地熱・温泉バイナリー発電の開発
FY2016-Q2に初出。12回の記載のうち7回が「再掲」。直近の記載はFY2021。
直近の記載が「削除」なのは、ほかに1社。
- FY2021削除有価証券報告書
「当連結会計年度において、日本地熱発電株式会社及びエリアエナジー大阪株式会社は清算結了したため、連結の範囲から除外しております。」
日本地熱発電株式会社の清算結了が確認され、連結範囲から除外された。 - FY2021-Q2削除有価証券報告書
「当第２四半期連結会計期間において、日本地熱発電株式会社は清算結了したため、連結の範囲から除外しております。なお、清算結了までの損益計算書については連結しております。」
日本地熱発電株式会社の清算が結了し、連結範囲から除外された。地熱発電所の開発・運営を進める主体に関する記載はなくなった。 - FY2021-Q1再掲有価証券報告書
「日本地熱発電株式会社は、2018年６月30日をもって解散し、現在清算手続中のため、上記系統図から除外しております。」
日本地熱発電株式会社が解散・清算手続中であり、事業系統図から除外されている状態が再掲された。 - FY2020-Q2再掲有価証券報告書
「日本地熱発電 株式会社は、2018年６月30日をもって解散し、現在清算手続中のため、上記系統図から除外しております。」
日本地熱発電株式会社は解散・清算手続中であり、事業系統図から除外されている状態が継続した。 - FY2019再掲有価証券報告書
「再生可能エネルギー事業 太陽光発電所の開発・運営、地熱発電所の開発・運営、再生可能エネルギー全般に係るコンサルティング」
日本地熱発電株式会社は解散・清算手続き中である一方、再生可能エネルギー事業の内容として地熱発電所の開発・運営が引き続き記載された。 - FY2019-Q1削除有価証券報告書
「なお、日本地熱発電株式会社は、2018年６月30日をもって解散し、現在清算手続き中であります。」
従来の事業内容で明示されていた地熱発電所の開発・運営について、当四半期の事業内容には個別記載がなく、日本地熱発電株式会社の解散・清算手続き中との記載のみが続いている。 - FY2018再掲有価証券報告書
「再生可能エネルギー事業 太陽光発電所の開発・運営、地熱発電所の開発・運営、再生可能エネルギー全般に係るコンサルティング。なお、日本地熱発電株式会社は、2018年６月30日をもって解散し、現在清算手続き中であります。」
再生可能エネルギー事業の内容として地熱発電所の開発・運営が記載される一方、日本地熱発電株式会社は解散・清算手続き中との状態が継続している。 - FY2018-Q3再掲有価証券報告書
「日本地熱発電株式会社は、平成30年６月30日をもって解散し、現在清算手続き中であります。」
日本地熱発電株式会社が解散し、清算手続き中である状態が再掲されている。地熱発電の開発・運営方針自体の撤回までは記載されていない。 - FY2018-Q2推進主体の解散有価証券報告書
「日本地熱発電株式会社は、平成30年6月30日をもって解散し、現在清算手続き中であります。」
地熱発電事業の関連会社である日本地熱発電株式会社が平成30年6月30日付で解散し、現在清算手続き中と記載された。地熱発電の開発・運営方針自体の撤回までは記載されていない。 - FY2017再掲有価証券報告書
「再生可能エネルギー事業 太陽光発電所の開発・運営、地熱発電所の開発・運営、再生可能エネルギー全般に係るコンサルティング」
再生可能エネルギー事業の内容として、地熱発電所の開発・運営と再生可能エネルギー全般のコンサルティングが引き続き記載されている。 - FY2016-Q3再掲有価証券報告書
「再生可能エネルギー事業では、引き続き地熱・温泉バイナリー発電についての開発及びコンサルティングを行う」
地熱・温泉バイナリー発電の開発およびコンサルティングを継続している。 - FY2016-Q2初出有価証券報告書
「再生可能エネルギー事業では、引き続き地熱・温泉バイナリー発電についての開発及びコンサルティングを行う」
地熱・温泉バイナリー発電の開発およびコンサルティングを継続している。