全社費用の削減
FY2017-Q1に初出。15回の記載のうち4回が「再掲」。直近の記載はFY2026-H1。
直近の記載が「再掲」なのは、ほかに38社。
- FY2026-H1ハードウエア事業で費用削減を継続有価証券報告書
「一方で、ハードウエアの仕入の減少に加え、販売費及び一般管理費の削減等を進めた結果、セグメント全体の利益は前年同期と同程度となりました。」
ハードウエア事業で仕入の減少と販売費及び一般管理費の削減を進め、減収下でも利益を前年同期と同程度に維持したと記載している。 - FY2025前進有価証券報告書
「営業損益につきましては、乗換案内事業セグメント及びハードウエア事業セグメントにおける営業費用の減少等の影響が大きく、前連結会計年度と比べ大幅に改善し、黒字化に至りました。」
乗換案内事業及びハードウエア事業の営業費用減少等により、連結営業損益が189,672千円の損失から45,658千円の利益へ転じた。 - FY2025-H1前進有価証券報告書
「営業損益につきましては、乗換案内事業セグメント及びハードウエア事業セグメントにおける営業費用の減少等の影響が大きく、前年同中間期と比べ大幅に改善し、黒字化に至りました。」
乗換案内事業・ハードウエア事業の営業費用減少等により、連結営業損益が前年同中間期の損失から黒字化した。 - FY2024-Q2外注費・導入費用・研究開発費等の増加による営業損失有価証券報告書
「営業損益につきましては、利益率の高い事業の売上高の減少や、外注費やハードウエア導入費用等の売上原価の増加、研究開発費等の販売費及び一般管理費の増加等の影響が大きく、損失が発生いたしました。」
従来の費用削減を示す記載から、外注費・ハードウエア導入費用・研究開発費等の増加が営業損失の要因として記載されている。 - FY2023-Q1営業損失の縮小と事業展開費用の継続有価証券報告書
「また、売上高が増加した影響等により、営業損益につきましても前年同四半期と比べ改善いたしました。」
全社の営業損失は前年同期の63,357千円から26,614千円へ縮小した一方、セグメントでは今後の事業展開を見据えた費用増加が利益を圧迫している。 - FY2022-Q3事業展開費用による営業赤字化有価証券報告書
「営業損益につきましては、利益率の高い事業の売上高の減少や今後の事業展開等を見据えた費用の増加等の影響が大きく、営業損失が発生いたしました。」
費用削減の記載が続く一方、利益率の高い事業の減収と今後の事業展開を見据えた費用増加により、連結営業損失が発生した。 - FY2022-Q2事業展開費用の増加による利益圧迫有価証券報告書
「営業利益につきましては、今後の事業展開等を見据えた費用の増加等の影響が大きく、黒字は確保したものの、前年同四半期と比べ大きく減少いたしました。」
費用削減の記載から、当四半期は今後の事業展開等を見据えた費用の増加が営業利益の大幅減少要因として記載されている。 - FY2021前進有価証券報告書
「販売費及び一般管理費は1,197,864千円（前連結会計年度と比べ109,573千円、8.4％減）となりました。前連結会計年度と比べた減少の主要因は、新型コロナウイルス感染症の状況を踏まえた費用削減等による人件費や広告宣伝費の減少です。」
費用削減により販売費及び一般管理費が前年度比8.4％減少し、人件費・広告宣伝費の減少が主因として示された。 - FY2021-Q2再掲有価証券報告書
「また、この影響等により、費用削減に努めたものの、営業損失及び経常損失が発生することとなりました。」
費用削減に努める方針を継続している。今回の四半期累計では全社損益は黒字だったが、当該記述はセグメント等の損失発生を示している。 - FY2021-Q1再掲有価証券報告書
「また、この影響等により、費用削減に努めたものの、営業損失及び経常損失が発生することとなりました。」
全社・事業全体で費用削減に努めているが、当四半期は営業損失・経常損失が発生したと記載している。 - FY2020-Q1再定義有価証券報告書
「また、費用面でも、旅行関連事業の売上高の減少に伴う仕入高の減少や、販売費及び一般管理費の削減等の影響もあり、乗換案内事業全体の利益も前年同四半期と比べ大きく増加いたしました。」
前年度に全社費用の増加が記載されていた一方、今回は乗換案内事業における販売費及び一般管理費の削減が利益増加要因として記載されている。 - FY2019全社費用の増加へ変化有価証券報告書
「営業利益につきましては、乗換案内事業セグメントにおいて利益がやや増加したものの、マルチメディア事業セグメントの損失の増加及び全社費用の増加等があり、全体として前連結会計年度と比べ減少いたしました。」
前回まで全社費用の削減が記載されていたが、年度は全社費用の増加が営業利益減少要因となった。 - FY2018前進有価証券報告書
「広告宣伝における効果測定を踏まえ宣伝媒体を継続的に見直したこと等により広告宣伝費が141,319千円（前連結会計年度と比べ48,504千円減）となったこと等の影響が、給与手当が495,947千円（前連結会計年度と比べ19,556千円増）となったこと等の影響を上回ったことであります。」
広告宣伝媒体の継続的な見直しにより、広告宣伝費を前年度比48,504千円削減した。 - FY2017-Q2再掲有価証券報告書
「利益につきましては、全社費用の削減等により、営業利益は前年同四半期と比べ若干の増加となりました。」
全社費用の削減等が営業利益の増加要因となったと記載している。 - FY2017-Q1初出有価証券報告書
「利益につきましては、全社費用の削減の一方で乗換案内事業セグメントの利益が減少したこと等により、営業利益は前年同四半期と比べ若干の減少となりました。」
営業利益への対応として、全社費用の削減を実施していることを初めて独立した施策として記載している。