主力サービスへの集中と低粗利案件の整理
FY2023-Q1に初出。8回の記載のうち6回が「前進」で、最初の「前進」はFY2023-Q2。直近の記載はFY2026。
このテーマで動きを比べられる他社は、まだありません。
- FY2026再定義有価証券報告書
「当社グループでは、当該影響を踏まえ、顧客ポートフォリオの見直しを進めるとともに、新規顧客の獲得および収益基盤の再構築に注力しており、中長期的な成長に向けた体制整備を推進しております。」
従来の低粗利案件整理・主力サービス集中から、主要取引先終了後の顧客ポートフォリオ見直し、新規顧客獲得、収益基盤再構築へと施策の表現を広げている。 - FY2025前進有価証券報告書
「また、過年度より継続実施している事業構造の全面見直しにより利益率が改善傾向にあり、前年同期比で増収増益となりました。」
低粗利案件の整理と主力サービスへの集中を含む事業構造の全面見直しを継続し、利益率の改善傾向と増収増益を記載している。 - FY2025-H1前進有価証券報告書
「また、過年度から実施している事業構造の見直しによって改善した利益率の継続もできており、前年同期比で増収増益となりました。この結果、当中間連結会計期間の業績は、売上高3,649百万円と前年同期と比べ447百万円(14.0%)の増収、営業利益1,179百万円と前年同期と比べ354百万円(42.9%)の増益、経常利益1,178百万円と前年同期と比べ348百万円(41.9%)の増益、親会社株主に帰属する中間純利益813百万円と前年同期と比べ166百万円(25.8%)の増益となりました。」
過年度からの事業構造の見直しによって改善した利益率を継続し、増収増益となった。営業利益は前年同期比42.9%増、親会社株主に帰属する中間純利益は同25.8%増となった。 - FY2024前進有価証券報告書
「一部案件の期ズレが発生した影響もありますが、事業構造の全面見直しにより利益率が改善傾向にあり、前年同期比で増収増益となりました。」
事業構造の全面見直しを継続し、売上高7,147百万円、営業利益2,309百万円、前年同期比8.9%増となった。低粗利案件整理と主力サービス集中による利益率改善の流れが通期でも継続している。 - FY2023前進有価証券報告書
「一方で、事業構造の全面見直しにより当社主力サービスではない一時的な低粗利案件の剥落等により売上高は前年同期比で減収となりました。利益面につきましては、持分法適用関連会社の連結子会社化による段階取得に係る差益(特別利益)の計上や順調な進捗を見せている事業構造の全面見直しの効果によって利益率の改善が見られ、各利益は改善傾向となり前年同期比では増益となりました。」
低粗利案件の剥落と事業構造の全面見直しを通じた高収益の主力サービスへの集中が通期でも進捗し、減収ながら営業利益・経常利益・純利益が増加したと説明している。 - FY2023-Q3前進有価証券報告書
「定収益基盤となるストック型案件が堅調に推移している一方、前期に発生した一時的な主力サービス以外の低粗利案件がなくなったこと、今期から本格的に実施している事業構造の見直しによって高収益の主力サービスへの転換を図ったことにより、前年同期比で減収となりましたが、利益率の改善によって増益となりました。これらにつきましては、期初に掲げた事業構造の見直しが順調に進捗しているものと考えております。この結果、当第3四半期連結累計期間の業績は、売上高5,006百万円と前年同四半期と比べ469百万円(△8.6%)の減収、営業利益1,485百万円と前年同四半期と比べ132百万円(9.8%)の増益、経常利益1,453百万円と前年同四半期と比べ125百万円(9.4%)の増益、親会社株主に帰属する四半期純利益1,182百万円と前年同期と比べ279百万円(31.0%)の増益となりました。」
事業構造の見直しを本格化し、高収益の主力サービスへの転換と利益率改善を進めた結果、前年同期比で減収ながら営業利益は9.8%増、親会社株主に帰属する四半期純利益は31.0%増となった。 - FY2023-Q2前進有価証券報告書
「前期に発生した一時的な主力サービス以外の低粗利案件がなくなったこと、今期から本格的に実施している事業構造の見直しによって高収益の主力サービスへの転換を図ったことにより、前年同期比で減収となりましたが、利益率の改善によって増益となりました。」
主力サービス以外の低粗利案件がなくなり、今期から事業構造の見直しを本格的に実施した結果、高収益の主力サービスへの転換と利益率改善が進んだと記載している。 - FY2023-Q1初出有価証券報告書
「前期に発生した一時的な主力サービス以外の低粗利案件がなくなったこと、主力サービスへ注力すべく事業構造の見直しを図ったことにより、前年同期比で減収増益となりました。」
主力サービス以外の一時的な低粗利案件がなくなったことと、主力サービスへの注力を目的とした事業構造の見直しを、減収増益につながった施策として初めて明示している。