シリコンスタジオ（3907）・事実持分比率低下
イリンクスの持分法適用会社化
FY2016-Q2に初出。6回の記載のうち4回が「再掲」。直近の記載はFY2019。
6記載
5年にわたる
0うち適時開示
動きの推移
同じテーマの他社
重要性増加による関連会社の持分法適用追加52社が書いているテーマ・逆風1社・追い風7社
テーマ全体が最も大きく悪化側へ動いたのは2026年。13社中3社が悪化側に。
直近の記載が「その他」なのは、ほかに0社。
尾根＝前進を書いた年、谷＝悪化を書いた年。奥ほど前向きな会社。 ドラッグで回転、スクロールで拡大、右ドラッグで移動。スマホは2本指で回転・拡大（1本指はページのスクロール）。
比べている52社のうち14社を表示しています。上の文は52社すべてから計算しています。全記録提出書類・適時開示・報道、新しい順
- FY2019持分比率低下有価証券報告書
「株式会社イリンクス（注）３ 東京都品川区 12 開発推進・支援事業 40.0」
イリンクスは引き続き持分法適用関連会社だが、議決権所有割合は従来の48.0％から40.0％となっている。 - FY2018再掲有価証券報告書
「株式会社イリンクス（注）３ 東京都渋谷区 10,000 開発推進・支援事業 48.0」
イリンクスを議決権所有割合48.0％の持分法適用関連会社として継続している。 - FY2017再掲有価証券報告書
「株式会社イリンクス（注）３ 東京都渋谷区 10,000 開発推進・支援事業 48.0」
イリンクスを持分法適用関連会社として継続している。 - FY2016再掲有価証券報告書
「株式会社イリンクスについては、重要性が増したため、当連結会計年度より持分法適用の範囲に含めております。」
イリンクスを持分法適用範囲に含める扱いを継続している。 - FY2016-Q3再掲有価証券報告書
「第１四半期連結会計期間より、重要性が増した株式会社イリンクスを持分法適用の範囲に含めております。」
イリンクスを持分法適用会社とする扱いを継続している。 - FY2016-Q2初出有価証券報告書
「第１四半期連結会計期間より、株式会社イリンクスについては重要性が増したため、持分法適用の範囲に含めております。」
イリンクスについて重要性の増加を理由に持分法適用範囲へ加えた。