高度人材・経営人材の確保リスク
FY2016に初出。14回の記載のうち13回が「再掲」。直近の記載はFY2026。
テーマ全体が最も大きく悪化側へ動いたのは2026年。107社中26社が悪化側に。
- FY2026再掲有価証券報告書
「当社グループの事業規模拡大に伴い、グループ従業員数は増加し人件関連費用は増加しており、継続して技術、営業及び企画管理面の人的資源を適切な時期に適切に確保していく必要があります。」
事業規模拡大に伴う人員・人件費増加と、技術・営業・企画管理人材の確保及び賃金水準の適時見直しの必要性を再確認している。 - FY2024再掲有価証券報告書
「2023年3月期末及び2024年3月期末における従業員数は各々4,451名及び4,803名であり、2023年3月期及び2024年3月期における従業員数の増加は各々304名及び352名でありました。」
事業規模拡大に伴う従業員数・人件費の増加と、技術・営業・企画管理面の人的資源を適時確保する必要性を再確認している。 - FY2023再掲有価証券報告書
「当社グループの事業規模拡大に伴い、グループ従業員数は増加し人件関連費用は増加しており、継続して技術、営業及び企画管理面の人的資源を適切な時期に適切に確保していく必要があります。」
従業員数は4,451名、新卒採用は178名、2023年4月入社予定の新卒採用は246名となった。人材確保・育成と人件費管理の必要性を再確認している。 - FY2023-Q1再掲有価証券報告書
「当第１四半期連結累計期間において、当社グループ及び当社の従業員数の著しい増加或いは減少はありませんでした。」
人材確保に関する従来の論点を継続して開示しており、連結従業員数は4,331名であった。 - FY2022-Q3再掲有価証券報告書
「当第３四半期連結累計期間において、当社グループ及び当社の従業員数の著しい増加或いは減少はありませんでした。」
高度人材・経営人材の確保に関する従来の論点を継続して開示しており、2021年12月31日現在の連結従業員数は4,095名であった。 - FY2022-Q1再掲有価証券報告書
「当第１四半期連結累計期間において、当社グループ及び当社の従業員数の著しい増加或いは減少はありませんでした。」
高度人材・経営人材の確保に関する従来の論点を継続して開示している。連結従業員数は4,069名であった。 - FY2021-Q3再掲有価証券報告書
「当第３四半期連結累計期間において、当社グループ及び当社の従業員数の著しい増加或いは減少はありませんでした。」
従業員数に著しい増減はないとの説明を継続しており、2020年12月31日現在の連結従業員数は3,804名である。 - FY2021-Q1再掲有価証券報告書
「当第１四半期連結累計期間において、当社グループ及び当社の従業員数の著しい増加或いは減少はありませんでした。」
高度人材・経営人材の確保に関する従来の論点を継続して開示しており、連結従業員数は3,795名で著しい増減はないとしている。 - FY2020-Q3再掲有価証券報告書
「当第３四半期連結累計期間において、当社グループ及び当社の従業員数の著しい増加或いは減少はありませんでした。」
従業員数は連結3,585名で、著しい増減はないとの説明とともに、人材確保に関する従来の論点を継続している。 - FY2019-Q1再掲有価証券報告書
「当第１四半期連結累計期間において、当社グループ及び当社の従業員数の著しい増加或いは減少はありませんでした。」
従業員数は連結3,367名で、著しい増減はないとの説明とともに、人材確保に関する従来の論点を継続している。 - FY2018再掲有価証券報告書
「平成29年３月期末及び平成30年３月期末における従業員数はそれぞれ3,104名及び3,203名であり、平成29年３月期及び平成30年３月期における従業員数の増加はそれぞれ124名及び99名でありました。事業が拡大するにつれ、優秀な経営陣を輩出し、技術、営業及び企画管理面にて適切な人的資源を適切な時期に確保していく必要があります。」
従業員数の増加を示しつつ、事業拡大に伴う技術・営業・管理人材の確保リスクを再確認している。 - FY2018-Q2再掲有価証券報告書
「当第２四半期連結累計期間において、当社グループ及び当社の従業員数の著しい増加或いは減少はありませんでした。」
従業員数は連結で3,239名であり、著しい増減はないとの説明とともに、人材確保に関する従来の論点が継続している。 - FY2017再掲有価証券報告書
「平成28年３月期末及び平成29年３月期末における従業員数はそれぞれ2,980名及び3,104名であり、平成29年３月期における従業員数の増加は124名でありました。事業が拡大するにつれ、優秀な経営陣を輩出し、技術、営業及び企画管理面にて適切な人的資源を適切な時期に確保していく必要があります。」
従業員数の増加を示しつつ、事業拡大に伴う技術・営業・管理人材の確保リスクを再確認している。 - FY2016初出有価証券報告書
「事業が拡大するにつれ、優秀な経営陣を輩出し、技術、営業及び企画管理面にて適切な人的資源を適切な時期に確保していく必要があります。」
平成28年3月末の連結従業員数は2,980名。必要人材を確保できない場合や人件費を管理できない場合の影響を記載。