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2023年12月期 決算短信〔日本基準〕(連結)

売上高は前年より17.3%減少した一方、コスト削減や事業構成の見直しにより、営業・経常・最終損益はいずれも赤字から黒字に転換した。2024年12月期は、売上高・営業利益とも増加する予想を示している。

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この期間の実績

通期2023年1月1日〜2023年12月31日連結日本基準
売上高8,717百万円前年比 -17.3%
営業利益168百万円
経常利益125百万円
純利益(親会社株主帰属)143百万円

帯の幅は売上高を基準にした各段階の大きさです。下にいくほど細くなるほど、売上のうち利益として残る割合が小さいことを表します。

1株当たり当期純利益17.00円
売上高営業利益率1.9%
期末の財政状態
総資産3,743百万円
うち純資産 1,254 百万円自己資本比率 30.7%前期末比 +8.0pt

塗りつぶした部分が自己資本比率です。総資産のうち、返済のいらない自前の資金がどれだけかを表します。細い縦線が前期末の水準です。

現金の出入り
営業+196
投資-194
財務-414
純増減-412

ゼロから順に積み上げています。上向きが現金の増加、下向きが減少です(単位 百万円)。点線の純増減は3つの合計で、会社が示した数値から算出しています。

現金及び現金同等物期末残高1,530百万円
見通しと株主還元
通期業績予想
売上高9,600百万円(前年比 +10.1%)
営業利益220百万円(前年比 +30.6%)
経常利益170百万円(前年比 +35.6%)
純利益165百万円(前年比 +15.2%)
年間配当予想0.00円 → 0.00円(0.0%)
業績の増減要因

人員の合理化、不採算事業の整理、全社的なコスト削減に加え、運営受託・部分受託・新規開発受託への事業拡大による売上の多様化と積層化。

継続企業の前提に関する記載

該当事項はありません。

会計方針の変更
基準改正に伴う変更 無それ以外の変更 無見積りの変更 無修正再表示 無
連結範囲の変更新規 社数 3 / 社名 株式会社OneSports NEXT、Digon株式会社、ディゴン・コンサルティング株式会社 / 除外 社数 1 / 社名 株式会社滋賀レイクスターズ
重要な後発事象該当事項はありません。
減損損失156,198千円
特別損益の内訳特別利益 関係会社株式売却益 139,604千円、投資有価証券売却益 12,000千円、新株予約権戻入益 1,375千円、固定資産売却益 322千円 / 特別損失 固定資産除却損 14,183千円、減損損失 156,198千円、賃貸借契約解約損 22,857千円、特別退職金 48,539千円
減価償却費142,334千円
決算補足説明資料の有無有
決算説明会の有無有無 有 / 対象者 機関投資家及びアナリスト向け
期末発行済株式数8,710,334
期末自己株式数286,621
この期間の実績
項目内容
決算期区分通期
会計基準日本基準
連結・個別の別連結
対象期間2023年1月1日〜2023年12月31日
売上高8,717百万円(前年比 -17.3%)
営業利益168百万円
経常利益125百万円
親会社株主に帰属する当期純利益143百万円
1株当たり当期純利益17.00円
売上高営業利益率1.9%
自己資本比率当期末 30.7% / 前期末 22.7%
総資産3,743百万円
純資産1,254百万円
営業活動によるキャッシュ・フロー196百万円
投資活動によるキャッシュ・フロー-194百万円
財務活動によるキャッシュ・フロー-414百万円
現金及び現金同等物期末残高1,530百万円
通期業績予想売上高 9,600百万円(前年比 +10.1%) / 営業利益 220百万円(前年比 +30.6%) / 経常利益 170百万円(前年比 +35.6%) / 純利益 165百万円(前年比 +15.2%)
年間配当予想0.00円 → 0.00円(0.0%)
減価償却費142,334千円
減損損失156,198千円
特別損益の内訳特別利益 関係会社株式売却益 139,604千円、投資有価証券売却益 12,000千円、新株予約権戻入益 1,375千円、固定資産売却益 322千円 / 特別損失 固定資産除却損 14,183千円、減損損失 156,198千円、賃貸借契約解約損 22,857千円、特別退職金 48,539千円
継続企業の前提に関する記載該当事項はありません。
会計方針の変更基準改正に伴う変更 無 / それ以外の変更 無 / 見積りの変更 無 / 修正再表示 無
連結範囲の変更新規 社数 3 / 社名 株式会社OneSports NEXT、Digon株式会社、ディゴン・コンサルティング株式会社 / 除外 社数 1 / 社名 株式会社滋賀レイクスターズ
重要な後発事象該当事項はありません。
決算補足説明資料の有無有
決算説明会の有無有無 有 / 対象者 機関投資家及びアナリスト向け
期末発行済株式数8,710,334
期末自己株式数286,621
業績の増減要因人員の合理化、不採算事業の整理、全社的なコスト削減に加え、運営受託・部分受託・新規開発受託への事業拡大による売上の多様化と積層化。
この書類が述べていない項目(7件)
業績予想の修正配当性向株主還元方針セグメント別売上高セグメント別利益地域別売上高受注高・受注残高

会社がこの書類で述べていない項目です。空欄にしたり、他の資料や推測で補ったりはしません。

会社が挙げている理由

会社自身の説明です。数値から推測したものではありません。

人員の合理化、不採算事業の整理、全社的なコスト削減を進めたほか、ゲームの買取運営に加えて運営受託・部分受託・新規開発受託へ事業を拡大し、売上の多様化と積層化を進めたため。

このページの読み方

これは書類そのものではありません会社が提出した開示をKomoriが読み、要約しています。数値は会社が述べたとおりで、監査を受けたものではありません。
重みは評価ではありません会社が市場に伝えていた内容をどれだけ変えるかを測ったものです。株式に対する見方ではありません。
訂正されることがあります会社が同じ開示を出し直した場合、このページは訂正後の内容から作り直され、訂正番号が繰り上がります。
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