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コラボス(3908)・方針重要指標である売上高の減少継続

売上高・クラウドサービス別月次利用数を重要指標とする経営管理

FY2017に初出。10回の記載のうち4回が「再掲」。直近の記載はFY2026。

10記載
10年にわたる
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動きの推移
前進継続後退悪化その他FY2017 – FY20262017: 120172018: 120182019: 120192020: 020202021: 020212022: 120222023: 120232024: 220242025: 220252026: 12026
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  1. FY2026重要指標である売上高の減少継続有価証券報告書

    「当事業年度における売上高は1,699,015千円(前事業年度比10.9%減)となりました。」

    売上高とサービス別月次利用数を重要指標とする方針を継続する一方、FY2026の売上高は前年同期比10.9%減となった。
  2. FY2026-H1重要指標である売上高の減少継続有価証券報告書

    「当中間会計期間の売上高は、885,945千円(前年同期比10.0%減)となりました。」

    売上高およびサービス別月次利用数を重要指標とする方針のもと、当中間会計期間の売上高は前年同期比10.0%減となった。
  3. FY2025重要指標である売上高の減少有価証券報告書

    「当社は、事業活動の成果を示す売上高及びサービス別月次利用数を重要な経営指標としており、当事業年度における売上高は1,906,946千円(前事業年度比11.5%減)となりました。引き続き、これらの指標を拡大していくように取り組んでまいります。」

    売上高・サービス別月次利用数を重要指標とする方針を継続する一方、FY2025売上高は前年同期比11.5%減となった。
  4. FY2025-H1重要指標である売上高の減少継続有価証券報告書

    「これにより、当中間会計期間の売上高は、983,947千円(前年同期比11.0%減)となりました。」

    売上高とサービス別月次利用数を重要指標とする方針自体は継続しているが、当中間会計期間の売上高は前年同期比11.0%減となった。
  5. FY2024重要指標である売上高の減少有価証券報告書

    「当社は、事業活動の成果を示す売上高及びサービス別月次利用数を重要な経営指標としており、当事業年度における売上高は2,153,973千円(前事業年度比8.3%減)となりました。引き続き、これらの指標を拡大していくように取り組んでまいります。」

    売上高とサービス別月次利用数を重要指標とし、その拡大に取り組む方針を継続している一方、FY2024の売上高は前年同期比8.3%減となった。
  6. FY2023再掲有価証券報告書

    「当社は、事業活動の成果を示す売上高及びサービス別月次利用数を重要な経営指標としており、当事業年度における売上高は2,349,041千円(前事業年度比0.8%減)となりました。引き続き、これらの指標を拡大していくように取り組んでまいります。」

    売上高とサービス別月次利用数を重要な経営指標とし、両指標の拡大に取り組む方針を継続している。
  7. FY2022再掲有価証券報告書

    「当社は、事業活動の成果を示す売上高及びサービス別月次利用数を重要な経営指標としており、当事業年度における売上高は2,368,907千円(前事業年度比12.7%増)となりました。引き続き、これらの指標を拡大していくように取り組んでまいります。」

    売上高とサービス別月次利用数を重要指標とし、両指標を拡大する方針を継続している。
  8. FY2019再掲有価証券報告書

    「当社は、事業活動の成果を示す売上高及びサービス別月次利用数を重要な経営指標としており、当事業年度における売上高は1,968,726千円(前事業年度比1.4%増)となりました。引き続き、これらの指標を拡大していくように取り組んでまいります。」

    売上高とサービス別月次利用数を重要指標とし、これらの拡大に取り組む方針を継続している。
  9. FY2018再掲有価証券報告書

    「当社は、事業活動の成果を示す売上高及びサービス別月次利用数を重要な経営指標としており、当事業年度における売上高は1,942,171千円(前事業年度比7.0%増)となりました。引き続き、これらの指標を拡大していくように取り組んでまいります。」

    売上高とサービス別月次利用数を重要指標とし、これらを拡大する方針を継続している。
  10. FY2017初出有価証券報告書

    「当社は、事業活動の成果を示す①売上高、②クラウドサービス別月次利用数を重要な経営指標としております。」

    売上高とサービス別月次利用数を、事業活動の成果を測る重要な経営指標として明示している。
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