学ぶ組織と社員の成長
FY2016に初出。12回の記載のうち8回が「再掲」。直近の記載はFY2026。
テーマ全体が最も大きく悪化側へ動いたのは2019年。9社中1社が悪化側に。
直近の記載が「その他」なのは、ほかに7社。
- FY2026資格保有率を更新有価証券報告書
「情報処理技術者試験資格保有率 － （注）２． 93.0 ％ （注）３．」
情報処理技術者試験資格保有率は93.0％、うち高度試験合格者31.8％となった。前年度の資格保有率96.9％から低下している。 - 2026-06-01再掲株主総会
「基礎能力の高い人材を採用し、知識教育と実践教育を行うことにより、適用分野に必須となる新技術や業務知識を保有し提案力のある技術者を育成してまいります。」
知識教育・実践教育を通じた技術者育成と「学ぶ組織」の方針を継続している。 - FY2025前進有価証券報告書
「情報処理技術者試験資格保有率 － （注）２． 96.9 ％ （注）３．」
情報処理技術者試験資格保有率を96.9％、うち高度試験合格者31.6％として開示しており、前年度の資格保有率96.8％から上昇している。 - FY2024前進有価証券報告書
「社員教育については、変化の速いソフトウェアの世界に対応できる揺るぎない基礎と、高品質なソフトウェアを開発するためのノウハウを徹底して教育し、チャレンジのしがいのある質の高い仕事を通して社員の成長につなげます。オープンマーケットで評価される人材の育成に取り組んでおり、情報処理に関する公的資格の取得を推進しております。」
基礎教育・高品質開発ノウハウの教育に加え、公的資格取得を推進し、当事業年度の情報処理技術者試験資格保有率96.8％（うち高度試験合格者31.4％）を開示している。 - FY2023再掲有価証券報告書
「「基礎なくして高度な専門性なし」の基本理念のもと、半年間にわたる新入社員教育で基礎技術を教育し、変化への対応力を鍛えます。社員の自己啓発を促し、社員の成長意欲に応えるための社員教育の拡充に常に努め、仕事を通して専門性を高める成長と社員自らの学びが循環する「学ぶ組織」を構築しています。」
半年間の新入社員教育、社員教育の拡充、学ぶ組織の構築を通じた人材育成方針を具体的に継続している。 - FY2022再掲有価証券報告書
「入社後は社員自らが成長できるチャレンジングな環境を用意し、社員の成長を促す教育制度を充実させ、「学ぶ組織」を目指してまいります。」
社員の成長を促す教育制度と、学ぶ組織の形成を人材育成策として継続している。 - FY2021再掲有価証券報告書
「当社は、「基礎なくして高度な専門性なし」のもと、高度な技術に適応可能な基礎能力が高い人材を採用し、6か月間の新人教育でリアルタイム技術を習得させることにより、優秀な技術者を育て上げることを基本方針としております。」
基礎能力の高い人材の採用と6か月間の新人教育によって、優秀な技術者を育成する方針を継続している。 - FY2020再掲有価証券報告書
「当社は、「基礎なくして高度な専門性なし」のもと、基礎能力が高い人材を採用し、6か月間の新人教育でリアルタイム技術を習得させることにより、優秀な技術者を育て上げることを基本方針としております。」
基礎能力の高い人材を採用し、6か月間の新人教育と学ぶ組織によって技術者を育成する方針を具体化している。 - FY2019再掲有価証券報告書
「「学ぶ組織」を目指し、引続き社員の成長を促す教育制度を充実させてまいります。」
学ぶ組織の形成と教育制度の充実を社員成長の手段として継続している。 - FY2018再掲有価証券報告書
「「学ぶ組織」を目指し、引続き社員の成長を促す教育制度を充実させてまいります。」
学ぶ組織の形成と教育制度の充実を、社員成長の手段として継続している。 - FY2017再掲有価証券報告書
「「学ぶ組織」を目指し、引続き社員の成長を促す教育制度を充実させてまいります。」
学ぶ組織の形成と教育制度の充実を、社員成長の手段として引き続き掲げている。 - FY2016初出有価証券報告書
「「学ぶ組織」を目指し、引続き社員の成長を促す教育制度を充実させてまいります。」
社員の質を会社の競争力・成長の源泉と位置づけ、教育制度を強化する。