大規模災害による設備・サービス停止
FY2016に初出。4回の記載のうち2回が「再掲」。直近の記載はFY2021。
ジョルダンがこのテーマで「悪化」側に入ったのは2021年。同じテーマの他社の中央値（2020年）より1年遅い。
テーマ全体が最も大きく悪化側へ動いたのは2020年。118社中76社が悪化側に。
直近の記載が「再定義」なのは、ほかに7社。
- FY2021再定義有価証券報告書
「さらに、大規模災害によって複数の公共交通機関の路線等が長期間に渡って不通となった場合や、ダイヤが変則的になりデータの事前入手が困難になるあるいは頻繁なデータの修正が必要になるといった場合等も想定されます。これらについては、データ収集・修正等の体制整備やシステム構築等を図ることで対応してまいります。」
従来の設備被害・サービス停止リスクに加え、公共交通機関の長期不通や変則ダイヤ、データ収集・修正対応を具体的に記載している。 - FY2019再掲有価証券報告書
「また、データセンターの多重化等による対策を行っておりますが、コンピュータシステム等の設備が被害を受け、バージョンアップした製品や、モバイル・パソコン向けインターネットのサービスが提供できない場合、機会損失が発生する、あるいは顧客離れを引き起こす可能性があります。」
大規模災害による設備被害・サービス停止リスクとデータセンター多重化による対策を再掲している。 - FY2018再掲有価証券報告書
「また、データセンターの多重化等による対策を行っておりますが、コンピュータシステム等の設備が被害を受け、バージョンアップした製品や、モバイル・パソコン向けインターネットのサービスが提供できない場合、機会損失が発生する、あるいは顧客離れを引き起こす可能性があります。」
大規模災害による設備被害・サービス停止リスクと、データセンター多重化による対策を再掲している。 - FY2016初出有価証券報告書
「当社グループの設備については、大地震等の大規模災害が発生した場合、設備に被害を受け、直接的な損害が生じる可能性があります。また、データセンターの多重化等による対策を行っておりますが、コンピュータシステム等の設備が被害を受け、バージョンアップした製品や、モバイル・パソコン向けインターネットのサービスが提供できない場合、機会損失が発生する、あるいは顧客離れを引き起こす可能性があります。」
設備被害、サービス停止、公共交通機関の不通やダイヤ変更による「乗換案内」の価値低下を挙げ、データセンター多重化を対策としている。