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6項目のうち5項目からの評価です向き
悪化
会社の説明から読み取った方向です。規模
483164
千円（減損損失）書きぶり
条件付き
どれだけ断定的に書かれているかです。この期間の実績
通期2023年4月1日〜2024年3月31日非連結（個別）日本基準売上高2,153百万円
営業利益-294百万円
経常利益-276百万円
純利益（親会社株主帰属）-798百万円
帯の幅は売上高を基準にした各段階の大きさです。下にいくほど細くなるほど、売上のうち利益として残る割合が小さいことを表します。
１株当たり当期純利益△177.81円
売上高営業利益率△13.7％
期末の財政状態
総資産1,752百万円
うち純資産 1,104 百万円自己資本比率 61.3%前期末比 -22.7pt
塗りつぶした部分が自己資本比率です。総資産のうち、返済のいらない自前の資金がどれだけかを表します。細い縦線が前期末の水準です。
現金の出入り
営業+104
投資-360
財務+180
純増減-76
ゼロから順に積み上げています。上向きが現金の増加、下向きが減少です（単位 百万円）。点線の純増減は3つの合計で、会社が示した数値から算出しています。
現金及び現金同等物期末残高1,178百万円
見通しと株主還元
通期業績予想
売上高2,150百万円
営業利益17百万円
経常利益15百万円
純利益10百万円
年間配当予想0.00円 → 非開示
業績の増減要因
@nyplaceの大型案件の減席等による月額利用料の減少、新サービスのリリース遅延による新規獲得見込み案件の機会損失・受注時期の後ろ倒し、ソフトウェア償却費等の先行コストやホスティング費用・開発委託費・広告費の増加、ソフトウェア資産の減損損失
継続企業の前提に関する記載
該当事項なし（継続企業の前提に関する注記：該当事項はありません）
会計方針の変更
基準改正に伴う変更 無それ以外の変更 無見積りの変更 無修正再表示 無
重要な後発事象該当事項はありません
減損損失483,164千円
特別損益の内訳特別利益 項目 新株予約権戻入益 / 金額 199千円 / 特別損失 項目 減損損失 / 金額 483,164千円
減価償却費287,086千円
決算補足説明資料の有無有
決算説明会の有無有（アナリスト・機関投資家・個人投資家向け）
期末発行済株式数4,792,800株
期末自己株式数302,295株
| 項目 | 内容 |
|---|---|
| 決算期区分 | 通期 |
| 会計基準 | 日本基準 |
| 連結・個別の別 | 非連結（個別） |
| 対象期間 | 2023年4月1日〜2024年3月31日 |
| 売上高 | 2,153百万円 |
| 営業利益 | -294百万円 |
| 経常利益 | -276百万円 |
| 親会社株主に帰属する当期純利益 | -798百万円 |
| １株当たり当期純利益 | △177.81円 |
| 売上高営業利益率 | △13.7％ |
| 自己資本比率 | 当期末 61.3％ / 前期末 84.0％ |
| 総資産 | 1,752百万円 |
| 純資産 | 1,104百万円 |
| 営業活動によるキャッシュ・フロー | 104百万円 |
| 投資活動によるキャッシュ・フロー | -360百万円 |
| 財務活動によるキャッシュ・フロー | 180百万円 |
| 現金及び現金同等物期末残高 | 1,178百万円 |
| 通期業績予想 | 売上高 2,150百万円 / 営業利益 17百万円 / 経常利益 15百万円 / 純利益 10百万円 |
| 年間配当予想 | 0.00円 → 非開示 |
| 減価償却費 | 287,086千円 |
| 減損損失 | 483,164千円 |
| 特別損益の内訳 | 特別利益 項目 新株予約権戻入益 / 金額 199千円 / 特別損失 項目 減損損失 / 金額 483,164千円 |
| 継続企業の前提に関する記載 | 該当事項なし（継続企業の前提に関する注記：該当事項はありません） |
| 会計方針の変更 | 基準改正に伴う変更 無 / それ以外の変更 無 / 見積りの変更 無 / 修正再表示 無 |
| 重要な後発事象 | 該当事項はありません |
| 決算補足説明資料の有無 | 有 |
| 決算説明会の有無 | 有（アナリスト・機関投資家・個人投資家向け） |
| 期末発行済株式数 | 4,792,800株 |
| 期末自己株式数 | 302,295株 |
| 業績の増減要因 | @nyplaceの大型案件の減席等による月額利用料の減少、新サービスのリリース遅延による新規獲得見込み案件の機会損失・受注時期の後ろ倒し、ソフトウェア償却費等の先行コストやホスティング費用・開発委託費・広告費の増加、ソフトウェア資産の減損損失 |
この書類が述べていない項目（8件）
業績予想の修正配当性向株主還元方針セグメント別売上高セグメント別利益地域別売上高受注高・受注残高連結範囲の変更
会社がこの書類で述べていない項目です。空欄にしたり、他の資料や推測で補ったりはしません。
会社が挙げている理由
会社自身の説明です。数値から推測したものではありません。主に「@nyplace」における大型案件の減席などによる月額利用料の減少、新サービス「VLOOM」「GROWCE」のリリース遅延による案件の機会損失・受注時期の後ろ倒しが売上に影響しました。また、新サービスのソフトウェア償却費、開発委託費、広告費、ホスティング費用などの増加に加え、回収が困難と判断したソフトウェア資産の減損損失を計上しました。
このページの読み方
これは書類そのものではありません会社が提出した開示をKomoriが読み、要約しています。数値は会社が述べたとおりで、監査を受けたものではありません。
重みは評価ではありません会社が市場に伝えていた内容をどれだけ変えるかを測ったものです。株式に対する見方ではありません。
訂正されることがあります会社が同じ開示を出し直した場合、このページは訂正後の内容から作り直され、訂正番号が繰り上がります。