異業種企業・関連会社・提携企業との連携強化
FY2017-Q1に初出。25回の記載のうち19回が「再掲」。直近の記載は2026-10-20。
直近の記載が「前進」なのは、ほかに59社。
- FY2026再掲有価証券報告書
「顧客企業・業界への理解を深めつつ、提携企業との連携を強化することで、ビジネスソリューションの提供力を強化し、継続的な成長を図ってまいります。」
提携企業との連携強化を、ビジネスソリューションの提供力強化と継続成長の手段として引き続き掲げている。 - FY2024提携強化は安定推移、ソリューションベンダー受注は未達有価証券報告書
「パートナー企業との連携強化、収益性向上に向けた取り組みでは、安定的に推移したものの、ソリューションベンダーとの連携による最適ソリューションの提供による企業のDX化の推進については受注が予定通りには進捗せず」
前四半期に記載されたパートナー企業との連携強化の遅れについて、パートナー連携・収益性向上は安定推移とする一方、ソリューションベンダー連携による受注は予定どおり進まなかったと説明している。 - FY2024-Q3パートナー企業との連携強化の遅延有価証券報告書
「パートナー企業との連携強化が遅れており」
ITソリューション分野の主要施策として掲げていたパートナー企業との連携強化について、進捗に遅れが生じていると記載している。 - FY2024-Q2再掲有価証券報告書
「これらの主要施策の推進にあわせて、当社の強みの根幹である技術力と人材力に磨きをかけるための積極的な投資や、ソリューションベンダーとの連携による最適ソリューションの提供、業務サービスの企画・開発等に努めてまいりました。」
ソリューションベンダーとの連携を含む外部企業との連携強化を、技術力・人材力への投資やサービス開発とともに継続している。 - FY2024-Q1再掲有価証券報告書
「これらの主要施策に基づいて、ソリューションベンダーとの連携による最適ソリューションの提供、BPO・サービス部門における新しいサービスの創出する活動を進めております。」
ソリューションベンダーとの連携を通じた最適ソリューションの提供を、提携関係強化の施策として継続している。 - FY2023-Q3再掲有価証券報告書
「これらの主要施策の推進にあわせて、当社の強みの根幹である技術力に磨きをかけるための積極的な投資や、パートナー企業との連携強化、収益性向上に向けた取り組み、新規顧客開拓のための体制強化、業務サービスの企画・開発等に努めてまいりました。」
パートナー企業との連携強化を、新規顧客開拓や収益性向上と合わせた施策として引き続き記載している。 - FY2023-Q2再掲有価証券報告書
「ソリューションベンダーとの連携による最適ソリューションの提供による企業のDX化の推進、開発パートナーの体制強化の活動等を進めております。」
ソリューションベンダーや開発パートナーとの連携を通じて、DX関連需要を取り込む施策を継続している。 - FY2023-Q1再掲有価証券報告書
「これらの主要施策に基づいて、ソリューションベンダーとの連携による最適ソリューションの提供、行政及び自治体との連携によるDX関連需要を取り込む活動を進めております。」
ソリューションベンダー、行政及び自治体との連携を通じた需要獲得を、提携関係強化の具体的な施策として継続している。 - FY2020再掲有価証券報告書
「今後とも、情報サービス業界において求められている高付加価値のサービスを提供すべく、関連会社及び提携企業との連携強化によるプラットホームビジネスへの深耕を図ってまいります。」
関連会社・提携企業との連携強化を通じた高付加価値サービスとプラットホームビジネスの深耕を再掲している。 - FY2020-Q3再掲有価証券報告書
「開発パートナー企業との連携およびグループ内人材の計画的育成により、プロジェクト推進能力の向上を図ってまいります。」
パートナー企業との連携を通じた収益基盤・事業推進力の強化を引き続き示している。 - FY2020-Q1再掲有価証券報告書
「異業種企業との新規提携を推進し業績黒字化に向けた収益創出事業の展開を図ってまいります。」
異業種企業との新規提携を通じた収益創出事業の展開を、業績黒字化に向けた施策として再確認している。 - FY2019再掲有価証券報告書
「今後とも、情報サービス業界において求められている高付加価値のサービスを提供すべく、関連会社及び提携企業との連携強化によるプラットホームビジネスへの深耕を図ってまいります。」
関連会社・提携企業との連携強化を通じて高付加価値サービスとプラットホームビジネスを深耕する方針を再掲している。 - FY2019-Q3再掲有価証券報告書
「業務効率の改善や先進的な技術の活用、パートナー企業との連携強化等を通じて売上原価の抑制に努め」
パートナー企業との連携強化を、売上原価の抑制と収益率改善の手段として引き続き示している。 - FY2019-Q2再掲有価証券報告書
「今後も引き続き当社グループは、これまで培ってまいりましたＩＴ活用による提携企業へのコンサルティング機能をさらに高め、先進的マーケティングソリューションの提供等により新たなサービスの創造とマーケットの開拓、さらに新たな異業種企業との提携による収益創出事業の展開を図ってまいります。」
異業種企業との提携による収益創出事業の展開を引き続き示している。 - FY2019-Q1再掲有価証券報告書
「異業種企業との新規提携を推進し収益創出事業の展開を図ってまいります。」
異業種企業との新規提携を通じた収益創出事業の展開を引き続き掲げている。 - FY2018再掲有価証券報告書
「今後とも、情報サービス業界において求められている高付加価値のサービスを提供すべく、関連会社及び提携企業との連携強化によるプラットホームビジネスへの深耕を図ってまいります。」
関連会社・提携企業との連携強化を通じた高付加価値サービスとプラットホームビジネスの深耕を引き続き掲げている。 - FY2018-Q3再掲有価証券報告書
「このような状況において、当社グループは、これまで培ってまいりましたＩＴ活用による提携企業へのコンサルティング機能をさらに高め、先進的マーケティングソリューションの提供等によるプラットホームビジネスへの構築により、新たなサービスの創造とマーケットの開拓、さらに新たな異業種企業との提携による収益創出事業の展開を図ってまいります。」
異業種企業との提携による収益創出事業の展開を引き続き掲げている。アイデポルテの子会社化自体は前四半期に記載済みで、新たな提携マイルストーンの記載はない。 - FY2018-Q2前進有価証券報告書
「さらに、平成29年10月20日に『スポーツ・健康』をテーマにした、新時代のライフスタイル支援型ＩＴ企業を創生する目的で、株式会社アイデポルテを連結子会社化いたしました。」
異業種企業との提携・連携を通じた収益創出という既存方針について、スポーツ・健康分野の企業を平成29年10月20日付で連結子会社化する具体的な進展を記載している。 - FY2018-Q1再掲有価証券報告書
「異業種企業との新規提携を推進し収益創出事業の展開を図ってまいります。」
異業種企業との新規提携を通じた収益創出事業の展開を引き続き掲げている。 - FY2017再掲有価証券報告書
「関連会社及び提携企業との連携強化によるプラットホームビジネスへの深耕を図ってまいります。」
関連会社・提携企業との連携強化を通じてプラットホームビジネスを深耕する方針を引き続き示している。 - FY2017-Q3再掲有価証券報告書
「さらに新たな異業種企業との提携による収益創出事業の展開を図ってまいります。」
新たな異業種企業との提携を通じた収益創出事業の展開を引き続き掲げている。 - FY2017-Q2再掲有価証券報告書
「さらに新たな異業種企業との提携による収益創出事業の展開を図ってまいります。」
新たな異業種企業との提携を通じた収益創出事業の展開を引き続き掲げている。 - FY2017-Q1初出有価証券報告書
「異業種企業との新規提携を推進し収益創出事業の展開を図ってまいります。」
異業種との新規提携を収益創出事業の展開手段として掲げ、関連会社・提携企業との連携強化にも言及している。