eBASE（3835）・リスク再掲
デファクト化に伴うソフトウェア価格低下リスク
FY2017に初出。2回の記載のうち1回が「再掲」。直近の記載はFY2022。
2記載
6年にわたる
0うち適時開示
動きの推移
同じテーマの他社
デファクト化に向けた価格減額によるソフトウェア収益性低下1社が書いているテーマ・逆風1社・追い風0社
このテーマで動きを比べられる他社は、まだありません。
全記録提出書類・適時開示・報道、新しい順
- FY2022再掲有価証券報告書
「このデファクト確保のために「eBASE」の販売価格を一定程度減額する施策を行う可能性があり、このような場合には販売数量の増加にもかかわらず売上及び利益率の低減が生じる可能性があります。」
デファクト確保のための価格減額が売上・利益率低下につながるリスクを再確認している。 - FY2017初出有価証券報告書
「このデファクト確保の為に「eBASE」の販売価格を一定程度減額する施策を行う可能性があり、このような場合には販売数量の増加にもかかわらず売上および利益率の低減が生じる可能性があります。」
デファクト確保のための価格減額施策が、販売数量増加にもかかわらず売上・利益率低下につながる可能性を記載している。