ジョルダン（3710）・施策再掲
内部留保の設備・研究開発・成長投資への活用
FY2016に初出。3回の記載のうち2回が「再掲」。直近の記載はFY2019。
3記載
4年にわたる
0うち適時開示
動きの推移
同じテーマの他社
研究開発・設備・M&Aへの再投資90社が書いているテーマ・逆風0社・追い風90社
テーマ全体が最も大きく悪化側へ動いたのは2025年。49社中4社が悪化側に。
直近の記載が「再掲」なのは、ほかに31社。
尾根＝前進を書いた年、谷＝悪化を書いた年。奥ほど前向きな会社。 ドラッグで回転、スクロールで拡大、右ドラッグで移動。スマホは2本指で回転・拡大（1本指はページのスクロール）。
比べている90社のうち14社を表示しています。上の文は90社すべてから計算しています。全記録提出書類・適時開示・報道、新しい順
- FY2019再掲有価証券報告書
「内部留保資金につきましては、今後予想される経営環境の変化に対応すべく、製品・サービスの機能強化や研究開発体制の強化等を目的として投入し、今まで以上に競争力を高めるとともに、新規事業の創造や他企業との連携、Ｍ＆Ａ等のために活用し、積極的な事業展開・拡大を図ってまいりたいと考えております。」
内部留保を機能強化、研究開発、新規事業、提携、M&A等に活用する方針を継続している。 - FY2018再掲有価証券報告書
「内部留保資金につきましては、今後予想される経営環境の変化に対応すべく、ネットワーク関連設備の増強・研究開発体制の強化等を目的として投入し、今まで以上に競争力を高めるとともに、新規事業の創造や他企業との連携、Ｍ＆Ａ等のために活用し、積極的な事業展開・拡大を図ってまいりたいと考えております。」
内部留保を設備、研究開発、新規事業、提携、M&A等に活用する方針を再掲している。 - FY2016初出有価証券報告書
「内部留保資金につきましては、今後予想される経営環境の変化に対応すべく、ネットワーク関連設備の増強・研究開発体制の強化等を目的として投入し、今まで以上に競争力を高めるとともに、新規事業の創造や他企業との連携、Ｍ＆Ａ等のために活用し、積極的な事業展開・拡大を図ってまいりたいと考えております。」
内部留保をネットワーク設備、研究開発、新規事業、提携、M&Aなどの成長投資に振り向ける方針を示している。