有能な技術者・管理者等の確保と流出
FY2016に初出。17回の記載のうち16回が「再掲」。直近の記載はFY2026-H1。
テーマ全体が最も大きく悪化側へ動いたのは2026年。108社中34社が悪化側に。
直近の記載が「再掲」なのは、ほかに102社。
- FY2026-H1再掲有価証券報告書
「当中間連結会計期間において、新たに発生した事業等のリスクはありません。又、前事業年度の有価証券報告書に記載した事業等のリスクについて重要な変更はありません。」
有能な技術者・管理者等の確保と流出に関するリスクについて、重要な変更がないと記載している。 - FY2024-Q3再掲有価証券報告書
「当第３四半期連結累計期間において、新たに発生した事業等のリスクはありません。又、前事業年度の有価証券報告書に記載した事業等のリスクについて重要な変更はありません。」
有能な技術者・管理者等の確保と流出に関するリスクについて、重要な変更がないと記載している。 - FY2023再掲有価証券報告書
「これらのリスクの低減を図るため、当社グループは、多様性にも配慮した積極的な採用活動（新卒・経験者）を推進し、人材確保に注力しております。」
有能な技術者、ノウハウ保有者、管理者等の確保・育成および退職増加のリスクに対し、多様性を含む採用と階層別・職種別教育を継続している。 - FY2023-Q2再掲有価証券報告書
「当第２四半期連結累計期間において、新たに発生した事業等のリスクはありません。又、前事業年度の有価証券報告書に記載した事業等のリスクについて重要な変更はありません。」
有能な技術者・管理者等の確保と流出に関するリスクについて重要な変更がないと記載している。 - FY2023-Q1再掲有価証券報告書
「当第１四半期連結累計期間において、新たに発生した事業等のリスクはありません。又、前事業年度の有価証券報告書に記載した事業等のリスクについて重要な変更はありません。」
有能な技術者・管理者等の確保と流出に関するリスクについて重要な変更がないと記載している。 - FY2022再掲有価証券報告書
「有能な人材の確保・育成が著しく停滞した場合、又は、退職者が増加した場合は、受注活動の停滞やプロジェクトの進捗遅延及び中止につながり、当社グループの事業活動に影響を及ぼす可能性があります。」
有能な技術者、ノウハウ保有者、管理者等の確保・育成および退職増加のリスクを継続して記載している。 - FY2022-Q1再掲有価証券報告書
「当第１四半期連結累計期間において、新たに発生した事業等のリスクはありません。又、前事業年度の有価証券報告書に記載した事業等のリスクについて重要な変更はありません。」
有能な技術者・管理者等の確保と流出に関するリスクについて重要な変更がないと記載している。 - FY2021-Q3再掲有価証券報告書
「当第３四半期連結累計期間において、新たに発生した事業等のリスクはありません。又、前事業年度の有価証券報告書に記載した事業等のリスクについて重要な変更はありません。」
有能な技術者・管理者等の確保と流出に関するリスクについて重要な変更がないと記載している。 - FY2021-Q1再掲有価証券報告書
「当第１四半期連結累計期間において、新たに発生した事業等のリスクはありません。又、前事業年度の有価証券報告書に記載した事業等のリスクについて重要な変更はありません。」
有能な技術者・管理者等の確保と流出に関するリスクについて重要な変更がないと記載されている。 - FY2020-Q3再掲有価証券報告書
「当第３四半期累計期間において、新たに発生した事業等のリスクはありません。又、前事業年度の有価証券報告書に記載した事業等のリスクについて重要な変更はありません。」
有能な技術者・管理者等の確保と流出に関するリスクについて重要な変更がないと記載されている。 - FY2020-Q2再掲有価証券報告書
「当第２四半期累計期間において、新たに発生した事業等のリスクはありません。又、前事業年度の有価証券報告書に記載した事業等のリスクについて重要な変更はありません。」
有能な技術者・管理者等の確保と流出に関するリスクについて重要な変更がないと記載されている。 - FY2019再掲有価証券報告書
「しかし、有能な人材の確保・育成が著しく停滞した場合、又は、大量に流出した場合、当社の事業活動に影響を及ぼす可能性があります。」
有能な技術者、業務ノウハウ保有者、管理者等の確保・育成および流出リスクを継続して記載している。 - FY2018再掲有価証券報告書
「しかし、有能な人材の確保・育成が著しく停滞した場合、又は、大量に流出した場合、当社の事業活動に影響を及ぼす可能性があります。」
技術者・業務ノウハウ保有者・管理者等の確保・育成と流出リスクが継続して記載されている。 - FY2018-Q2再掲有価証券報告書
「又、情報セキュリティの領域では、情報漏洩や標的型サイバー攻撃の脅威は高まっており、IoTが本格的に進展する情勢において、情報システム全体やIoT機器に対するセキュリティ対策やサイバー攻撃への対策、セキュリティ人材の育成が急がれています。」
セキュリティ人材の育成を含む専門人材の確保・育成が引き続き課題として扱われている。 - FY2018-Q1再掲有価証券報告書
「加えて、「超上流領域」「セキュリティ」「IoT」等をキーワードに、事業体制の強化に繋がる人材育成に継続して取組みました。」
超上流領域、セキュリティ、IoTを軸とする人材育成を継続しており、人材面の対応方針に重要な変更はない。 - FY2017-Q2再掲有価証券報告書
「加えて、「超上流領域」「セキュリティ」「IoT」等をキーワードに、事業体制の強化に繋がる人材育成策の拡充を図りました。」
人材不足リスクに対し、事業体制強化につながる人材育成策を拡充する方針が記載されている。 - FY2016初出有価証券報告書
「有能な人材の確保・育成が著しく停滞した場合、又は、大量に流出した場合、当社の事業活動に影響を及ぼす可能性があります。」
採用活動、教育研修、PMP人材育成を人材面の対応として記載している。