ジョルダン（3710）・施策再掲
インターネット関連ソフトウエア技術の蓄積
FY2016に初出。4回の記載のうち2回が「再掲」。直近の記載はFY2025。
4記載
10年にわたる
0うち適時開示
動きの推移
同じテーマの他社
新技術への対応・技術領域の拡大56社が書いているテーマ・逆風0社・追い風59社
テーマ全体が最も大きく悪化側へ動いたのは2024年。33社中4社が悪化側に。
直近の記載が「再掲」なのは、ほかに16社。
尾根＝前進を書いた年、谷＝悪化を書いた年。奥ほど前向きな会社。 ドラッグで回転、スクロールで拡大、右ドラッグで移動。スマホは2本指で回転・拡大（1本指はページのスクロール）。
比べている56社のうち14社を表示しています。上の文は56社すべてから計算しています。全記録提出書類・適時開示・報道、新しい順
- FY2025再掲有価証券報告書
「したがって、現状において優先的に蓄積すべき技術は、これらに関連する各種ソフトウエア・ハードウエアに関する技術であると考えております。社会における情報通信環境が、日々進化を続ける中、当社グループにおいても、新技術の獲得・技術の更新を継続して行ってまいります。」
スマートフォン、IoT、AIに関連するソフトウエア・ハードウエア技術の蓄積と更新を継続している。 - FY2019再掲有価証券報告書
「スマートフォンやIoT、AI等に関連する事業が、これまでにも増して重要になるものと認識しております。従って、現状において優先的に蓄積すべき技術は、これらに関連する各種ソフトウエア・ハードウエアに関する技術であると考えております。」
技術蓄積の対象をスマートフォン、IoT、AI関連のソフトウエア・ハードウエアとして継続している。 - FY2018再定義有価証券報告書
「従って、現状において優先的に蓄積すべき技術は、これらに関連する各種ソフトウエア・ハードウエアに関する技術であると考えております。社会における情報通信環境が、日々進化を続ける中、当社グループにおいても、新技術の獲得・技術の更新を継続して行ってまいります。」
従来のインターネット関連ソフトウエア技術の蓄積から、スマートフォン、IoT、AIに関するソフトウエア・ハードウエア技術の蓄積へ対象を広げている。 - FY2016初出有価証券報告書
「当社グループにおいても、新技術の獲得・技術の更新を継続して行ってまいります。」
スマートフォンやIoTを含むインターネット事業の重要性を踏まえ、新技術の獲得と技術更新を施策としている。