モバイルファクトリー（3912）・事実再定義
東京証券取引所市場第一部への市場変更
FY2017-Q2に初出。4回の記載のうち2回が「再定義」で、最初の「再定義」はFY2022-Q1。直近の記載はFY2023-Q3。
4記載
7年にわたる
0うち適時開示
動きの推移
同じテーマの他社
東京証券取引所プライム市場移行後のスタンダード市場変更80社が書いているテーマ・逆風6社・追い風5社
モバイルファクトリーがこのテーマで「悪化」側に入ったのは2022年。同じテーマの他社の中央値（2023年）より1年早い。
テーマ全体が最も大きく悪化側へ動いたのは2022年。45社中10社が悪化側に。
直近の記載が「再定義」なのは、ほかに19社。
尾根＝前進を書いた年、谷＝悪化を書いた年。奥ほど前向きな会社。 ドラッグで回転、スクロールで拡大、右ドラッグで移動。スマホは2本指で回転・拡大（1本指はページのスクロール）。
比べている80社のうち14社を表示しています。上の文は80社すべてから計算しています。全記録提出書類・適時開示・報道、新しい順
- FY2023-Q3再定義有価証券報告書
「東京証券取引所 プライム市場 （第３四半期会計期間末現在） スタンダード市場（提出日現在）」
第3四半期会計期間末時点のプライム市場から、提出日現在のスタンダード市場へ上場市場区分の表示が変わった。 - FY2022-Q1再定義有価証券報告書
「東京証券取引所 市場第一部（第１四半期会計期間末現在） プライム市場（提出日現在）」
提出日現在の上場市場が東京証券取引所市場第一部から新市場区分のプライム市場へ移行した。 - FY2017-Q3再掲有価証券報告書
「平成29年６月２日をもって、当社株式は東京証券取引所市場第一部へ市場変更をしており、営業外費用において株式公開費用が生じております。」
東京証券取引所市場第一部への市場変更と、それに伴う株式公開費用の発生を引き続き記載している。 - FY2017-Q2初出有価証券報告書
「平成29年６月２日をもって、当社株式は東京証券取引所市場第一部へ市場変更をしており、営業外費用において株式公開費用が生じております。」
平成29年6月2日に東京証券取引所市場第一部へ市場変更した事実と、それに伴う株式公開費用の発生を開示している。