他社商品の特需依存と利益率低下
FY2019に初出。5回の記載のうち3回が「顕在化」で、最初の「顕在化」はFY2020-Q1。直近の記載はFY2021。
ヴィクトンがこのテーマで「悪化」側に入ったのは2019年。
直近の記載が「悪化」なのは、ほかに1社。
- FY2021悪化有価証券報告書
「また、売上総利益率は48.5%（前連結会計年度比5.6%減）となりました。これは、粗利率の高い自社商品の販売割合が低くなったことによるものであります。」
自社商品の販売割合低下により、売上総利益率が前年度比5.6ポイント低下した。前年度から認識されていた他社商品依存と利益率低下が年度実績として続いている。 - FY2020-Q3顕在化有価証券報告書
「通信販売事業につきましては、前期においてクレンジング商品の特需効果がありましたが、当第３四半期連結累計期間より特需効果が無くなったこと、及び自社商品である化粧品関連において、カタログ販売や店舗販売、中国販売が前年対比で販売高が減少したことにより、売上高は1,843百万円（前年同四半期比842百万円減）、営業損失は29百万円（前年同四半期は132百万円の営業利益）となりました。」
クレンジング特需の消失に加え、カタログ販売・店舗販売・中国販売の減少が現れ、通信販売事業は前年の営業利益から営業損失へ転じた。 - FY2020-Q2顕在化有価証券報告書
「通信販売事業につきましては、前期においてクレンジング商品の特需効果がありましたが、当第２四半期連結累計期間より特需効果が無くなったこと、及び自社商品である化粧品関連において、カタログ販売の伸び悩み及び店舗販売が低迷したことにより、売上高は1,249百万円（前年同四半期比535百万円減）、営業損失は20百万円（前年同四半期は88百万円の営業利益）となりました。」
前年度に認識していた他社商品の特需依存について、特需効果の消失が続き、自社化粧品のカタログ販売・店舗販売の低迷と営業損失20百万円として現れている。 - FY2020-Q1顕在化有価証券報告書
「通信販売事業につきましては、前期においてクレンジング商品の特需効果がありましたが、当第１四半期連結累計期間より特需効果が無くなったこと、及び自社商品である化粧品関連において特に店舗販売が低迷したことにより、売上高は570百万円、営業損失は10百万円となりました。」
前年度に認識していた他社商品の特需依存について、クレンジング商品の特需効果が実際に消失し、自社化粧品の店舗販売低迷と通信販売事業の営業損失10百万円として現れた。 - FY2019初出有価証券報告書
「2019年３月期は、他社商品であるクレンジングの特需があり大幅な売上増加となり、他社商品の比率が全体の売上高に対して大きく占めるようになりました。その結果、売上高は増加したものの、利益率が低下することとなった」
クレンジングの特需と他社商品の比率上昇により売上高は増加した一方、利益率低下が実際に発生しており、自社商品の売上比率増加を対応策としている。