優秀な技術者と協力会社の確保・育成リスク
FY2016に初出。15回の記載のうち9回が「再掲」。直近の記載はFY2026。
システムリサーチがこのテーマで「悪化」側に入ったのは2016年。同じテーマの他社の中央値（2025年）より9年早い。
テーマ全体が最も大きく悪化側へ動いたのは2026年。112社中36社が悪化側に。
直近の記載が「悪化」なのは、ほかに31社。
- FY2026悪化有価証券報告書
「また、ＡＩ活用によるシステム開発の自動化、効率化の進化により、従来のエンジニアの需要は縮小していく可能性があります。」
従来の労働市場逼迫による人材確保リスクに加え、AIによる開発自動化・効率化によって従来型エンジニアの需要が縮小する可能性を示した。 - FY2025再掲有価証券報告書
「このため、プロジェクト管理者および技術者の育成や、積極的な採用活動に努めると共に、働き方改革等を通じて労働環境の改善に取り組んでおります。」
IT人材不足リスクに対し、育成、採用、働き方改革を継続している。 - FY2024悪化有価証券報告書
「一方で今後の開発案件は基幹システムの刷新や最新技術の導入等、より大型化・複雑化していくことが想定されると共に、ＩＴ人材の不足は深刻さを増しており、人材の需給ギャップは更に拡大していくことが予想されます。」
開発案件の大型化・複雑化とIT人材不足の深刻化、人材需給ギャップの拡大を新たに明示した。 - FY2022再掲有価証券報告書
「プロジェクト管理者および技術者の育成や、積極的な採用活動に努めると共に、働き方改革等を通じて労働環境の改善に取り組んでおります。」
技術者不足・確保リスクに対し、育成、採用、働き方改革による労働環境改善を継続している。協力会社との長期的・安定的な取引関係も維持している。 - FY2021再掲有価証券報告書
「このため、プロジェクト管理者および技術者の育成や、積極的な採用活動に努めると共に、働き方改革等を通じて労働環境の改善に取り組んでおります。」
技術者不足・確保リスクに対し、育成、採用、働き方改革による労働環境改善を継続している。 - FY2020再掲有価証券報告書
「このため、プロジェクト管理者および技術者の育成や、積極的な採用活動に努めると共に、働き方改革等を通じて労働環境の改善に取り組んでおります。」
技術者・協力会社の確保と育成のリスクを継続して認識し、育成、採用、働き方改革、協力会社との関係維持を対応策としている。 - FY2019再掲有価証券報告書
「現時点では、当社の人事制度・教育制度により、必要な技術者は確保されておりますが、労働市場の逼迫により当社が必要とする優秀な技術者または労働力を確保、育成できない場合、または当社の従業員が大量に退職した場合には、当社の事業展開が制約される可能性を有しております。」
人事・教育制度により必要な技術者を確保しているとの説明を付しつつ、技術者確保・育成リスクを継続している。 - FY2018再掲有価証券報告書
「現時点では、当社の人事制度・教育制度により、必要な技術者は確保されておりますが、労働市場の逼迫により当社が必要とする優秀な技術者または労働力を確保、育成できない場合、または当社の従業員が大量に退職した場合には、当社の事業展開が制約される可能性を有しております。」
人事・教育制度で必要人員を確保しているとの説明を付しつつ、技術者確保・育成リスクを継続している。 - FY2018-Q3再掲有価証券報告書
「このような経営環境のなか、当第３四半期連結累計期間の当社グループの業績は、企業のシステム構築を中心とするＳＩサービス業務は、自動車関連製造業をはじめとした製造業や流通業、サービス業などからのＩＴ投資需要が堅調に推移しましたが、顧客の要求に対応できる技術者が昨年来よりひっ迫していることなどから、売上高は3,997,347千円（前年同期比1.6％減）となりました。」
顧客要求に対応できる技術者の逼迫が昨年来から続き、SIサービス業務の売上高は前年同期比1.6％減となった。技術者不足による事業上の制約を引き続き示している。 - FY2018-Q2悪化有価証券報告書
「このような状況の中、当第２四半期連結累計期間の当社グループの業績は、企業のシステム構築を中心とするＳＩサービス業務は、自動車関連製造業をはじめ製造業やサービス業などからのＩＴ投資需要が堅調に推移しましたが、顧客の要求に対応できる技術者が昨年来よりひっ迫していることなどから、売上高は2,594,224千円（前年同期比4.1％減）となりました。」
顧客要求に対応できる技術者の逼迫が昨年来から続き、SIサービス業務の売上高が前年同期比4.1％減となった。技術者確保リスクの業績影響が強まっている。 - FY2017再掲有価証券報告書
「現時点では、当社の人事制度・教育制度により、必要な技術者は確保されておりますが、労働市場の逼迫により当社が必要とする優秀な技術者または労働力を確保、育成できない場合、または当社の従業員が大量に退職した場合には、当社の事業展開が制約される可能性を有しております。」
人事・教育制度で必要人員を確保しているとの説明を付しつつ、労働市場逼迫による技術者確保・育成リスクを継続している。 - FY2017-Q3再掲有価証券報告書
「このような経営環境のなか、当第３四半期連結累計期間の当社グループの業績は、企業のシステム構築を中心とするＳＩサービス業務は、自動車関連製造業や金融・証券、サービス業などからのＩＴ投資需要が堅調に推移しましたが、顧客の要求に対応できる技術者がひっ迫したことなどから、売上高は4,066,135千円（前年同期比0.0％減）となりました。」
顧客要求に対応できる技術者のひっ迫が続いている一方、SIサービス業務の売上高は前年同期比0.0％減にとどまった。技術者確保リスクが継続している。 - FY2017-Q2悪化有価証券報告書
「企業のシステム構築を中心とするＳＩサービス業務は、自動車関連製造業や金融・証券などからのＩＴ投資需要が堅調に推移しましたが、顧客の要求に対応できる技術者がひっ迫したことなどから、売上高は2,707,035千円（前年同期比2.2％減）となりました。」
顧客の要求に対応できる技術者のひっ迫が続き、ＳＩサービス業務の売上高が前年同期比2.2％減となった。技術者確保リスクが前四半期より業績に強く表れている。 - FY2017-Q1顕在化有価証券報告書
「こうした環境下、自動車関連製造業など当社主要顧客からのＩＴ投資需要は堅調に推移しましたが、顧客の要求に対応できる技術者がひっ迫しており、ＳＩサービス業務の売上高は1,155,522千円（前年同期比0.09％増）となりました。」
顧客要求に対応できる技術者のひっ迫が、ＳＩサービス業務の売上高が前年同期比0.09％増にとどまった状況と同じ文脈で記載されており、技術者確保リスクが事業運営上に現れている。 - FY2016初出有価証券報告書
「労働市場の逼迫により当社が必要とする優秀な技術者または労働力を確保、育成できない場合、または当社の従業員が大量に退職した場合には、当社の事業展開が制約される可能性を有しております。」
労働市場の逼迫、技術者の確保・育成困難、大量退職を事業展開の制約要因としている。