テラスカイ（3915）・施策削除
新型コロナウイルス対応の全社テレワーク実施
FY2021-Q1に初出。5回の記載のうち3回が「再掲」。直近の記載はFY2025。
5記載
6年にわたる
0うち適時開示
動きの推移
同じテーマの他社
新型コロナウイルス感染症への対応と働き方の変革696社が書いているテーマ・逆風198社・追い風461社
テーマ全体が最も大きく悪化側へ動いたのは2026年。7社中2社が悪化側に。
直近の記載が「削除」なのは、ほかに34社。
尾根＝前進を書いた年、谷＝悪化を書いた年。奥ほど前向きな会社。 ドラッグで回転、スクロールで拡大、右ドラッグで移動。スマホは2本指で回転・拡大（1本指はページのスクロール）。
比べている200社のうち14社を表示しています。上の文は200社すべてから計算しています。このテーマの699件の変遷のうち、比べているのは200件です。全記録提出書類・適時開示・報道、新しい順
- FY2025削除有価証券報告書FY2025では、新型コロナウイルス感染症対策としての全社テレワーク実施に関する個別記載は確認できない。
- FY2022-Q3再掲有価証券報告書
「当第３四半期連結累計期間は、引き続き新型コロナウイルス感染症対策としてのテレワーク業務を併用し」
新型コロナウイルス感染症対策としてのテレワーク業務を継続している。 - FY2022-Q2再掲有価証券報告書
「当第２四半期連結累計期間は、前期から新型コロナウイルス感染症対策としてのテレワーク業務を継続していることから活動への影響は引き続き軽微であり」
前期からのテレワーク業務を継続し、活動への影響は軽微と記載した。 - FY2022-Q1再掲有価証券報告書
「当第１四半期連結累計期間は、前期から新型コロナウイルス感染症対策としてのテレワーク業務を継続していることから活動への影響は軽微であり」
前期からの全社テレワーク業務の継続と、活動への影響が軽微であるとの状況を記載した。 - FY2021-Q1初出有価証券報告書
「当社は、新型コロナウイルスの感染拡大によるリスク軽減、従業員ならびに関係者の皆様の安全確保を目的に、４月１日より、全社員の原則在宅勤務（テレワーク）を実施しました。」
感染拡大への対応として、4月1日から全社員を原則在宅勤務とする業務継続施策を実施した。