ネットワーク関連機器の技術革新への対応遅れ
FY2016に初出。10回の記載のうち9回が「再掲」。直近の記載はFY2024。
テーマ全体が最も大きく悪化側へ動いたのは2025年。6社中2社が悪化側に。
直近の記載が「再掲」なのは、ほかに9社。
- FY2024再掲有価証券報告書
「当社グループでは、顧客ニーズに適時に応えることができる技術力の保持と迅速なサービス提供を目指しておりますが、対応の遅れによっては当社のライセンス製品の更新率やサービスの提供率が低下する等、当社グループの業績に影響を及ぼす可能性があります。」
技術革新への対応遅れによる更新率・サービス提供率低下リスクを継続記載した。 - FY2023-Q1再掲有価証券報告書
「当第１四半期連結累計期間において、新たな事業等のリスクの発生、または、前事業年度の有価証券報告書に記載した事業等のリスクについての重要な変更はありません。」
ネットワーク関連機器の技術革新への対応遅れリスクについて重要な変更はないと再確認した。 - FY2022再掲有価証券報告書
「当社グループでは、顧客ニーズに適時に応えることができる技術力の保持と迅速なサービス提供を目指しておりますが、対応の遅れによっては当社のライセンス製品の更新率やサービスの提供率が低下する等、当社グループの業績に影響を及ぼす可能性があります。」
技術力保持と迅速なサービス提供を目指す一方、技術革新への対応遅れリスクを再確認。 - FY2022-Q3再掲有価証券報告書
「当第３四半期連結累計期間において、新たな事業等のリスクの発生、または、前事業年度の有価証券報告書に記載した事業等のリスクについての重要な変更はありません。」
ネットワーク関連機器の技術革新への対応遅れリスクについて重要な変更はないと再確認。 - FY2022-Q2再掲有価証券報告書
「当第２四半期連結累計期間において、新たな事業等のリスクの発生、または、前事業年度の有価証券報告書に記載した事業等のリスクについての重要な変更はありません。」
ネットワーク関連機器の技術革新への対応遅れリスクについて重要な変更はないと再確認。 - FY2022-Q1再掲有価証券報告書
「当第１四半期連結累計期間において、新たな事業等のリスクの発生、または、前事業年度の有価証券報告書に記載した事業等のリスクについての重要な変更はありません。」
ネットワーク関連機器の技術革新への対応遅れリスクについて、重要な変更はないとする開示により再確認。 - FY2020-Q1再掲有価証券報告書
「当第１四半期連結累計期間において、新たな事業等のリスクの発生、または、前事業年度の有価証券報告書に記載した事業等のリスクについての重要な変更はありません。」
ネットワーク関連機器の技術革新への対応遅れリスクについて、重要な変更がないと明記。 - FY2019再掲有価証券報告書
「当社グループでは、顧客ニーズに適時に応えることができる技術力の保持と迅速なサービス提供を目指しておりますが、対応の遅れによっては当社のライセンス製品の更新率やサービスの提供率が低下する等、当社グループの業績に影響を及ぼす可能性があります。」
技術力保持・迅速なサービス提供を掲げつつ、技術革新への対応遅れによる更新率・サービス提供率低下リスクを再確認。 - FY2018再掲有価証券報告書
「ネットワーク関連機器の技術革新は日進月歩で進化しており、対応の遅れによっては新規販売件数、ライセンス更新率が低下し当社の業績に影響を及ぼす可能性があります。」
技術革新への対応遅れが販売件数・更新率低下につながるリスクを再掲。 - FY2016初出有価証券報告書
「ネットワーク関連機器の技術革新は日進月歩で進化しており、対応の遅れによっては新規販売件数、ライセンス更新率が低下し当社の業績に影響を及ぼす可能性があります。」
技術革新への対応遅れが新規販売件数・更新率低下につながる可能性を記載。