売上高成長率・売上高経常利益率の向上
FY2018に初出。11回の記載のうち3回が「再掲」。直近の記載は2026-09-11。
テーマ全体が最も大きく悪化側へ動いたのは2024年。45社中12社が悪化側に。
直近の記載が「前進」なのは、ほかに11社。
- FY2026成長率・利益率上昇有価証券報告書
「具体的な経営指標としては、売上高成長率及び売上高経常利益率の向上に努めてまいります。当連結会計年度の売上高成長率は13.3%(前連結会計年度9.8%)、売上高経常利益率は31.7%(前連結会計年度28.2%)となっております。」
売上高成長率は9.8%から13.3%へ、売上高経常利益率は28.2%から31.7%へ、ともに上昇した。 - FY2025成長率微減・利益率上昇有価証券報告書
「具体的な経営指標としては、売上高成長率及び売上高経常利益率の向上に努めてまいります。当連結会計年度の売上高成長率は9.8%(前連結会計年度10.1%)、売上高経常利益率は28.2%(前連結会計年度20.8%)となっております。」
売上高成長率は10.1%から9.8%へやや低下した一方、売上高経常利益率は20.8%から28.2%へ上昇した。 - FY2024成長率上昇・利益率低下有価証券報告書
「具体的な経営指標としては、売上高成長率及び売上高経常利益率の向上に努めてまいります。当連結会計年度の売上高成長率は10.1%(前連結会計年度1.5%)、売上高経常利益率は20.8%(前連結会計年度22.2%)となっております。」
売上高成長率は1.5%から10.1%へ上昇した一方、売上高経常利益率は22.2%から20.8%へ低下した。 - FY2023成長率・利益率低下有価証券報告書
「具体的な経営指標としては、売上高成長率及び売上高経常利益率の向上に努めてまいります。当連結会計年度の売上高成長率は1.5%(前連結会計年度11.2%)、売上高経常利益率は22.2%(前連結会計年度22.9%)となっております。」
売上高成長率と売上高経常利益率の向上という指標を維持した一方、当年度実績はそれぞれ1.5%、22.2%となった。 - FY2022再掲有価証券報告書
「具体的な経営指標としては、売上高成長率及び売上高経常利益率の向上に努めてまいります。当連結会計年度の売上高成長率は11.2%(前連結会計年度42.3%)、売上高経常利益率は22.9%(前連結会計年度17.8%)となっております。」
売上高成長率と売上高経常利益率の向上という経営指標を維持し、当年度の実績として売上高成長率11.2%、売上高経常利益率22.9%を示した。 - FY2021再掲有価証券報告書
「前連結会計年度第3四半期会計期間より、当社とは利益構造の異なる株式会社Pro-SPIREを子会社化したことにより、従来と比較して当社グループ全体として利益率は低下しておりますが、中長期的に当社グループ内でのシナジーを追求し利益率の改善に努めてまいります。具体的な経営指標としては、売上高成長率及び売上高経常利益率の向上に努めてまいります。当連結会計年度の売上高成長率は42.3%、売上高経常利益率は17.8%(前連結会計年度19.1%)となっております。」
Pro-SPIRE子会社化による利益率低下とグループシナジーによる改善方針、売上高成長率・売上高経常利益率の向上という指標を維持している。実績の売上高経常利益率は17.8%となった。 - FY2020再定義有価証券報告書
「当連結会計年度において、当社とは利益構造の異なる株式会社Pro-SPIREを子会社化したことにより、従来と比較して当社グループ全体として利益率が低下することとなりますが、中長期的に当社グループ内でのシナジーを追求し利益率の改善に努めてまいります。具体的な経営指標としては、売上高成長率及び売上高経常利益率の向上に努めてまいります。当連結会計年度の売上高経常利益率は19.1%(前事業年度(単体)20.6%)となっております。」
Pro-SPIREの子会社化により、経営指標を単体から連結グループの利益率改善という文脈で整理し、売上高経常利益率は19.1%となった。 - FY2019再掲有価証券報告書
「具体的な経営指標としては、売上高成長率及び売上高経常利益率の向上に努めてまいります。なお、当事業年度の売上高成長率は15.1%増(前事業年度9.2%増)、売上高経常利益率は20.6%(前事業年度19.5%)となっております。」
売上高成長率と売上高経常利益率の向上という指標を維持し、当年度の実績として売上高成長率15.1%増、売上高経常利益率20.6%を示している。 - FY2018初出有価証券報告書
「具体的な経営指標としては、売上高成長率及び売上高経常利益率の向上に努めてまいります。」
売上高成長率と売上高経常利益率の向上を具体的な経営指標として掲げているが、数値目標や期限は示していない。