顧客検収時期による業績の季節変動リスク
FY2017に初出。13回の記載のうち4回が「顕在化」で、最初の「顕在化」はFY2019-Q3。直近の記載はFY2026。
eBASEがこのテーマで「悪化」側に入ったのは2019年。同じテーマの他社の中央値（2025年）より6年早い。
テーマ全体が最も大きく悪化側へ動いたのは2024年。23社中4社が悪化側に。
直近の記載が「その他」なのは、ほかに2社。
- FY2026FY2026構成比で季節性を更新有価証券報告書
「売上高（千円）1,074,023 1,363,447 1,176,796 1,645,295 5,259,563 構成比（％）20.4 25.9 22.4 31.3 100.0 営業利益（千円）147,585 403,168 231,825 649,173 構成比（％）10.3 28.2 16.2 45.3 100.0」
2026年3月期は第4四半期に売上高31.3％、営業利益45.3％が集中し、季節性の実績を更新した。 - FY2025FY2025構成比で季節性を更新有価証券報告書
「売上高（千円）1,063,203 1,466,872 1,166,486 1,773,335 5,469,897 構成比（％）19.4 26.8 21.3 32.4 100.0 営業利益（千円）169,179 532,640 238,908 790,936 1,731,664 構成比（％）9.8 30.8 13.8 45.7 100.0」
2025年3月期は第4四半期に売上高32.4％、営業利益45.7％が集中し、顧客検収時期による季節性の実績を更新した。 - FY2024FY2024構成比で季節性を更新有価証券報告書
「売上高（千円）1,082,694 1,288,755 1,226,191 1,594,480 5,192,122 構成比（％）20.9 24.8 23.6 30.7 100.0 営業利益（千円）227,264 401,229 352,957 669,811 構成比（％）13.8 24.3 21.4 40.6」
2024年3月期も第4四半期に売上高30.7％、営業利益40.6％が集中し、顧客検収時期による季節性を通期実績で更新した。 - FY2023FY2023構成比で季節性を更新有価証券報告書
「売上高（千円）961,401 1,107,149 1,095,463 1,550,619 4,714,635 構成比（％）20.4 23.5 23.2 32.9 100.0 営業利益（千円）147,590 299,213 267,249 651,740 構成比（％）10.8 21.9 19.6 47.7」
2023年3月期も第4四半期に売上高32.9％、営業利益47.7％が集中し、季節性を通期実績で具体化している。 - FY2022季節性を通期構成比で具体化有価証券報告書
「売上高（千円）896,669 1,112,199 1,009,427 1,333,919 4,352,215 構成比（％）20.6 25.6 23.2 30.6 100.0」
2022年3月期の四半期別売上構成比を示し、第4四半期が30.6％を占める季節性を具体化している。営業利益は第4四半期が44.7％を占める。 - FY2021季節性を通期構成比で具体化有価証券報告書
「第１四半期 20.5、第２四半期 23.6、第３四半期 22.5、第４四半期 33.3」
四半期別売上構成比を示し、第4四半期に売上が集中する季節性を通期数値で具体化している。営業利益も第4四半期が52.5％を占めると記載している。 - FY2021-Q3顕在化有価証券報告書
「また、大手企業向けの大型案件の工事進行基準案件が顧客要因により進捗遅延が発生しており」
大手企業向け大型案件で顧客要因による進捗遅延が実際に発生している。 - FY2021-Q2顕在化有価証券報告書
「コロナ禍により商談や開発設計の打ち合わせに影響があり、受注から納品、検収が遅れ、当四半期に検収予定であった案件が翌四半期以降の検収予定となったこともあり」
商談・開発設計の遅れにより、受注から納品・検収までの遅延が実際に発生し、当四半期予定案件の検収が翌四半期以降へ移った。 - FY2020-Q2再掲有価証券報告書
「結果、売上高は、大手ハウスメーカーへの早期リリースによる前倒し分割検収もあり、前年同期比で増加しましたが、ハウスメーカーの台風19号被害対応で、第３四半期以降のeBASE案件進捗遅れが懸念されます。」
早期リリースによる前倒し・分割検収が売上計上に影響したことを記載している。検収時期が業績に影響する構造を再確認している。 - FY2020-Q1顕在化有価証券報告書
「結果、売上高は、前期の前倒し検収案件による第１四半期での売上減少により、前年同四半期比で減少となりました。」
検収時期のずれが実際に当四半期の売上減少につながったと記載している。 - FY2019再掲有価証券報告書
「第１四半期 20.5、第２四半期 23.3、第３四半期 21.7、第４四半期 34.5」
年度末に売上が集中する季節性を、四半期別売上構成比で具体的に示している。 - FY2019-Q3顕在化有価証券報告書
「日用品メーカー、日雑小売で統合商品情報管理システムの大型受注があったものの、検収が遅れたことにより、売上高は前年同四半期比で減少となりました。」
大型受注があった一方で検収遅延が実際に発生し、日雑業界向け売上高の前年同四半期比減少につながった。住宅業界でも数社からの受注・検収遅れが記載されている。 - FY2017初出有価証券報告書
「多くの企業では決算が３月及び９月である事から３月末及び９月末に売上が集中する傾向にあります。しかしながら顧客（企業）の検収時期が遅延した場合、当社グループの業績に影響を与える可能性があります。」
顧客企業の決算期に伴う売上集中と、検収遅延による業績影響をリスクとして記載している。