サービスおよびコーポレートブランドの知名度向上
FY2016に初出。18回の記載のうち12回が「再掲」。直近の記載はFY2025。
テーマ全体が最も大きく悪化側へ動いたのは2025年。21社中3社が悪化側に。
直近の記載が「再掲」なのは、ほかに25社。
- FY2025再掲有価証券報告書
「費用対効果を見極めながら、広告宣伝活動及び広報活動に取り組んでまいります。」
広告宣伝・広報活動によるサービスおよび企業ブランドの知名度向上方針を継続している。 - FY2024再掲有価証券報告書
「当社グループは、費用対効果を見極めながら、広告宣伝活動及び広報活動に取り組んでまいります。」
広告宣伝・広報活動によるサービスおよび企業ブランドの知名度向上を継続している。 - FY2023再掲有価証券報告書
「当社グループは、費用対効果を見極めながら、広告宣伝活動及び広報活動に取り組んでまいります。」
広告宣伝・広報活動によるサービスおよび企業ブランドの知名度向上を継続している。 - FY2022再掲有価証券報告書
「費用対効果を見極めながら、広告宣伝活動及び広報活動に取り組んでまいります。」
広告宣伝・広報活動によるサービスおよび企業ブランドの知名度向上を継続している。 - FY2021後退有価証券報告書
「主な要因は、新型コロナの影響を鑑みテレビＣＭを抑制したことによる広告宣伝費の減少によるものであります。」
新型コロナウイルス感染症の影響を踏まえ、テレビCMを抑制したと記載している。 - FY2020後退有価証券報告書
「2020年３月期においては、認知率47.0％を目標に掲げ、テレビＣＭを含むマス広告へ投資を行った結果、2020年２月の調査で認知率45.8％となりました。2021年３月期においては、新型コロナウイルス感染症の収束の時期が見通せず、旅行需要の回復にはまだ一定期間かかると想定されますが、需要回復期における市場ニーズや政府施策などに合わせ、投資効果を見極めながら、引き続き広告への投資を実施してまいります。」
47.0％の認知率目標に対し2020年２月調査は45.8％となり、2021年３月期については新たな数値目標を示さず、需要回復や投資効果を見極めながら広告投資を続ける表現となった。 - FY2020-Q3再掲有価証券報告書
「このような状況のもと、旅行関連事業におきましては、旅行需要にタイミングを合わせたテレビＣＭを放送し、新たなユーザー層も含め認知を拡大しました。また、国内及び海外の旅行サイトとの直接連携を加速させることで商品情報の拡充を図るとともに、ユーザー要望の強い空席表示対応商品を拡大し、成約率を増加させるなど収益率の向上に努めてまいりました。」
旅行需要に合わせたテレビＣＭを放送し、新たなユーザー層を含む認知拡大を継続している。新たな認知率目標は示されていない。 - FY2020-Q2再掲有価証券報告書
「旅行需要にタイミングを合わせたテレビＣＭを放送し、新たなユーザー層も含め認知を拡大しました。」
旅行需要に合わせたテレビＣＭの放送と、新たなユーザー層を含む認知拡大を継続している。新たな認知率目標は示されていない。 - FY2020-Q1再掲有価証券報告書
「旅行需要にタイミングを合わせたテレビＣＭを放送し、新たなユーザー層も含め認知を拡大しました。」
旅行需要に合わせたテレビＣＭの放送と新たなユーザー層への認知拡大を継続している。新たな認知率目標は示されていない。 - FY2019引き上げ有価証券報告書
「2019年３月期においては、認知率37％を目標に掲げ、テレビＣＭを含むマス広告へ投資を行った結果、2019年２月の調査で認知率41％となり通期目標を達成いたしました。2020年３月期においては、認知率47％以上を目標として、投資効果を見極めながら、引き続き広告への投資を実施してまいります。」
認知率37％の目標を41％で達成し、2020年3月期の目標を47％以上へ引き上げている。 - FY2019-Q3再掲有価証券報告書
「このような状況のもと、旅行関連事業におきましては、旅行需要にタイミングを合わせたテレビＣＭを放送し、新たなユーザー層も含め認知を拡大しました。また、国内及び海外の旅行サイトとの直接連携を加速させることで商品情報の拡充を図るとともに、ユーザー要望の強い空席表示対応商品を拡大し、成約率を増加させるなど収益率の向上に努めてまいりました。」
旅行需要に合わせたテレビＣＭを放送し、新たなユーザー層を含む認知拡大を継続している。新たな認知率目標は示されていない。 - FY2019-Q2再掲有価証券報告書
「このような状況のもと、旅行関連事業におきましては、旅行需要にタイミングを合わせたテレビＣＭを放送し、新たなユーザー層も含め認知を拡大しました。また、国内及び海外の旅行サイトとの直接連携を加速させることで商品情報の拡充を図るとともに、ユーザー要望の強い空席表示対応商品を拡大し、成約率を増加させるなど収益率の向上に努めてまいりました。」
旅行需要に合わせたテレビＣＭの放送と新たなユーザー層への認知拡大を継続している。新たな認知率目標は示されていない。 - FY2019-Q1再掲有価証券報告書
「旅行関連事業におきましては、旅行需要にタイミングを合わせたテレビＣＭを放送し、新たなユーザー層も含め認知を拡大しました。」
旅行需要に合わせたテレビＣＭの放送と新たなユーザー層への認知拡大を継続している。認知率などの新たな数値目標は示されていない。 - FY2018引き上げ有価証券報告書
「平成30年３月期においては、認知率25％を目標に掲げ、テレビＣＭを含むマス広告へ投資を行った結果、平成30年２月の調査で認知率30％となり通期目標を達成いたしました。平成31年３月期においては、認知率37％を目標として、投資効果を見極めながら、引き続き広告への投資を実施してまいります。」
認知率25％の通期目標を30％で達成し、次期目標を37％へ引き上げている。 - FY2018-Q2再掲有価証券報告書
「このような状況のもと、当社の旅行関連事業におきましては、前期から引き続き「トラベルコ」テレビＣＭを放送し、新たなユーザー層の認知を拡大しました。」
前期から開始した「トラベルコ」テレビＣＭを継続し、新たなユーザー層への認知拡大を図っている。 - FY2018-Q1再掲有価証券報告書
「このような状況のもと、当社の旅行関連事業におきましては、前期から引き続き「トラベルコ」テレビＣＭを放送し、新たなユーザー層の認知を拡大しました。」
前期に開始した「トラベルコ」テレビＣＭを継続し、新たなユーザー層への認知拡大を図っている。 - FY2017前進有価証券報告書
「平成29年１月から初の「トラベルコ」テレビＣＭを放送し、新たなユーザー層の認知を拡大しました。また、サイト名称を「トラベルコちゃん」から「トラベルコ」に変更するとともにサイトの全面リニューアルを実施し、多言語旅行比較サイト「HotelSaurus」も「Travelko」へリブランドするなど、旅行事業のブランド統一による相乗効果を企図した施策を行いました。」
初のテレビCM、主要サイトの名称変更・全面リニューアル、多言語サイトのリブランドを実施した。平成30年3月期はトラベルコの認知率向上を重点項目としている。 - FY2016初出有価証券報告書
「費用対効果を見極めながら、広告宣伝活動及び広報活動に取り組んでまいります。」
サービス利用拡大、人材獲得、提携推進を目的としている。