四半期・年度末への売上と利益の季節集中
FY2016に初出。10回の記載のうち8回が「再掲」。直近の記載はFY2021。
テーマ全体が最も大きく悪化側へ動いたのは2018年。31社中4社が悪化側に。
直近の記載が「削除」なのは、ほかに5社。
- FY2021削除有価証券報告書
「主要なリスクは、以下の通りであります。」
FY2021の事業等のリスクの主要項目では、四半期末・年度末への売上と利益の季節集中が独立したリスクとして記載されていない。 - FY2021-Q3再掲有価証券報告書
「当第３四半期連結累計期間において、新たに発生した事業等のリスクはありません。又、前事業年度の有価証券報告書に記載した事業等のリスクについて重要な変更はありません。」
四半期・年度末への売上と利益の季節集中に関するリスクについて重要な変更がないと記載している。 - FY2021-Q1再掲有価証券報告書
「当第１四半期連結累計期間において、新たに発生した事業等のリスクはありません。又、前事業年度の有価証券報告書に記載した事業等のリスクについて重要な変更はありません。」
四半期・年度末への売上と利益の季節集中に関するリスクについて重要な変更がないと記載されている。 - FY2020-Q3再掲有価証券報告書
「当第３四半期累計期間において、新たに発生した事業等のリスクはありません。又、前事業年度の有価証券報告書に記載した事業等のリスクについて重要な変更はありません。」
四半期・年度末への売上と利益の季節集中に関するリスクについて重要な変更がないと記載されている。 - FY2020-Q2再掲有価証券報告書
「当第２四半期累計期間において、新たに発生した事業等のリスクはありません。又、前事業年度の有価証券報告書に記載した事業等のリスクについて重要な変更はありません。」
四半期・年度末への売上と利益の季節集中に関するリスクについて重要な変更がないと記載されている。 - FY2019再掲有価証券報告書
「当社が提供する情報サービスは、各四半期末月、特に、事業年度末月に売上計上が集中する傾向があります。一方、費用面では、人件費等は概ね均等に発生する為に、営業利益及び経常利益においては下半期に偏重する傾向があります。」
四半期末・年度末への売上および利益の季節集中と、検収延期による期間業績への影響可能性を継続して記載している。 - FY2018再掲有価証券報告書
「当社が提供する情報サービスは、各四半期末月、特に、事業年度末月に売上計上が集中する傾向があります。一方、費用面では、人件費等は概ね均等に発生する為に、営業利益及び経常利益においては下半期に偏重する傾向があります。」
四半期末・年度末への売上および利益の季節集中と、検収延期による期間業績への影響可能性が継続している。 - FY2017-Q3再掲有価証券報告書
「当社が提供する情報サービスは、各四半期末月、特に、事業年度末月に売上計上が集中する傾向があります。一方、費用面では、人件費等は概ね均等に発生する為に、営業利益及び経常利益においては下半期に偏重する傾向があります。」
四半期末・年度末への売上計上集中と、検収時期の延期が期間業績に影響する可能性が引き続き記載されている。 - FY2017-Q2再掲有価証券報告書
「当社が提供する情報サービスは、各四半期末月、特に、事業年度末月に売上計上が集中する傾向があります。」
売上計上の四半期末・年度末集中と、検収時期延期による期間業績への影響可能性が引き続き記載されている。 - FY2016初出有価証券報告書
「当社が提供する情報サービスは、各四半期末月、特に、事業年度末月に売上計上が集中する傾向があります。」
平成28年3月期は下半期売上高構成比54.4％、営業利益構成比44.8％と記載され、検収延期等による期間業績への影響を挙げている。