高度な専門人材の確保・属人化リスク
FY2016に初出。10回の記載のうち8回が「再掲」。直近の記載は2026-05-14。
テーマ全体が最も大きく悪化側へ動いたのは2026年。32社中10社が悪化側に。
直近の記載が「再掲」なのは、ほかに41社。
- 2026-05-14再掲決算説明資料
「⼈財が不⾜することにより案件の獲得機会の損失、開発の遅延が発⽣する可能性」
人材不足による案件獲得機会の損失や開発遅延を、引き続き認識するリスクとして開示している。 - FY2026-H1再掲有価証券報告書
「当中間連結会計期間において、新たな事業等のリスクの発生、または、前事業年度の有価証券報告書に記載した事業等のリスクについての重要な変更はありません。」
高度な専門人材の確保・属人化リスクについて、重要な変更がないことを再確認している。 - FY2024再掲有価証券報告書
「人材の確保や社内の情報・ノウハウ共有には十分な措置を講じておりますが、必要な人材を必要な時期に常に確保・維持できる保証はなく、人材に急な欠員が生じた場合、当社グループの事業活動に支障が生じ、業績に影響を及ぼす可能性があります。」
専門人材の不足、少人数体制、属人化と欠員による事業影響のリスクを再確認している。 - FY2022再掲有価証券報告書
「人材の確保や社内の情報・ノウハウ共有には十分な措置を講じておりますが、必要な人材を必要な時期に常に確保・維持できる保証はなく、人材に急な欠員が生じた場合、当社グループの事業活動に支障が生じ、業績に影響を及ぼす可能性があります。」
専門人材の確保、情報・ノウハウ共有、欠員時の事業活動への影響というリスクを再確認している。 - FY2021再掲有価証券報告書
「人材の確保や社内の情報・ノウハウ共有には十分な措置を講じておりますが、必要な人材を必要な時期に常に確保・維持できる保証はなく、人材に急な欠員が生じた場合、当社グループの事業活動に支障が生じ、業績に影響を及ぼす可能性があります。」
専門人材の確保、情報・ノウハウ共有、少人数体制・属人化による欠員リスクを再確認している。 - FY2020-Q3前進有価証券報告書
「当第３四半期連結累計期間において、当社グループの従業員数は16名増加しております。主な理由は、アクロスウェイ株式会社を子会社化したことによるものです。」
アクロスウェイ株式会社の子会社化に伴い、当社グループの従業員数が16名増加した。 - FY2019再掲有価証券報告書
「当社グループの事業領域は情報通信分野における先端技術を必要とすることから、高度な専門知識と経験を有する人材の確保が経営上の重視すべき事項となっております。」
高度な専門人材の確保と、少人数組織・属人化による欠員リスクを再確認している。 - FY2018再掲有価証券報告書
「当社グループの事業領域は情報通信分野における先端技術を必要とすることから、高度な専門知識と経験を有する人材の確保が経営上の重視すべき事項となっております。また、当社グループの人員は現段階では事業規模に対して適正と考えておりますが、効率性重視の観点から各組織に配置されている従業員数は最小単位となっており、業務によっては特定個人の属人性に依存している部分もあります。」
専門人材の確保、少人数組織、属人化による欠員リスクを再掲している。 - FY2017再掲有価証券報告書
「高度な専門知識と経験を有する人材の確保が経営上の重視すべき事項となっております。また、当社の人員は現段階では事業規模に対して適正と考えておりますが、効率性重視の観点から各組織に配置されている従業員数は最小単位となっており、業務によっては特定個人の属人性に依存している部分もあるため、それらの人材に急な欠員が生じた場合、当社の事業活動に支障が生じ、業績に影響を及ぼす可能性もあります。」
専門人材の確保、少人数組織、属人化による欠員リスクを再掲し、人材確保・情報共有への対応にも言及している。 - FY2016初出有価証券報告書
「高度な専門知識と経験を有する人材の確保が経営上の重視すべき事項となっております。また、効率性重視の観点から各組織に配置されている従業員数は最小単位となっており、業務によっては特定個人の属人性に依存している部分もあるため、それらの人材に急な欠員が生じた場合、当社の事業活動に支障が生じ、業績に影響を及ぼす可能性もあります。」
専門人材の確保に加え、少人数体制と特定個人への依存をリスクとしている。