競合製品によるeBASE収益・優位性への圧力
FY2017に初出。10回の記載のうち8回が「再掲」。直近の記載はFY2022。
テーマ全体が最も大きく悪化側へ動いたのは2026年。90社中31社が悪化側に。
直近の記載が「再掲」なのは、ほかに122社。
- FY2022再掲有価証券報告書
「「eBASE」と一部機能が類似するソフトウェアとしては多数存在し、今後も新たな競合製品がリリースされる可能性が高いと想定しています。」
類似ソフトウェアや新たな競合製品による収益圧迫リスクを再確認している。 - FY2020-Q3再掲有価証券報告書
「当社グループの属する情報サービス分野における企業のIT投資は、全体としては緩やかな増加傾向で推移しておりますが、依然として価格競争は激しくなっております。」
情報サービス分野でIT投資が緩やかに増加する一方、価格競争が激しいとの競争環境を再確認している。 - FY2020-Q2再掲有価証券報告書
「当社グループの属する情報サービス分野における企業のIT投資は、企業収益の改善を受けて、全体としては緩やかな増加傾向で推移しておりますが、人件費の高騰などにより価格競争は激しくなっております。」
情報サービス分野でIT投資が緩やかに増加する一方、価格競争が激しいとの競争環境を再確認している。 - FY2020-Q1再掲有価証券報告書
「企業のIT投資は、企業収益の改善を受けて、全体としては緩やかな増加傾向で推移しておりますが、人件費の高騰などにより価格競争は激しくなっております。」
情報サービス分野でIT投資が緩やかに増加する一方、価格競争が激しいとの競争環境を再確認している。 - FY2019再掲有価証券報告書
「「eBASE」と一部機能が類似するソフトウェアとしては多数存在し、今後も新たな競合製品がリリースされる可能性が高いと想定しています。」
類似ソフトウェアや新規競合製品による収益圧迫リスクを再掲している。 - FY2019-Q3再掲有価証券報告書
「当社グループの属する情報サービス分野においては、企業の設備投資やIT投資は緩やかに拡大傾向で推移しておりますが、依然として価格競争は激しくなっております。」
IT投資需要が緩やかに拡大する一方、情報サービス分野の価格競争が激しいとの認識を継続している。 - FY2019-Q2再掲有価証券報告書
「企業収益の回復を背景に、企業の設備投資やIT投資は緩やかに増加傾向で推移しておりますが、依然として価格競争は厳しい状況となっております。」
IT投資需要が緩やかに増加する一方、価格競争が厳しいという競争環境を継続して記載している。 - FY2019-Q1再掲有価証券報告書
「システムの開発需要が高まり、全体としては緩やかな増加傾向で推移しておりますが、価格競争は激しくなっております。」
情報サービス分野で価格競争が激化しているとの認識を継続している。 - FY2018-Q3悪化有価証券報告書
「当社グループの属する情報サービス分野におきましては、企業のIT投資は、企業収益の改善を受けて、システムの開発需要が高まり、全体としては緩やかな増加傾向で推移しておりますが、価格競争は激しくなっております。」
情報サービス分野全体で価格競争が激しくなっていると記載しており、競合製品・競争環境による圧力が具体化している。 - FY2017初出有価証券報告書
「「eBASE」と一部機能が類似するソフトウェアとしては多数存在し、今後も新たな競合製品がリリースされる可能性が高いと想定しています。」
類似機能を持つ競合製品の多数存在と、新たな競合製品の登場による収益圧迫可能性をリスクとして記載している。