AI・機械学習の研究開発
FY2017に初出。12回の記載のうち7回が「前進」で、最初の「前進」はFY2018。直近の記載はFY2026。
テーマ全体が最も大きく悪化側へ動いたのは2023年。19社中2社が悪化側に。
直近の記載が「前進」なのは、ほかに8社。
- FY2026前進有価証券報告書
「当社は研究テーマを「ユビキタス*」とし、宇宙、ロボット、エッジAI*、量子コンピューティングの4つを注力分野として取り組み、大学や国の研究機関との共同研究も推進しております。」
AI・機械学習研究をエッジAIへ整理し、NEDOの超低電力エッジAIチップ研究や生成AI研究など、AI研究の対象と適用領域を拡張している。 - FY2025前進有価証券報告書
「当事業年度は、空間特性可視化システムに関する大学との共同研究、画像系AIを利用したXRサービスの研究、品質管理業務における画像認識AIの研究、医療画像AI診断に関する研究、生成AIの研究、生成AIによるシステム挙動の解析・再現支援の研究、概念研究支援AIエージェントの研究などを実施しました。」
AI研究について、従来の空間特性可視化やXRに加え、品質管理、医療画像診断、生成AI、AIエージェントなどへ研究対象を拡張している。 - FY2024前進有価証券報告書
「当事業年度は、空間特性可視化システムに関する大学との共同研究、画像系AIを利用したXRサービスの研究などを実施しました。」
AI研究について、空間特性可視化システムの大学共同研究と、画像系AIを利用したXRサービス研究を実施した。 - FY2023前進有価証券報告書
「また、国立研究開発法人新エネルギー・産業技術統合開発機構(NEDO)が実施している「高効率・高速処理を可能とするAIチップ・次世代コンピューティングの技術開発」の委託先として採択され、FPGA*にレザバー計算モデル*を搭載する超低電力エッジAIチップの研究開発を開始しました。」
AI・機械学習研究について、NEDOの委託先採択と、FPGAにレザバー計算モデルを搭載する超低電力エッジAIチップ研究の開始という具体的な進展があった。 - FY2022前進有価証券報告書
「当事業年度は、深層学習を用いた自然言語処理の研究、ロボットにも搭載可能な人工知能・機械学習プラットフォームに関する研究、機械学習を用いた運用データの解析による宇宙機の故障解析に関する研究機関との共同研究、空間特性可視化システムの研究などを実施しました。」
AI・機械学習研究について、深層学習による自然言語処理、宇宙機故障解析、空間特性可視化などの具体的研究を実施した。 - FY2021再掲有価証券報告書
「当事業年度は、ロボットにも搭載可能な人工知能・機械学習プラットフォームに関する大学との共同研究、機械学習を用いた運用データの解析による宇宙機の故障解析に関する研究機関との共同研究などを実施しました。」
AI・機械学習について、大学・研究機関との共同研究、ロボットプラットフォーム、宇宙機故障解析を継続している。 - FY2020再掲有価証券報告書
「当事業年度は、ロボットにも搭載可能な人工知能・機械学習プラットフォームに関する大学との共同研究、機械学習を用いた運用データの解析による宇宙機の故障解析に関する研究機関との共同研究などを実施しました。」
AI・機械学習について、大学・研究機関との共同研究、ロボットプラットフォーム、宇宙機故障解析を継続している。 - FY2019再掲有価証券報告書
「当事業年度は、ロボットにも搭載可能な人工知能・機械学習プラットフォームに関する大学との共同研究、機械学習を用いた運用データの解析による宇宙機の故障解析に関する研究機関との共同研究、知能処理の回路化とロボットプラットフォームへの適用に関する大学との共同研究などを実施しました。」
AI・機械学習について、大学・研究機関との共同研究、ロボットプラットフォーム、宇宙機故障解析などの研究を継続している。 - FY2018前進有価証券報告書
「当事業年度は、ロボットにも搭載可能な人工知能・機械学習プラットフォームに関する大学との共同研究、知能処理の回路化とロボットプラットフォームへの適用に関する大学との共同研究、機械学習を用いた運用データの解析による宇宙機の故障解析に関する研究などを実施しました。」
AI・機械学習研究について、大学との共同研究を含むプラットフォーム、回路化、宇宙機故障解析という具体的な研究を実施している。 - FY2017初出有価証券報告書
「当事業年度は、ロボットにも搭載可能な人工知能・機械学習プラットフォームの大学との共同研究、機械学習を活用したフィージビリティスタディ(実現可能性調査)に関する研究などを実施しました。」
AIをユビキタス社会のキーテクノロジーと位置づけ、大学との共同研究や機械学習の実現可能性調査を実施している。