読む価値
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悪化
会社の説明から読み取った方向です。規模
-43.2
営業利益の前年同期比（％）書きぶり
条件付き
どれだけ断定的に書かれているかです。この期間の実績
第1四半期2023年４月１日～2023年６月30日連結日本基準売上高8,315百万円前年比 -6.5%進捗 23.1%
営業利益432百万円前年比 -43.2%進捗 28.8%
経常利益594百万円前年比 -37.1%進捗 39.6%
純利益（親会社株主帰属）341百万円前年比 -70.3%進捗 56.8%
帯の幅は売上高を基準にした各段階の大きさです。下にいくほど細くなるほど、売上のうち利益として残る割合が小さいことを表します。 点線の枠は通期予想、内側の帯がこの期間の実績です。進捗率は実績÷予想で算出したもので、第1四半期なら25%が通過点の目安です。
１株当たり当期純利益31.77円
期末の財政状態
総資産44,859百万円
うち純資産 18,989 百万円自己資本比率 32.2%前期末比 -0.5pt
塗りつぶした部分が自己資本比率です。総資産のうち、返済のいらない自前の資金がどれだけかを表します。細い縦線が前期末の水準です。
セグメント別売上高トナー事業 2,789百万円（前年比 -26.7%）、半導体・ディスプレイ関連事業 1,724百万円（前年比 +15.2%）、機能性シート事業 2,654百万円（前年比 +1.0%）、セキュリティメディア事業 1,081百万円（前年比 +19.0%）、新規開発事業 10百万円（前年比 -37.8%）
セグメント別利益トナー事業 277百万円（前年比 -57.6%）、半導体・ディスプレイ関連事業 160百万円（前年比 +2.2%）、機能性シート事業 -2百万円、セキュリティメディア事業 89百万円（前年比 +81.0%）、新規開発事業 -128百万円
地域別売上高4,998百万円、827百万円、1,202百万円、983百万円、222百万円、62百万円
見通しと株主還元
通期業績予想
売上高36,000百万円（前年比 +5.4%）
営業利益1,500百万円（前年比 -26.9%）
経常利益1,500百万円（前年比 -30.3%）
純利益600百万円（前年比 -58.7%）
年間配当予想15円 → 15円（0.0%）
業績の増減要因
半導体関連事業では市況の調整が継続し、トナー事業では中国経済の減速、在庫調整、価格競争により減収となった。原燃料価格上昇や新製品立ち上げの先行費用も減益要因となった一方、ディスプレイ関連事業の受注増、価格転嫁、円安が利益を支えた。
継続企業の前提に関する記載
該当事項はありません。
会計方針の変更
基準改正に伴う変更 無それ以外の変更 無見積りの変更 無修正再表示 無
連結範囲の変更新規 0 / 除外 0 / 社名 該当なし（重要な子会社の異動なし）
減損損失38百万円
特別損益の内訳特別利益 固定資産売却益 1百万円 / 特別損失 減損損失 38百万円、その他 4百万円
決算補足説明資料の有無無
決算説明会の有無有無 無 / 対象者 非開示
期末発行済株式数10,389,406株
期末自己株式数18,354株
| 項目 | 内容 |
|---|---|
| 決算期区分 | 第1四半期 |
| 会計基準 | 日本基準 |
| 連結・個別の別 | 連結 |
| 対象期間 | 2023年４月１日～2023年６月30日 |
| 売上高 | 8,315百万円（前年比 -6.5%） |
| 営業利益 | 432百万円（前年比 -43.2%） |
| 経常利益 | 594百万円（前年比 -37.1%） |
| 親会社株主に帰属する当期純利益 | 341百万円（前年比 -70.3%） |
| １株当たり当期純利益 | 31.77円 |
| 自己資本比率 | 当期末 32.2 / 前期末 32.7 |
| 総資産 | 44,859百万円 |
| 純資産 | 18,989百万円 |
| 通期業績予想 | 売上高 36,000百万円（前年比 +5.4%） / 営業利益 1,500百万円（前年比 -26.9%） / 経常利益 1,500百万円（前年比 -30.3%） / 純利益 600百万円（前年比 -58.7%） |
| 年間配当予想 | 15円 → 15円（0.0%） |
| セグメント別売上高 | トナー事業 2,789百万円（前年比 -26.7%）、半導体・ディスプレイ関連事業 1,724百万円（前年比 +15.2%）、機能性シート事業 2,654百万円（前年比 +1.0%）、セキュリティメディア事業 1,081百万円（前年比 +19.0%）、新規開発事業 10百万円（前年比 -37.8%） |
| セグメント別利益 | トナー事業 277百万円（前年比 -57.6%）、半導体・ディスプレイ関連事業 160百万円（前年比 +2.2%）、機能性シート事業 -2百万円、セキュリティメディア事業 89百万円（前年比 +81.0%）、新規開発事業 -128百万円 |
| 地域別売上高 | 4,998百万円、827百万円、1,202百万円、983百万円、222百万円、62百万円 |
| 減損損失 | 38百万円 |
| 特別損益の内訳 | 特別利益 固定資産売却益 1百万円 / 特別損失 減損損失 38百万円、その他 4百万円 |
| 継続企業の前提に関する記載 | 該当事項はありません。 |
| 会計方針の変更 | 基準改正に伴う変更 無 / それ以外の変更 無 / 見積りの変更 無 / 修正再表示 無 |
| 連結範囲の変更 | 新規 0 / 除外 0 / 社名 該当なし（重要な子会社の異動なし） |
| 決算補足説明資料の有無 | 無 |
| 決算説明会の有無 | 有無 無 / 対象者 非開示 |
| 期末発行済株式数 | 10,389,406株 |
| 期末自己株式数 | 18,354株 |
| 業績の増減要因 | 半導体関連事業では市況の調整が継続し、トナー事業では中国経済の減速、在庫調整、価格競争により減収となった。原燃料価格上昇や新製品立ち上げの先行費用も減益要因となった一方、ディスプレイ関連事業の受注増、価格転嫁、円安が利益を支えた。 |
この書類が述べていない項目（11件）
売上高営業利益率営業活動によるキャッシュ・フロー投資活動によるキャッシュ・フロー財務活動によるキャッシュ・フロー現金及び現金同等物期末残高業績予想の修正配当性向株主還元方針受注高・受注残高減価償却費重要な後発事象
会社がこの書類で述べていない項目です。空欄にしたり、他の資料や推測で補ったりはしません。
会社が挙げている理由
会社自身の説明です。数値から推測したものではありません。半導体市況の調整、中国経済の減速、トナー事業の在庫調整と価格競争、原燃料調達価格の上昇、新製品立ち上げに係る先行費用の増加などが減益要因となった。一方、ディスプレイ関連事業の受注増、価格転嫁の浸透、円安によるプラス効果もあった。
このページの読み方
これは書類そのものではありません会社が提出した開示をKomoriが読み、要約しています。数値は会社が述べたとおりで、監査を受けたものではありません。
重みは評価ではありません会社が市場に伝えていた内容をどれだけ変えるかを測ったものです。株式に対する見方ではありません。
訂正されることがあります会社が同じ開示を出し直した場合、このページは訂正後の内容から作り直され、訂正番号が繰り上がります。