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アステリア(3853)・方針再掲

IFRS第15号による収益認識方針の適用

FY2019-Q1に初出。16回の記載のうち15回が「再掲」。直近の記載はFY2025。

16記載
8年にわたる
0うち適時開示
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動きの推移
前進継続後退悪化再掲FY2019-Q1 – FY20252018: 220182019: 220192020: 220202021: 420212022: 220222023: 220232024: 120242025: 12025
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直近の記載が「再掲」なのは、ほかに16社。

尾根=前進を書いた年、谷=悪化を書いた年。奥ほど前向きな会社。 ドラッグで回転、スクロールで拡大、右ドラッグで移動。スマホは2本指で回転・拡大(1本指はページのスクロール)。
比べている19社のうち14社を表示しています。上の文は19社すべてから計算しています。
全記録提出書類・適時開示・報道、新しい順
  1. FY2025再掲有価証券報告書

    「当社グループでは、顧客との契約について、以下の5ステップアプローチを適用することにより収益を認識しております。」

    IFRS第15号に基づく5ステップの収益認識方針を継続している。ライセンスは付与時点、サポート・サービスは提供期間等に応じて認識している。
  2. FY2025-H1再掲有価証券報告書

    「ライセンス売上については、ソフトウェア販売であり、ソフトウェアのライセンスの付与時点において顧客が当該ソフトウェアに対する支配を獲得することから、履行義務が充足されると判断しており、当該ソフトウェアのライセンスの付与時点で収益を認識しております。 サポート売上については、ソフトウェアに関するサポートやアップデートといった役務が提供される一定期間にわたり履行義務を充足し収益を認識しております。」

    IFRS第15号に基づき、ライセンスは付与時点、サポートは役務提供期間に収益を認識する方針を継続している。
  3. FY2024-Q2再掲有価証券報告書

    「ライセンス売上については、ソフトウェア販売であり、ソフトウェアの引渡時点において顧客が当該ソフトウェアに対する支配を獲得することから、履行義務が充足されると判断しており、当該ソフトウェアの引渡時点で収益を認識しております。 サポート売上については、ソフトウェアに関するサポートやアップデートといった役務が提供される一定期間にわたり履行義務を充足し収益を認識しております。」

    IFRS第15号に基づくライセンス・サポートの収益認識方針を継続している。
  4. FY2024-Q1再掲有価証券報告書

    「ライセンス売上については、ソフトウェア販売であり、ソフトウェアの引渡時点において顧客が当該ソフトウェアに対する支配を獲得することから、履行義務が充足されると判断しており、当該ソフトウェアの引渡時点で収益を認識しております。サポート売上については、ソフトウェアに関するサポートやアップデートといった役務が提供される一定期間にわたり履行義務を充足し収益を認識しております。」

    IFRS第15号に基づき、ライセンスは引渡時、サポートは役務提供期間に収益を認識する方針を継続している。
  5. FY2023-Q1再掲有価証券報告書

    「ライセンス売上については、ソフトウェア販売であり、ソフトウェアの引渡時点において顧客が当該ソフトウェアに対する支配を獲得することから、履行義務が充足されると判断しており、当該ソフトウェアの引渡時点で収益を認識しております。サポート売上については、ソフトウェアに関するサポートやアップデートといった役務が提供される一定期間にわたり履行義務を充足し収益を認識しております。」

    IFRS第15号に基づき、ライセンスは引渡時、サポートは役務提供期間に収益を認識する方針を継続している。
  6. FY2022再掲有価証券報告書

    「当社グループでは、顧客との契約について、以下の5ステップアプローチを適用することにより収益を認識しております。」

    IFRS第15号に基づく契約識別から履行義務充足までの5ステップによる収益認識方針を継続している。
  7. FY2022-Q2再掲有価証券報告書

    「ライセンス売上については、ソフトウェア販売であり、ソフトウェアの引渡時点において顧客が当該ソフトウェアに対する支配を獲得することから、履行義務が充足されると判断しており、当該ソフトウェアの引渡時点で収益を認識しております。サポート売上については、ソフトウェアに関するサポートやアップデートといった役務が提供される一定期間にわたり履行義務を充足し収益を認識しております。」

    IFRS第15号に基づき、ライセンスは引渡時、サポートは役務提供期間に収益を認識する方針を継続している。
  8. FY2022-Q1再掲有価証券報告書

    「ライセンス売上については、ソフトウェア販売であり、ソフトウェアの引渡時点において顧客が当該ソフトウェアに対する支配を獲得することから、履行義務が充足されると判断しており、当該ソフトウェアの引渡時点で収益を認識しております。サポート売上については、ソフトウェアに関するサポートやアップデートといった役務が提供される一定期間にわたり履行義務を充足し収益を認識しております。」

    IFRS第15号に基づき、ライセンスは引渡時、サポートは役務提供期間に収益を認識する方針を継続している。
  9. FY2021再掲有価証券報告書

    「当社グループでは、顧客との契約について、以下の5ステップアプローチを適用することにより収益を認識しております。」

    IFRS第15号に基づく5ステップの収益認識方針を継続している。ライセンスは引渡時、サポート・サービスは提供期間等に応じて認識している。
  10. FY2021-Q3再掲有価証券報告書

    「ライセンス売上については、ソフトウェア販売であり、ソフトウェアの引渡時点において顧客が当該ソフトウェアに対する支配を獲得することから、履行義務が充足されると判断しており、当該ソフトウェアの引渡時点で収益を認識しております。サポート売上については、ソフトウェアに関するサポートやアップデートといった役務が提供される一定期間にわたり履行義務を充足し収益を認識しております。」

    IFRS第15号に基づき、ライセンスは引渡時、サポートは役務提供期間に収益を認識する方針を継続している。
  11. FY2021-Q2再掲有価証券報告書

    「ライセンス売上については、ソフトウェア販売であり、ソフトウェアの引渡時点において顧客が当該ソフトウェアに対する支配を獲得することから、履行義務が充足されると判断しており、当該ソフトウェアの引渡時点で収益を認識しております。サポート売上については、ソフトウェアに関するサポートやアップデートといった役務が提供される一定期間にわたり履行義務を充足し収益を認識しております。」

    IFRS第15号に基づき、ライセンスは引渡時、サポートは役務提供期間に収益認識する方針を継続している。
  12. FY2020再掲有価証券報告書

    「ライセンス売上については、ソフトウェア販売であり、ソフトウェアの引渡時点において顧客が当該ソフトウェアに対する支配を獲得することから、履行義務が充足されると判断しており、当該ソフトウェアの引渡時点で収益を認識しております。」

    IFRS第15号に基づくライセンス・サポート・サービスの収益認識方針を年次報告書でも継続して説明している。
  13. FY2020-Q1再掲有価証券報告書

    「ライセンス売上については、ソフトウェア販売であり、ソフトウェアの引渡時点において顧客が当該ソフトウェアに対する支配を獲得することから、履行義務が充足されると判断しており、当該ソフトウェアの引渡時点で収益を認識しております。サポート売上については、ソフトウェアに関するサポートやアップデートといった役務が提供される一定期間にわたり履行義務を充足し収益を認識しております。」

    IFRS第15号適用後の収益認識について、ライセンスは引渡時、サポートは役務提供期間に認識する方針を継続している。
  14. FY2019-Q3再掲有価証券報告書

    「当社グループは、IFRS第15号「顧客との契約から生じる収益」(2014年5月公表)及び「IFRS第15号の明確化」(2016年4月公表)(合わせて以下「IFRS第15号」という。)を第1四半期連結会計期間から適用しております。」

    第1四半期連結会計期間からのIFRS第15号適用と、5ステップアプローチによる収益認識を第3四半期の注記でも継続して説明している。
  15. FY2019-Q2再掲有価証券報告書

    「当社グループは、IFRS第15号「顧客との契約から生じる収益」(2014年5月公表)及び「IFRS第15号の明確化」(2016年4月公表)(合わせて以下「IFRS第15号」という。)を第1四半期連結会計期間から適用しております。」

    FY2019-Q1からのIFRS第15号適用を第2四半期の注記でも継続して説明しており、財務諸表への影響は軽微としている。
  16. FY2019-Q1初出有価証券報告書

    「当社グループは、IFRS第15号「顧客との契約から生じる収益」(2014年5月公表)及び「IFRS第15号の明確化」(2016年4月公表)(合わせて以下「IFRS第15号」という。)を当第1四半期連結会計期間から適用しております。」

    当第1四半期からIFRS第15号を適用し、契約識別、履行義務識別、取引価格算定、配分、履行義務充足時の収益認識という5ステップアプローチを導入している。財務諸表への影響は軽微としている。
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