価格競争・技術革新・顧客ニーズ変化への曝露
FY2016に初出。18回の記載のうち16回が「再掲」。直近の記載は2026-08-07。
システムズ・デザインがこのテーマで「悪化」側に入ったのは2026年。同じテーマの他社とほぼ同じ時期。
テーマ全体が最も大きく悪化側へ動いたのは2026年。7社中5社が悪化側に。
直近の記載が「再掲」なのは、ほかに3社。
- 2026-08-07再掲決算
「一方で、生成AIの活用進展に伴うユーザー企業の内製化の加速によるビジネスチャンスの減少、専門技術を有する高度IT人材の不足が危惧されております。」
生成AIによる顧客企業の内製化加速を通じたビジネスチャンス減少の懸念を継続して記載している。 - FY2026悪化有価証券報告書
「生成AIの活用進展によるユーザー企業の内製化加速や、専門技術を有する高度IT人材不足によるサービス提供力の不足やビジネスチャンスの減少が危惧されております。」
従来の価格競争、技術革新、顧客ニーズ変化に加え、生成AIによる顧客企業の内製化加速を新たな事業環境上の懸念として記載している。 - FY2024-Q3再掲有価証券報告書
「当社グループの属する情報サービス分野においては、日銀短観（2023年12月調査）にて、今期のソフトウェア投資計画は前期比増加が見込まれており、引き続き企業のテレワーク環境の整備などのワークスタイルの変革や、生産性の向上、競争力強化のためのDX（デジタルトランスフォーメーション）の取り組みが進展し、社会全体としてIT投資の増加が期待されております。」
DXやワークスタイル変革の進展、ソフトウェア投資計画の増加見込みを記載している。事業等のリスクについては重要な変更がないとしている。 - FY2024-Q2再掲有価証券報告書
「当社グループの属する情報サービス分野においても、新型コロナウイルス感染症が「５類」へ変更されたものの、引き続き企業のテレワーク環境の整備などのワークスタイルの変革や、生産性の向上、競争力強化のためのDX（デジタルトランスフォーメーション）の取り組みが定着しており、社会全体としてもデジタル化への更なる転換が求められております。一方で、物価上昇による家計や企業への影響や供給面での制約等が懸念されるなど、依然として先行き不透明な状態が続くと想定され、引き続き国内外の動向を注視する必要があります。」
DX・デジタル化の定着を認める一方、物価上昇、供給面の制約、先行き不透明感を事業環境上のリスクとして継続している。 - FY2024-Q1再掲有価証券報告書
「一方で、物価上昇による家計や企業への影響や供給面での制約等が懸念されるなど、依然として先行き不透明な状態が続くと想定され、引き続き国内外の動向を注視する必要があります。」
物価上昇、供給面の制約、先行き不透明感を事業環境上のリスクとして継続して記載している。 - FY2023-Q3再掲有価証券報告書
「当社グループの属する情報サービス分野においても、ウィズコロナの下で、企業のテレワーク環境の整備などのワークスタイルの変革や、生産性の向上、競争力強化のためのDX（デジタルトランスフォーメーション）の取り組みが浸透してきており、社会全体としてもデジタル化への更なる転換が求められております。一方で、物価上昇による家計や企業への影響や供給面での制約等が懸念されるなど、依然として先行き不透明な状態が続くと想定され、引き続き国内外の動向を注視する必要があります。」
DX・デジタル化の浸透と需要を認める一方、物価上昇や供給面の制約による先行き不透明感を事業環境上のリスクとして継続している。 - FY2023-Q2再掲有価証券報告書
「当社グループの属する情報サービス分野においては、新型コロナウイルス感染症の影響により、企業のテレワーク環境の整備などのワークスタイルの変革や、生産性の向上、競争力強化のためのDX（デジタルトランスフォーメーション）の取り組みが加速しており、社会全体としてもデジタル化への更なる転換が求められております。一方で、物価上昇による家計や企業への影響や供給面での制約等が懸念されるなど、依然として先行き不透明な状態が続くと想定され、引き続き国内外の動向を注視する必要があります。」
DX・デジタル化への需要拡大を認める一方、物価上昇や供給制約による先行き不透明感を引き続き事業環境上の懸念として記載している。 - FY2023-Q1再掲有価証券報告書
「当社グループの属する情報サービス分野においては、新型コロナウイルス感染症の影響により、企業のテレワーク環境の整備など、ニューノーマル時代への対応に向けたDX（デジタルトランスフォーメーション）の取り組みが加速しており、IT投資への需要は拡大していくことが見込まれ、緩やかな回復傾向にありますが、一方で、景気の先行き不透明感などからIT投資に慎重な動きもあり、引き続き注視する必要があります。」
DXやテレワーク環境整備によるIT投資需要の拡大・回復傾向を認める一方、景気の先行き不透明感によるIT投資の慎重化を引き続き事業環境上のリスクとしている。 - FY2022再掲有価証券報告書
「競合の激化や価格競争の激化、急速な技術革新、顧客ニーズの変化など当社グループを取り巻く事業環境が変化した場合、当社グループの財政状態及び経営成績に影響を及ぼす可能性があります。」
競争激化、価格競争、技術革新、顧客ニーズ変化を事業環境上のリスクとして継続している。 - FY2022-Q3再掲有価証券報告書
「当社グループの属する情報サービス分野においては、新型コロナウイルス感染症の影響により、企業のテレワーク環境の整備など、ワークスタイルの変革に対応すべくDX（デジタルトランスフォーメーション）の取り組みが加速しており、社会全体としてもデジタル化への更なる転換が求められております。一方で、景気の先行き不透明感などからIT投資に慎重な動きもあり、引き続き国内外の動向を注視する必要があります。」
DX・デジタル化需要の拡大と、景気の先行き不透明感によるIT投資の慎重化を事業環境上のリスクとして継続している。 - FY2022-Q2再掲有価証券報告書
「当社グループの属する情報サービス分野においては、新型コロナウイルス感染症の影響により、企業のテレワーク環境の整備など、ワークスタイルの変革に対応すべくDX（デジタルトランスフォーメーション）の取り組みが加速しており、社会全体としてもデジタル化への更なる転換が求められております。一方で、景気の先行き不透明感などからIT投資に慎重な動きもあり、引き続き国内外の動向を注視する必要があります。」
DX・デジタル化需要の拡大と、景気不透明感によるIT投資の慎重化を事業環境として継続して記載している。 - FY2022-Q1再掲有価証券報告書
「当社グループの属する情報サービス分野においては、新型コロナウイルス感染症の影響により、企業のテレワーク環境の整備など、ニューノーマル時代への対応に向けたDX（デジタルトランスフォーメーション）の取り組みが加速しており、IT投資への需要は拡大していくことが見込まれますが、一方で、景気の先行き不透明感などからIT投資に慎重な動きもあり、引き続き注視する必要があります。」
DX需要の拡大を認める一方、景気の先行き不透明感によるIT投資の慎重化を事業環境上のリスクとして継続している。 - FY2021再掲有価証券報告書
「競合の激化や価格競争の激化、急速な技術革新、顧客ニーズの変化など当社グループを取り巻く事業環境が変化した場合、当社グループの財政状態及び経営成績に影響を及ぼす可能性があります。」
競争激化、価格競争、技術革新、顧客ニーズ変化を事業環境上のリスクとし、調査・設備投資・研修・コスト削減・選択と集中で対応する記載を継続している。 - FY2020再掲有価証券報告書
「当社グループは、市場動向や競合会社、顧客企業ニーズの調査・分析を行い、必要な設備投資や技術者の研修、コスト削減等により他社との差別化を図っております。また、事業の選択と集中を進め、低収益ビジネスから高収益ビジネスへのシフトなどにより、不採算案件・低採算案件の排除による利益率の改善を図っておりますが、競合の激化や価格競争の激化、急速な技術革新、顧客ニーズの変化など当社グループを取り巻く事業環境が変化した場合、当社グループの財政状態及び経営成績に影響を及ぼす可能性があります。」
価格競争、技術革新、顧客ニーズ変化を引き続きリスクとし、市場調査、設備投資、研修、コスト削減、事業選択と集中を対応策としている。 - FY2019再掲有価証券報告書
「当社グループは、市場動向の調査、必要な設備投資や技術者の研修、コスト削減等により他社との差別化を図っており、また不採算案件・低採算案件の排除により利益率の改善を図っておりますが、競合の激化や価格競争の激化、急速な技術革新、顧客ニーズの変化など当社グループを取り巻く事業環境が変化した場合、当社グループの財政状態及び経営成績に影響を及ぼす可能性があります。」
価格競争、技術革新、顧客ニーズ変化をリスクとし、市場調査、設備投資、研修、コスト削減、不採算案件排除を対応策とする記載を継続している。 - FY2018再掲有価証券報告書
「当社グループは、市場動向の調査、必要な設備投資や技術者の研修、コスト削減等により他社との差別化を図っており、また不採算案件・低採算案件の排除により利益率の改善を図っておりますが、競合の激化や価格競争の激化、急速な技術革新、顧客ニーズの変化など当社グループを取り巻く事業環境が変化した場合、当社グループの財政状態及び経営成績に影響を及ぼす可能性があります。」
価格競争、技術革新、顧客ニーズの変化を引き続きリスクとし、市場調査、設備投資、研修、コスト削減、不採算案件排除を対応策としている。 - FY2017再掲有価証券報告書
「競合の激化や価格競争の激化、急速な技術革新、顧客ニーズの変化など当社グループを取り巻く事業環境が変化した場合、当社グループの財政状態及び経営成績に影響を及ぼす可能性があります。」
価格競争、技術革新、顧客ニーズ変化による事業環境リスクを継続して記載している。市場動向調査、設備投資、研修、コスト削減、不採算案件排除による対応策も示している。 - FY2016初出有価証券報告書
「当社グループの属する情報サービス業界は、この数年来、多数の事業者が価格競争を行い大変厳しい経営環境が続いております。また、情報処理サービス事業及びシステム開発事業においては、技術の進展が著しいという特徴を有している他、情報処理サービス事業のうち、データソリューション業務においては、データのペーパーレス化が進んでおります。」
価格競争、急速な技術進展、顧客ニーズの変化、ペーパーレス化を事業環境上のリスクとしている。