プラットフォーム・AR・VR・IoT・AI等の技術変化への対応
FY2016に初出。7回の記載のうち5回が「再掲」。直近の記載はFY2023。
テーマ全体が最も大きく悪化側へ動いたのは2026年。31社中8社が悪化側に。
直近の記載が「再掲」なのは、ほかに21社。
- FY2023再掲有価証券報告書
「当社グループが取り組む事業分野においては、プラットフォーム・ハードウェアの変遷や多様化が進むとともに、デザインや使い勝手からユーザーが得る体験を総称したユーザーエクスペリエンス（UX）の改良や、高速低遅延の通信技術による進化が見込まれるなど、技術環境が著しく変化しております。」
プラットフォーム・ハードウェア、UX、通信技術等の変化と対応遅延リスクを継続している。 - FY2021再掲有価証券報告書
「当社グループが取り組む事業分野においては、プラットフォーム・ハードウェアの変遷や多様化が進むとともに、デザインや使い勝手からユーザーが得る体験を総称したユーザーエクスペリエンス（UX）の改良や、高速大容量低遅延の通信技術「5G」等による進化が見込まれるなど、技術環境が著しく変化しております。」
プラットフォーム・ハードウェア、UX、5Gなどによる技術環境の変化と対応遅延リスクを継続している。 - FY2020再定義有価証券報告書
「当社グループが取り組む事業分野においては、プラットフォームの変遷や多様化が進むとともに、Web上でデザインや使い勝手からユーザーが得る体験を総称したユーザーエクスペリエンス（UX）の改良や、高速大容量低遅延の通信技術「５Ｇ」等による進化が見込まれるなど、技術環境が著しく変化しております。当社グループでは、技術動向を常にキャッチアップしており、ノウハウの蓄積に取り組んでおります。」
従来のAR・VR・IoT・AI中心の技術変化リスクから、UX、5G、プラットフォーム変化を中心とする記載へ組み替えている。 - FY2019再掲有価証券報告書
「当社グループが取り組む事業分野においては、プラットフォームの変遷や多様化が進むとともに、AR（拡張現実）やVR（仮想現実）、IoT（インターネット・オブ・シングス）を活用したコンテンツが登場し、今後はAI（人口知能）技術の進化が見込まれるなど、技術環境が著しく変化しております。当社グループでは、技術動向を常にキャッチアップしており、ノウハウの蓄積に取り組んでおります。」
AR、VR、IoT、AI等の技術環境変化と対応遅延のリスクを継続して開示している。 - FY2018再掲有価証券報告書
「当社グループが取り組む事業分野においては、プラットフォームの変遷や多様化が進むとともに、AR（拡張現実）やVR（仮想現実）、IoT（インターネット・オブ・シングス）を活用したコンテンツが登場し、今後はAI（人口知能）技術の進化が見込まれるなど、技術環境が著しく変化しております。」
AR・VR・IoT・AI等の急速な技術変化への対応リスクを継続している。 - FY2017再掲有価証券報告書
「当社グループでは、技術動向を常にキャッチアップしており、ノウハウの蓄積に取り組んでおります。しかしながら、こうした急速な技術革新への対応に時間がかかった場合には、当社グループの事業運営及び業績に影響を及ぼす可能性があります。」
技術革新リスクを継続して開示し、技術動向の把握とノウハウ蓄積を対応策として記載した。 - FY2016初出有価証券報告書
「プラットフォームの変遷や多様化が進むとともに、AR（拡張現実）やVR（仮想現実）、IoT（インターネット・オブ・シングス）を活用したコンテンツが登場し、今後はAI（人口知能）技術の進化が見込まれるなど、技術環境が著しく変化しております。」
技術革新への対応が遅れた場合の事業・業績影響をリスクとして示した。