eBASEを用いた社内情報一元管理・承認ワークフローの構築
FY2017に初出。4回の記載のうち3回が「再掲」。直近の記載はFY2026。
直近の記載が「再掲」なのは、ほかに0社。
- FY2026再掲有価証券報告書
「当社グループ自身が「ミドルウェアeBASE」を活用した総務/経理/管理・販売管理・開発管理・営業活動管理に伴う業務等の内部管理システムを構築・推進し、体制強化とともに合理化に取り組んでいくことでヒューマンエラーを防ぎつつ、内部統制の更なる効率化を図っていくことを課題と認識し、取り組んでまいります。」
自社の内部管理にeBASEを用い、情報一元化・合理化・ヒューマンエラー防止を図る方針を再確認している。 - FY2022再掲有価証券報告書
「「eBASE」は商品情報データベースとして、コンテンツマネージメント機能や承認管理機能を有していますので、当社グループ自身が「eBASE」を使用し、総務経理管理・販売管理・開発管理・営業活動管理に伴う業務に発生するあらゆるコンテンツを一元管理し、それにより必要な情報を共有化し、かつ必要な承認決裁ワークフローのシステム化によってヒューマンエラーを防ぎつつ、効率化を図ることが可能であるものと考えております。」
自社業務にeBASEを使用し、情報の一元管理と承認ワークフローのシステム化を進める方針を再確認している。 - FY2021再掲有価証券報告書
「「eBASE」は商品情報データベースとして、コンテンツマネージメント機能や承認管理機能を有していますので、当社グループ自身が「eBASE」を使用し、総務経理管理・販売管理・開発管理・営業活動管理に伴う業務に発生するあらゆるコンテンツを一元管理し、それにより必要な情報を共有化し、かつ必要な承認決裁ワークフローのシステム化によってヒューマンエラーを防ぎつつ、効率化を図ることが可能であるものと考えております。」
自社業務にeBASEを用いたコンテンツ一元管理と承認ワークフローのシステム化を、内部管理強化策として再確認している。 - FY2017初出有価証券報告書
「当社グループ自身が「eBASE」を使用し、総務経理管理・販売管理・開発管理・営業活動管理に伴う業務に発生するあらゆるコンテンツを一元管理し、それにより必要な情報を共有化し、かつ必要な承認決裁ワークフローのシステム化によってヒューマンエラーを防ぎつつ、効率化を図ることが可能であるものと考えております。」
自社業務にeBASEを利用し、コンテンツ一元管理と承認決裁ワークフローをシステム化する内部管理施策を記載している。