読む価値
47定例
0〜100。会社の良し悪しではなく、読む価値の大きさです。向き
強弱が混在
会社の説明から読み取った方向です。規模
1382
百万円書きぶり
条件付き
どれだけ断定的に書かれているかです。経営計画として書かれたこと
年次の再掲売上高+7.5%
基準 33,500目標36,000百万円
営業利益+100.0%
基準 1,000目標2,000百万円
営業利益率-0.5pt
基準 6目標5.5%
当期純利益+40.0%
基準 1,000目標1,400百万円
線は、書類が示す基準の水準から目標の水準までの上がり幅です。傾きは、この書類の中で最も大きい伸び幅を基準にしています。％で示される指標は、差をポイント（pt）で表しています。点線の数値は、会社が伸び幅を示していないため、公表された2つの数値から算出したものです。
前の計画はどうなったか600（2022年3月期当初計画・営業利益） → 1,982（2022年3月期実績・営業利益）+230.3%公表された2つの数値から算出
資本の使い方について述べたこと
配当性向・DOEの方針普通株式1株当たり15円の期末配当を予定。対象期間は2022年3月期および2023年3月期。2023年3月期も安定的な配当を継続実施する基本方針。配当性向は利益のうち配当に回す割合、DOEは純資産に対する配当の割合です。
自己株式取得の方針A種種類株式の一部又は全部の償還に向けた動きに着手。取得枠・取得時期・条件は非開示。
重点施策
01５ＧやＤＸを支える事業の展開
02ＳＤＧｓに資する製品の展開
03構造改革・体質改善による経営効率アップ
計画の前提半導体・トナー関連事業の需給環境に大きな変化はないものとみている、各種新製品の貢献や足元の円安進行による円貨での売上・利益増を期待している、原燃料価格高騰の継続を見込んでいる、2022年3月期まで継続していた一過性のコスト抑制策の終了に伴う労務費増を見込んでいる、米国工場遊休資産売却益4.3億円を見込んでいる、年度後半に向けて物流網の正常化を見込んでいる
セグメント別目標指標 半導体市場向け売上高 / 2021年3月期実績 3,600百万円 / 2022年3月期当初計画 3,800百万円 / 2022年3月期実績 4,100百万円 / 2026年3月期目標 5,000程度
会社が挙げているリスク
ロシア・ウクライナ情勢に端を発する世界経済への影響
原燃料価格高騰の継続
一過性のコスト抑制策終了に伴う労務費増
トナー事業における原材料調達難
中国・上海地区のロックダウンによる物流網の混乱
実際の業績が予想数値と異なる可能性
| 項目 | 内容 |
|---|---|
| 計画の名称 | 第8次中期経営計画（2021年－2025年） |
| 計画期間 | 2021年－2025年（本文表記）／2022年3月期から2026年3月期までの5ケ年（対象期間の説明） |
| 計画に対する動き | 年次の再掲 |
| 売上高目標 | 33,500（2023年3月期予想） → 36,000以上（2026年3月期中計業績目標）（進捗率93.0%） |
| 営業利益目標 | 1,000（2023年3月期予想） → 2,000（2026年3月期中計業績目標）（進捗率50.0%） |
| 営業利益率目標 | 6.0%（2022年3月期実績） → 5.5%（2026年3月期中計業績目標）（進捗率109.0%） |
| 当期純利益目標 | 1,000（2023年3月期予想） → 1,400（2026年3月期中計業績目標）（進捗率71.4%） |
| 配当性向・DOEの方針 | 普通株式1株当たり15円の期末配当を予定。対象期間は2022年3月期および2023年3月期。2023年3月期も安定的な配当を継続実施する基本方針。 |
| 自己株式取得の方針 | A種種類株式の一部又は全部の償還に向けた動きに着手。取得枠・取得時期・条件は非開示。 |
| セグメント別目標 | 指標 半導体市場向け売上高 / 2021年3月期実績 3,600百万円 / 2022年3月期当初計画 3,800百万円 / 2022年3月期実績 4,100百万円 / 2026年3月期目標 5,000程度 |
| 計画の前提 | 半導体・トナー関連事業の需給環境に大きな変化はないものとみている、各種新製品の貢献や足元の円安進行による円貨での売上・利益増を期待している、原燃料価格高騰の継続を見込んでいる、2022年3月期まで継続していた一過性のコスト抑制策の終了に伴う労務費増を見込んでいる、米国工場遊休資産売却益4.3億円を見込んでいる、年度後半に向けて物流網の正常化を見込んでいる |
| 重点施策 | ５ＧやＤＸを支える事業の展開、ＳＤＧｓに資する製品の展開、構造改革・体質改善による経営効率アップ |
| 前計画の実績 | 600（2022年3月期当初計画・営業利益） → 1,982（2022年3月期実績・営業利益） |
| 認識するリスク | ロシア・ウクライナ情勢に端を発する世界経済への影響、原燃料価格高騰の継続、一過性のコスト抑制策終了に伴う労務費増、トナー事業における原材料調達難、中国・上海地区のロックダウンによる物流網の混乱、実際の業績が予想数値と異なる可能性 |
| 公表日 | 2022年5月13日 |
この書類が述べていない項目（10件）
ROE目標ROIC目標資本コストPBR・株価に関する自己評価投資計画の総額分野別の投資額非財務目標見直し・取り下げの理由対象市場の規模取締役会決議日
会社がこの書類で述べていない項目です。空欄にしたり、他の資料や推測で補ったりはしません。
会社が挙げている理由
会社自身の説明です。数値から推測したものではありません。初年度は、構造改革の財務効果、市況回復、特需案件、円安、一過性のコスト削減策の一部継続が業績に寄与した。2年目は、原燃料価格高騰、労務費増、原材料調達難、中国・上海地区のロックダウンによる物流網の混乱が見込まれている。
このページの読み方
これは書類そのものではありません会社が提出した開示をKomoriが読み、要約しています。数値は会社が述べたとおりで、監査を受けたものではありません。
重みは評価ではありません会社が市場に伝えていた内容をどれだけ変えるかを測ったものです。株式に対する見方ではありません。
訂正されることがあります会社が同じ開示を出し直した場合、このページは訂正後の内容から作り直され、訂正番号が繰り上がります。