サイオス（3744）・事実対処
商品販売の粗利率低下基調
FY2018-Q2に初出。5回の記載のうち2回が「再掲」。直近の記載はFY2025-H1。
5記載
8年にわたる
0うち適時開示
動きの推移
同じテーマの他社
売上原価率の変動による採算性10社が書いているテーマ・逆風7社・追い風1社
テーマ全体が最も大きく悪化側へ動いたのは2024年。9社中4社が悪化側に。
直近の記載が「対処」なのは、ほかに2社。
尾根＝前進を書いた年、谷＝悪化を書いた年。奥ほど前向きな会社。 ドラッグで回転、スクロールで拡大、右ドラッグで移動。スマホは2本指で回転・拡大（1本指はページのスクロール）。
全記録提出書類・適時開示・報道、新しい順
- FY2025-H1対処有価証券報告書
「セグメント全体では前年度第１四半期に計上したRed Hat, Inc.関連商品(*6)の大型案件の売上が無くなったことにより減収となったものの、利益率を重視した活動の結果、売上総利益率が改善し、売上高は4,959百万円（前年同期比31.4%減）、セグメント利益は98百万円（前年同期比31.7%増）となりました。」
Red Hat関連商品の大型案件売上がなくなり減収となった一方、利益率を重視した活動により売上総利益率が改善し、セグメント利益は増加した。 - FY2024-H1再掲有価証券報告書
「Red Hat Enterprise Linux(*3)をはじめとするRed Hat, Inc.関連商品(*4)は、大型案件を受注したことにより大幅な増収となったものの、当該案件は売上総利益率の低い案件であったため、利益への影響は軽微でした。」
商品販売について、売上総利益率の低い大型案件が大幅増収となった一方、利益への影響は軽微だった。低粗利案件による収益性への影響が引き続き記載されている。 - FY2024-Q1悪化有価証券報告書
「当該案件は粗利の出ない案件であったこと、Red Hat, Inc.との取引条件が見直されたことにより、減益となりました。」
商品販売について、従来記載されていた粗利率低下基調に加え、今回の大型案件が粗利の出ない案件であったこと及び取引条件の見直しが減益要因として記載された。 - FY2018-Q3再掲有価証券報告書
「Red Hat Enterprise Linux(*7)をはじめとするRed Hat, Inc.関連商品(*8)は順調な増収となったものの、商品販売の粗利率は前年に引き続き低下基調にあるため減益となりました。」
商品販売の粗利率が前年に引き続き低下基調にあることが再確認された。 - FY2018-Q2初出有価証券報告書
「商品販売の粗利率は前年に引き続き低下基調となりました。」
商品販売の粗利率が前年に引き続き低下基調にあるという収益性の事実が記載された。