デジタル・インフォメーション・テクノロジー（3916）・施策再掲直近の役員の異動（2026-06-30）では「前進」
分散と集中による組織最適化
FY2017に初出。7回の記載のうち5回が「再掲」。直近の記載は2026-06-30。
7記載
10年にわたる
1うち適時開示
動きの推移
同じテーマの他社
カンパニー制と本部・営業統括による分権・集権型組織最適化1社が書いているテーマ・逆風0社・追い風1社
このテーマで動きを比べられる他社は、まだありません。
全記録提出書類・適時開示・報道、新しい順
- 2026-06-30前進役員の異動
「ＰＳ本部の直轄組織として、営業推進部および事業開発推進部を新設します。」
前期からの6本部体制を継続しつつ、プロダクトソリューション本部に営業推進部と事業開発推進部を新設し、組織による事業推進機能を具体化した。 - FY2024再掲有価証券報告書
「②「分散（部分最適）と集中（全体最適）」の組織戦略 ・カンパニー制による部分最適の推進（変化対応・専門特化・経営者育成） ・本部制/営業統括機能による全体最適の推進（統制・統括・コラボレーション）」
カンパニー制と本部制・営業統括機能を組み合わせる組織戦略を継続している。 - FY2023再掲有価証券報告書
「②「分散（部分最適）と集中（全体最適）」の組織戦略 ・カンパニー制による部分最適の推進（変化対応・専門特化・経営者育成） ・本部制/営業統括機能による全体最適の推進（統制・統括・コラボレーション）」
カンパニー制と本部制・営業統括機能を組み合わせる組織戦略を継続している。 - FY2020再掲有価証券報告書
「②「分散（部分最適）と集中（全体最適）」の組織戦略 ・カンパニー制による部分最適の推進（変化対応・専門特化・経営者育成） ・本部制/営業統括機能による全体最適の推進（統制・統括・コラボレーション）」
カンパニー制と本部制・営業統括機能を組み合わせる組織戦略を継続して掲げている。 - FY2019再掲有価証券報告書
「②「分散（部分最適）と集中（全体最適）」の組織戦略 ・カンパニー制による部分最適の推進（変化対応・専門特化・経営者育成） ・本部制/営業統括機能による全体最適の推進（統制・統括・コラボレーション）」
カンパニー制と本部制・営業統括機能を組み合わせる組織戦略を継続して掲げている。 - FY2018再掲有価証券報告書
「②「分散（部分最適）と集中（全体最適）」の組織戦略 ・カンパニー制による部分最適の推進（変化対応・専門特化・経営者育成） ・本部制/営業統括機能による全体最適の推進（統制・統括・コラボレーション）」
カンパニー制と本部制・営業統括機能を組み合わせる組織戦略を継続して掲げている。 - FY2017初出有価証券報告書
「②「分散（部分最適）と集中（全体最適）」の組織戦略 ・カンパニー制による部分最適の推進（変化対応・専門特化・経営者育成） ・本部制/営業統括機能による全体最適の推進（統制・統括・コラボレーション）」
カンパニー制と本部制・営業統括機能を組み合わせ、部分最適と全体最適を両立させる組織戦略を新たに明示している。