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6項目のうち4項目からの評価です向き
強弱が混在
会社の説明から読み取った方向です。規模
1982
百万円書きぶり
条件付き
どれだけ断定的に書かれているかです。この期間の実績
通期2021年４月１日〜2022年３月31日連結日本基準売上高32,785百万円前年比 +6.6%
営業利益1,982百万円
経常利益2,310百万円
純利益（親会社株主帰属）1,650百万円
帯の幅は売上高を基準にした各段階の大きさです。下にいくほど細くなるほど、売上のうち利益として残る割合が小さいことを表します。
１株当たり当期純利益152.71円
売上高営業利益率当期 6% / 前期 -0.1%
期末の財政状態
総資産43,574百万円
うち純資産 17,616 百万円自己資本比率 30.9%前期末比 +2.6pt
塗りつぶした部分が自己資本比率です。総資産のうち、返済のいらない自前の資金がどれだけかを表します。細い縦線が前期末の水準です。
現金の出入り
営業+3,364
投資-217
財務-2,651
純増減+496
ゼロから順に積み上げています。上向きが現金の増加、下向きが減少です（単位 百万円）。点線の純増減は3つの合計で、会社が示した数値から算出しています。
現金及び現金同等物期末残高4,737百万円
セグメント別売上高トナー事業 12,303百万円（前年比 +20.1%）、電子材料事業 6,121百万円（前年比 +8.9%）、機能紙事業 10,195百万円（前年比 -0.1%）、セキュリティメディア事業 3,928百万円（前年比 -12.2%）、新規開発事業 97百万円（前年比 +0.9%）
セグメント別利益トナー事業 1,198百万円、電子材料事業 970百万円（前年比 +67.7%）、機能紙事業 -162百万円、セキュリティメディア事業 257百万円（前年比 -19.1%）、新規開発事業 -438百万円
地域別売上高19,850百万円、4,435百万円、3,564百万円、3,651百万円、915百万円、298百万円
見通しと株主還元
通期業績予想
売上高33,500百万円（前年比 +2.2%）
営業利益1,000百万円（前年比 -49.6%）
経常利益1,100百万円（前年比 -52.4%）
純利益1,000百万円（前年比 -39.4%）
年間配当予想15円 → 15円（0.0%）
配当性向9.8
業績の増減要因
半導体・電子材料関連事業やトナー事業の需要回復、スマートフォン向け光学フィルムの新規受注、構造改革による固定費削減、円安、新製品関連の試作・試験入金、販売価格への転嫁、多能工化及び柔軟な人材配置によるコストアップ抑制。
継続企業の前提に関する記載
該当事項はありません。
会計方針の変更
基準改正に伴う変更 有それ以外の変更 無見積りの変更 無修正再表示 無
連結範囲の変更新規 0社 / 除外 1社（日本カード株式会社）
重要な後発事象日本理化製紙株式会社を株式交換により完全子会社化し、2022年４月１日に効力が発生した。また、米国子会社が工場用地・建物を譲渡し、2023年３月期に固定資産売却益426百万円を特別利益に計上する見込み。
減損損失29百万円
特別損益の内訳特別利益 固定資産売却益 7百万円、投資有価証券売却益 23百万円、関係会社株式売却益 54百万円、商標権譲渡益 200百万円 / 特別損失 固定資産売却損 2百万円、固定資産除却損 24百万円、減損損失 29百万円、その他 0百万円
減価償却費1,717百万円
決算補足説明資料の有無無
決算説明会の有無無
期末発行済株式数10,389,406株
期末自己株式数169,232株
| 項目 | 内容 |
|---|---|
| 決算期区分 | 通期 |
| 会計基準 | 日本基準 |
| 連結・個別の別 | 連結 |
| 対象期間 | 2021年４月１日〜2022年３月31日 |
| 売上高 | 32,785百万円（前年比 +6.6%） |
| 営業利益 | 1,982百万円 |
| 経常利益 | 2,310百万円 |
| 親会社株主に帰属する当期純利益 | 1,650百万円 |
| １株当たり当期純利益 | 152.71円 |
| 売上高営業利益率 | 当期 6% / 前期 -0.1% |
| 自己資本比率 | 当期末 30.9 / 前期末 28.3 |
| 総資産 | 43,574百万円 |
| 純資産 | 17,616百万円 |
| 営業活動によるキャッシュ・フロー | 3,364百万円 |
| 投資活動によるキャッシュ・フロー | -217百万円 |
| 財務活動によるキャッシュ・フロー | -2,651百万円 |
| 現金及び現金同等物期末残高 | 4,737百万円 |
| 通期業績予想 | 売上高 33,500百万円（前年比 +2.2%） / 営業利益 1,000百万円（前年比 -49.6%） / 経常利益 1,100百万円（前年比 -52.4%） / 純利益 1,000百万円（前年比 -39.4%） |
| 年間配当予想 | 15円 → 15円（0.0%） |
| 配当性向 | 9.8 |
| セグメント別売上高 | トナー事業 12,303百万円（前年比 +20.1%）、電子材料事業 6,121百万円（前年比 +8.9%）、機能紙事業 10,195百万円（前年比 -0.1%）、セキュリティメディア事業 3,928百万円（前年比 -12.2%）、新規開発事業 97百万円（前年比 +0.9%） |
| セグメント別利益 | トナー事業 1,198百万円、電子材料事業 970百万円（前年比 +67.7%）、機能紙事業 -162百万円、セキュリティメディア事業 257百万円（前年比 -19.1%）、新規開発事業 -438百万円 |
| 地域別売上高 | 19,850百万円、4,435百万円、3,564百万円、3,651百万円、915百万円、298百万円 |
| 減価償却費 | 1,717百万円 |
| 減損損失 | 29百万円 |
| 特別損益の内訳 | 特別利益 固定資産売却益 7百万円、投資有価証券売却益 23百万円、関係会社株式売却益 54百万円、商標権譲渡益 200百万円 / 特別損失 固定資産売却損 2百万円、固定資産除却損 24百万円、減損損失 29百万円、その他 0百万円 |
| 継続企業の前提に関する記載 | 該当事項はありません。 |
| 会計方針の変更 | 基準改正に伴う変更 有 / それ以外の変更 無 / 見積りの変更 無 / 修正再表示 無 |
| 連結範囲の変更 | 新規 0社 / 除外 1社（日本カード株式会社） |
| 重要な後発事象 | 日本理化製紙株式会社を株式交換により完全子会社化し、2022年４月１日に効力が発生した。また、米国子会社が工場用地・建物を譲渡し、2023年３月期に固定資産売却益426百万円を特別利益に計上する見込み。 |
| 決算補足説明資料の有無 | 無 |
| 決算説明会の有無 | 無 |
| 期末発行済株式数 | 10,389,406株 |
| 期末自己株式数 | 169,232株 |
| 業績の増減要因 | 半導体・電子材料関連事業やトナー事業の需要回復、スマートフォン向け光学フィルムの新規受注、構造改革による固定費削減、円安、新製品関連の試作・試験入金、販売価格への転嫁、多能工化及び柔軟な人材配置によるコストアップ抑制。 |
この書類が述べていない項目（3件）
業績予想の修正株主還元方針受注高・受注残高
会社がこの書類で述べていない項目です。空欄にしたり、他の資料や推測で補ったりはしません。
会社が挙げている理由
会社自身の説明です。数値から推測したものではありません。新型コロナウイルス感染症の影響から半導体・電子材料関連事業やトナー事業の売上が回復し、スマートフォン向け光学フィルムの新規受注も加わった。構造改革による固定費削減、円安、新製品関連の試作・試験入金、原燃料価格上昇分の販売価格への転嫁、多能工化・柔軟な人材配置によるコストアップ抑制も利益改善に寄与した。
このページの読み方
これは書類そのものではありません会社が提出した開示をKomoriが読み、要約しています。数値は会社が述べたとおりで、監査を受けたものではありません。
重みは評価ではありません会社が市場に伝えていた内容をどれだけ変えるかを測ったものです。株式に対する見方ではありません。
訂正されることがあります会社が同じ開示を出し直した場合、このページは訂正後の内容から作り直され、訂正番号が繰り上がります。