成29年１月期における売上構成比87.3％）は、中長期的な成長性についてはゴルフ市場の動向、特にエンドユーザーであるゴルファーの人口及びプレー回数について分析することが有用と考えられます。」
連結売上高の87.3％をゴルフ事業が占める構造を示し、ゴルフ市場動向がグループの成長性に影響するとしている。