読む価値
51定例
6項目のうち5項目からの評価です向き
悪化
会社の説明から読み取った方向です。規模
13.8
売上高前年同期比減少率（%）書きぶり
確定を避けている
どれだけ断定的に書かれているかです。この期間の実績
第3四半期2021年6月1日〜2022年2月28日連結日本基準売上高1,179百万円前年比 -13.8%
営業利益-728百万円
経常利益-727百万円
純利益（親会社株主帰属）-730百万円
帯の幅は売上高を基準にした各段階の大きさです。下にいくほど細くなるほど、売上のうち利益として残る割合が小さいことを表します。
１株当たり当期純利益△133.37円
期末の財政状態
総資産1,608百万円
うち純資産 1,231 百万円自己資本比率 39.6%前期末比 -17.8pt
塗りつぶした部分が自己資本比率です。総資産のうち、返済のいらない自前の資金がどれだけかを表します。細い縦線が前期末の水準です。
セグメント別売上高ゲーム事業 556,236千円（前年比 -49.6%）、動画配信関連事業 623,423千円（前年比 +135.5%）
セグメント別利益ゲーム事業 -574,318千円、動画配信関連事業 -153,761千円
見通しと株主還元
通期業績予想
売上高非開示
営業利益非開示
経常利益非開示
純利益非開示
理由合理的な業績予想の算定ができないため記載なし
年間配当予想0円 → 0円（0.0%）
業績の増減要因
主力ゲームの経年等による売上減少、動画配信関連事業の販売拡大、株式予約権の強制行使条件該当に伴う株式報酬費用347百万円の計上。
継続企業の前提に関する記載
該当事項なし。
会計方針の変更
基準改正に伴う変更 無それ以外の変更 無見積りの変更 無修正再表示 無
連結範囲の変更新規 0 / 除外 0 / 社名 非開示
重要な後発事象持分法適用関連会社であるスマートフォンゲーム製作委員会の解散を決議。開発中止に伴う解散で、開発費は開発委託先が全額負担し、連結財務諸表への影響はない。
減損損失283千円
特別損益の内訳減損損失 283千円、固定資産売却損 223千円
決算補足説明資料の有無有
決算説明会の有無有無 無 / 対象者 非開示
期末発行済株式数5,928,000
期末自己株式数47,227
| 項目 | 内容 |
|---|---|
| 決算期区分 | 第3四半期 |
| 会計基準 | 日本基準 |
| 連結・個別の別 | 連結 |
| 対象期間 | 2021年6月1日〜2022年2月28日 |
| 売上高 | 1,179百万円（前年比 -13.8%） |
| 営業利益 | -728百万円 |
| 経常利益 | -727百万円 |
| 親会社株主に帰属する当期純利益 | -730百万円 |
| １株当たり当期純利益 | △133.37円 |
| 自己資本比率 | 当期末 39.6 / 前期末 57.4 |
| 総資産 | 1,608百万円 |
| 純資産 | 1,231百万円 |
| 通期業績予想 | 売上高 非開示 / 営業利益 非開示 / 経常利益 非開示 / 純利益 非開示 / 理由 合理的な業績予想の算定ができないため記載なし |
| 年間配当予想 | 0円 → 0円（0.0%） |
| セグメント別売上高 | ゲーム事業 556,236千円（前年比 -49.6%）、動画配信関連事業 623,423千円（前年比 +135.5%） |
| セグメント別利益 | ゲーム事業 -574,318千円、動画配信関連事業 -153,761千円 |
| 減損損失 | 283千円 |
| 特別損益の内訳 | 減損損失 283千円、固定資産売却損 223千円 |
| 継続企業の前提に関する記載 | 該当事項なし。 |
| 会計方針の変更 | 基準改正に伴う変更 無 / それ以外の変更 無 / 見積りの変更 無 / 修正再表示 無 |
| 連結範囲の変更 | 新規 0 / 除外 0 / 社名 非開示 |
| 重要な後発事象 | 持分法適用関連会社であるスマートフォンゲーム製作委員会の解散を決議。開発中止に伴う解散で、開発費は開発委託先が全額負担し、連結財務諸表への影響はない。 |
| 決算補足説明資料の有無 | 有 |
| 決算説明会の有無 | 有無 無 / 対象者 非開示 |
| 期末発行済株式数 | 5,928,000 |
| 期末自己株式数 | 47,227 |
| 業績の増減要因 | 主力ゲームの経年等による売上減少、動画配信関連事業の販売拡大、株式予約権の強制行使条件該当に伴う株式報酬費用347百万円の計上。 |
この書類が述べていない項目（11件）
売上高営業利益率営業活動によるキャッシュ・フロー投資活動によるキャッシュ・フロー財務活動によるキャッシュ・フロー現金及び現金同等物期末残高業績予想の修正配当性向株主還元方針地域別売上高受注高・受注残高減価償却費
会社がこの書類で述べていない項目です。空欄にしたり、他の資料や推測で補ったりはしません。
会社が挙げている理由
会社自身の説明です。数値から推測したものではありません。主力ゲームの経年による売上減少によりゲーム事業が低迷した一方、株式予約権の強制行使条件該当に伴う株式報酬費用347百万円を計上しました。動画配信関連事業は増収となりましたが、セグメント損失を計上しました。
このページの読み方
これは書類そのものではありません会社が提出した開示をKomoriが読み、要約しています。数値は会社が述べたとおりで、監査を受けたものではありません。
重みは評価ではありません会社が市場に伝えていた内容をどれだけ変えるかを測ったものです。株式に対する見方ではありません。
訂正されることがあります会社が同じ開示を出し直した場合、このページは訂正後の内容から作り直され、訂正番号が繰り上がります。