継続企業の前提に関する重要な疑義の解消
FY2016-Q2に初出。15回の記載のうち12回が「再掲」。直近の記載はFY2025。
テーマ全体が最も大きく悪化側へ動いたのは2020年。71社中30社が悪化側に。
直近の記載が「再掲」なのは、ほかに41社。
- FY2025再掲有価証券報告書
「（継続企業の前提に関する事項）該当事項はありません。」
継続企業の前提に関する重要な疑義がないとの記載が続いている。 - FY2024-Q1再掲有価証券報告書
「なお、現在の現金及び現金同等物の残高、営業活動から得る現金及び現金同等物の水準については、当面事業を継続していくうえで十分な流動性を確保しているものと考えております。」
現金残高が前期末から減少している一方、当面の事業継続に十分な流動性を確保しているとの判断が継続している。 - FY2023-Q2再掲有価証券報告書
「なお、現在の現金及び現金同等物の残高、営業活動から得る現金及び現金同等物の水準については、新型コロナウイルス感染症の拡大の影響を考慮しましても、当面事業を継続していくうえで十分な流動性を確保しているものと考えております。」
現金及び営業活動による資金創出の水準について、当面の事業継続に十分な流動性を確保しているとの判断が継続している。 - FY2023-Q1再掲有価証券報告書
「なお、現在の現金及び現金同等物の残高、営業活動から得る現金及び現金同等物の水準については、当面事業を継続していくうえで十分な流動性を確保しているものと考えております。」
現金残高が減少する一方、当面の事業継続に必要な流動性は十分に確保しているとの判断が継続している。 - FY2022再掲有価証券報告書
「（継続企業の前提に関する事項）該当事項はありません。」
当事業年度も継続企業の前提に関する事項は該当なしと記載されている。 - FY2022-Q2再掲有価証券報告書
「なお、現在の現金及び現金同等物の残高、営業活動から得る現金及び現金同等物の水準については、新型コロナウイルス感染症の拡大の影響を考慮しましても、当面事業を継続していくうえで十分な流動性を確保しているものと考えております。」
感染症の影響を考慮しても、当面の事業継続に十分な流動性を確保しているとの判断が続いている。 - FY2022-Q1再掲有価証券報告書
「なお、現在の現金及び現金同等物の残高、営業活動から得る現金及び現金同等物の水準については、新型コロナウイルス感染症の拡大の影響を考慮しましても、当面事業を継続していくうえで十分な流動性を確保しているものと考えております。」
感染症の影響を考慮しても、当面の事業継続に必要な流動性を確保しているとの判断が引き続き示されている。 - FY2021再掲有価証券報告書
「（継続企業の前提に関する事項）該当事項はありません。」
連結初年度の注記でも、継続企業の前提に関する事項は該当なしと記載されている。 - FY2021-Q3対処有価証券報告書
「なお、現在の現金及び現金同等物の残高、営業活動から得る現金及び現金同等物の水準については、新型コロナウイルス感染症の拡大の影響を考慮しましても、当面事業を継続していくうえで十分な流動性を確保しているものと考えております。」
感染症の影響を考慮しても、当面の事業継続に十分な流動性を確保しているとの判断が示され、継続企業に関する資金面の懸念への対処が記載されている。 - FY2020再掲有価証券報告書
「（継続企業の前提に関する事項）該当事項はありません。」
当事業年度は営業損失・当期純損失を計上した一方、継続企業の前提に関する注記はないと記載されている。 - FY2018再掲有価証券報告書
「（継続企業の前提に関する事項）該当事項はありません。」
継続企業の前提に関する重要な疑義がないとの状態が引き続き示されている。 - FY2017対処有価証券報告書
「（継続企業の前提に関する事項）該当事項はありません。」
継続企業の前提に関する注記がなく、重要な疑義に関する記載もない。 - FY2016再掲有価証券報告書
「以上により、継続企業の前提に重要な疑義を生じさせるような状況は解消されたと判断しております。」
継続企業の前提に関する重要な疑義は解消されたとの判断が引き続き示されている。 - FY2016-Q3再掲有価証券報告書
「以上により、継続企業の前提に重要な疑義を生じさせるような状況は解消されたと判断しております。」
継続企業の前提に関する重要な疑義は解消されたとの判断が前四半期と同じく示されている。 - FY2016-Q2対処有価証券報告書
「以上により、継続企業の前提に重要な疑義を生じさせるような状況は解消されたと判断しております。」
前事業年度に記載されていた重要事象等について、経営再建、資金調達、販売拡大、マーケティング、コスト削減などを踏まえ、状況が解消されたとの判断が示されている。