基盤事業とのシナジーを活用した太陽光発電事業の拡大
FY2016に初出。21回の記載のうち13回が「再掲」。直近の記載はFY2025。
直近の記載が「再掲」なのは、ほかに0社。
- FY2025再掲有価証券報告書
「VSUN及びTOYO SOLARの販売先の多角化と収益力の向上」
VSUN・TOYO SOLARを中心に、上流工程の内製化や販売先の多角化を組み合わせてグループ事業を展開する方針を再確認している。 - FY2025-H1前進有価証券報告書
「当社の連結子会社であるベトナム国のVietnam Sunergy Joint Stock Company（以下、「VSUN」という。）を中心とした太陽光パネル製造のグループ会社と、TOYO Company Limited（以下「TOYO」という。）のグループ会社のTOYO SOLAR Company Limited（以下、「TOYO SOLAR」という。）が連携し、太陽光パネルの製造販売の他、上流工程となるセル及びインゴット・ウエハの内製化などグローバル・サプライチェーンの強化に取り組んでいます。」
VSUNとTOYOグループを連携させ、パネル製造に加えてセル、インゴット、ウエハまで内製化するグローバル・サプライチェーン強化へ進展している。 - FY2023-Q1前進有価証券報告書
「当社は2022年８月15日の取締役会において、当社子会社のWWB株式会社が株式会社HSJの全株式を取得して子会社化することを決議し、2022年９月１日付で株式譲渡契約を締結しました。」
太陽光発電システム等の輸入卸を営むHSJの全株式取得を実行し、グリーンエネルギー事業のさらなる推進に向けた調達・販売機能の拡充を進めている。 - FY2021前進有価証券報告書
「自社保有化を更に推進するため、今後も発電所の取得を目的としたM&Aを積極的に活用していく方針です。」
発電所の自社保有化と事業間連携について、株式会社BLESSの買収に続き、今後も発電所取得目的のM&Aを活用する具体的な手段を示している。 - FY2021-Q3再掲有価証券報告書
「グローバルなサプライチェーン体制を確立し、太陽光パネルメーカーとして一層競争力を強化するため、2020年10月５日の取締役会において、当社子会社のWWB株式会社が持分法適用関連会社のFUJI SOLAR株式会社の株式を追加取得すると共に、ベトナムのパネル製造販売企業であるVietnam Sunergy Joint Stock Company（以下、「VSUN」という。）の株式の間接取得により、FUJI SOLAR株式会社を連結子会社化、VSUNを特定子会社化することを決議致しました。」
VSUNの連結化を通じて、グループ内連携、グローバルなサプライチェーン、垂直統合型の事業体制を活用する方針を再確認している。 - FY2021-Q2前進有価証券報告書
「この度の連結化を契機に、VSUNと一層の連携強化を図ることにより、世界市場におけるプレゼンスを更に高め、垂直統合型のワンストップソリューションをグローバルに展開する方針です。」
VSUNの連結化を契機に、グループ内連携を強化し、太陽光パネル製造を含む垂直統合型のワンストップソリューションを世界市場へ展開する段階に進んでいる。 - FY2020再掲有価証券報告書
「グリーンエネルギーの供給やRE100推進等に関連したSDGsを志向する企業や自治体等からのニーズについては、当社グループのグリーンエネルギー事業と連携を図りつつ事業を推進致しました。」
IT事業等で把握したグリーンエネルギー需要をグリーンエネルギー事業と連携する事業間シナジーを再確認している。 - FY2020-Q2再掲有価証券報告書
「SDGsを志向する企業や自治体等からのグリーンエネルギーやRE100の推進等のニーズについては、当社グループのグリーンエネルギー事業と連携しております。」
IT事業等で把握したグリーンエネルギー・RE100ニーズをグリーンエネルギー事業と連携させる、事業間シナジーの方針を再確認している。 - FY2020-Q1再掲有価証券報告書
「企画から発電システムの調達、設計、モジュール製造、工事請負、運用・保守までワンストップソリューションにより提供可能な体制を構築しており」
WWB・バローズを主体に、グループ内の複数機能を組み合わせてグリーンエネルギー事業を展開する方針を再確認している。 - FY2019再掲有価証券報告書
「企画から発電システムの調達、設計、請負、運用、保守管理までを一貫して自社で行うワンストップソリューションをビジネスモデルの強みとし、グループの持続的成長を実現可能とする事業基盤を構築しております。」
3事業のシナジーと一貫サービスを通じてグリーンエネルギー事業を主軸化し、持続的成長の基盤を構築する方針を再確認している。 - FY2019-Q3再掲有価証券報告書
「案件企画から発電システムの調達、設計、請負、運用、保守管理に係るワンストップサービスを強みとして、グループの持続的成長を実現可能とする事業基盤を構築しております。」
グリーンエネルギー事業を中心に、3事業のシナジーとワンストップサービスを通じて持続的成長の事業基盤を構築する方針を再確認している。 - FY2019-Q2再掲有価証券報告書
「グリーンエネルギー事業につきましては、引き続き、受注から建設工事の施工、その後の保守メンテナンス、IT技術を生かした遠隔監視装置など当社グループの強みであるワンストップサービスを機軸に市場競争力を一層向上させてゆく方針であり、太陽光発電にも注力し、グループ全体の事業展開・業績向上に努めてまいります。」
ワンストップサービスを軸にグリーンエネルギー事業の競争力を高め、太陽光発電にも注力する方針を再掲している。 - FY2019-Q1引き上げ有価証券報告書
「グリーンエネルギー事業につきましては、引き続き、受注から建設工事の施工、その後の保守メンテナンス、IT技術を生かした遠隔監視装置など当社グループの強みであるワンストップサービスを機軸に市場競争力を向上させてゆく方針であります。これに加えて、発電事業にも注力し、グループ全体の業績向上に努めてまいります。」
従来のワンストップサービスによる太陽光発電事業の拡大に加え、発電事業そのものへの注力を明示し、対象範囲を広げている。 - FY2018-Q3再掲有価証券報告書
「今後の成長のため、引き続き、太陽光発電事業において、受注から建設工事の施工、その後の保守メンテナンス、IT技術を活かした遠隔監視など当社グループの強みである独自のワンストップサービスを基軸に市場競争力を向上させて、グループ全体の業績向上に努めてまいります。」
ワンストップサービスを基軸に太陽光発電事業を拡大する方針を再確認している。 - FY2018-Q2再掲有価証券報告書
「今後の成長のため、引き続き、太陽光発電事業において、受注から建設工事の施工、その後の保守メンテナンス、IT技術を活かした遠隔監視など当社グループの強みである独自のワンストップサービスを基軸に市場競争力を向上させて、グループ全体の業績向上に努めてまいります。」
基盤事業とワンストップサービスを通じて太陽光発電事業を拡大する方針を再確認している。 - FY2018-Q1再掲有価証券報告書
「当社グループにおきましては、足元の受注状況が好調なこと及び今後も受注の増加が見込まれることから、引き続き、IT事業、建機販売事業を基盤に、太陽光発電事業に注力して、受注から建設工事の施工、その後の保守メンテナンス、IT技術を活かした遠隔監視など当社グループの強みである独自のワンストップサービスを基軸に市場競争力を向上させて、グループ全体の業績向上、事業拡大に注力してまいります。」
基盤事業とワンストップサービスを活用して太陽光発電事業を拡大する方針を再確認している。 - FY2017引き上げ有価証券報告書
「事業シナジーのより一層の拡充」
中期経営計画の重点施策として、建機販売事業・IT事業と太陽光発電事業とのシナジーをさらに拡充する方針を明示している。 - FY2017-Q3前進有価証券報告書
「今後の更なる成長のため、引き続き、太陽光発電（ソーラー）事業において、受注から建設工事の施工、その後の保守メンテナンス、ＩＴ技術を活かした遠隔監視など当社グループの強みである独自のワンストップサービスを基軸に市場競争力を向上させるともに、新たにグループに加わった株式会社バローズとの事業シナジーを最大限に活用して、グループ全体の業績向上に努めてまいります。」
バローズを新たにグループへ加え、同社との事業シナジーを最大限活用する段階に進んだ。 - FY2017-Q2再掲有価証券報告書
「引き続き、太陽光発電事業において、受注から建設工事の施工、その後の保守メンテナンス、ＩＴ技術を活かした遠隔監視など当社グループの強みである独自のワンストップサービスを基軸に市場競争力を向上させて、グループ全体の業績向上に努めてまいります。」
IT・建機販売を基盤とし、ワンストップサービスを通じて太陽光発電事業の競争力と業績を高める方針を再掲している。 - FY2017-Q1再掲有価証券報告書
「引き続き、IT事業、建機販売事業を基盤に、太陽光発電（ソーラー）事業に注力して、受注から建設工事の施工、その後の保守メンテナンス、IT技術を活かした遠隔監視など当社グループの強みである独自のワンストップサービスを基軸に市場競争力を向上させて、グループ全体の業績向上、事業拡大に注力してまいります。」
基盤事業との組み合わせとワンストップサービスを通じて太陽光発電事業を拡大する方針を再確認している。 - FY2016初出有価証券報告書
「そのための基本方針として、当社の主力事業であるＩＴ事業に加え、WWB既存事業である建機販売事業をグループにおける基盤事業と位置付け、その基盤事業とのシナジーの最大化を考慮しながら主力事業である太陽光発電事業に注力をしております。」
IT・建機販売を単なる既存事業ではなく、太陽光発電とのシナジーを生む基盤事業として整理している。