自然災害・事故による事業継続リスク
FY2017に初出。5回の記載のうち4回が「再掲」。直近の記載はFY2024。
テーマ全体が最も大きく悪化側へ動いたのは2018年。132社中32社が悪化側に。
直近の記載が「再掲」なのは、ほかに89社。
- FY2024再掲有価証券報告書
「当社グループでは、自然災害、事故等に備え、定期的バックアップ、稼働状況の常時監視等によりトラブルの事前防止又は回避に努めておりますが、当社グループ所在地近辺において、大地震等の自然災害が発生した場合、当社グループ設備の損壊や電力供給の制限等の事業継続に支障をきたす事象が発生して、当社グループの事業展開及び業績に重要な影響を及ぼす可能性があります。」
自然災害や事故による設備損壊・電力供給制限等の事業継続リスクを継続して開示し、定期的バックアップや常時監視にも言及している。 - FY2022再掲有価証券報告書
「当社グループでは、自然災害、事故等に備え、定期的バックアップ、稼働状況の常時監視等によりトラブルの事前防止又は回避に努めておりますが、当社所在地近辺において、大地震等の自然災害が発生した場合、当社設備の損壊や電力供給の制限等の事業継続に支障をきたす事象が発生して、当社グループの事業展開及び業績に重要な影響を及ぼす可能性があります。」
自然災害や事故による設備損壊・電力供給制限等の事業継続リスクを継続して開示し、定期的バックアップや常時監視にも言及している。 - FY2020再掲有価証券報告書
「当社では、自然災害、事故等に備え、定期的バックアップ、稼働状況の常時監視等によりトラブルの事前防止又は回避に努めておりますが、当社所在地近辺において、大地震等の自然災害が発生した場合、当社設備の損壊や電力供給の制限等の事業継続に支障をきたす事象が発生して、当社の事業展開及び業績に重要な影響を及ぼす可能性があります。」
自然災害や事故による設備損壊・電力供給制限等の事業継続リスクを継続して開示し、定期的バックアップや常時監視にも言及している。 - FY2019再掲有価証券報告書
「当社では、自然災害、事故等に備え、定期的バックアップ、稼働状況の常時監視等によりトラブルの事前防止又は回避に努めておりますが、当社所在地近辺において、大地震等の自然災害が発生した場合、当社設備の損壊や電力供給の制限等の事業継続に支障をきたす事象が発生して、当社の事業展開及び業績に重要な影響を及ぼす可能性があります。」
自然災害や事故による設備損壊・電力供給制限等の事業継続リスクを継続して開示し、定期的バックアップや常時監視にも言及している。 - FY2017初出有価証券報告書
「当社グループ所在地近辺において、大地震等の自然災害が発生した場合、当社グループ設備の損壊や電力供給の制限等の事業継続に支障をきたす事象が発生して、当社グループの事業展開及び業績に重要な影響を及ぼす可能性があります。」
自然災害や事故により設備損壊、電力供給制限など事業継続に支障が生じる可能性を示している。