GMOプロダクトプラットフォーム（3695）・施策再掲
新型コロナウイルス対応のリモートワーク・感染防止・支出削減
FY2020-Q2に初出。4回の記載のうち2回が「再掲」。直近の記載はFY2023。
4記載
5年にわたる
0うち適時開示
動きの推移
同じテーマの他社
新型コロナウイルス感染症への対応と働き方の変革695社が書いているテーマ・逆風197社・追い風461社
テーマ全体が最も大きく悪化側へ動いたのは2026年。7社中2社が悪化側に。
直近の記載が「再掲」なのは、ほかに88社。
尾根＝前進を書いた年、谷＝悪化を書いた年。奥ほど前向きな会社。 ドラッグで回転、スクロールで拡大、右ドラッグで移動。スマホは2本指で回転・拡大（1本指はページのスクロール）。
比べている200社のうち14社を表示しています。上の文は200社すべてから計算しています。このテーマの698件の変遷のうち、比べているのは200件です。全記録提出書類・適時開示・報道、新しい順
- FY2023再掲有価証券報告書
「当社グループの社員による事業継続に関しては、感染症の感染拡大防止のための新しいビジネス様式として、テレワーク環境の整備やオフィスにおける感染防止対策の実施等に取り組んでまいります。」
感染症への対応として、テレワーク環境の整備やオフィスの感染防止対策を継続記載。 - FY2021-Q2再定義有価証券報告書
「また、当社グループでは、コロナ禍という新常態に適した経費支出の見直し、働き方改革の推進やシステム機能開発などによる費用削減・生産性向上への取り組みによる収益力の改善、新型コロナウイルス感染症による顧客ニーズの変化に応えるための新商品・新サービスの開発とリリースへの継続的な取り組み等を行い、コロナ禍という新常態に適した事業運営を行うことで、新型コロナウイルス感染症による影響への対応を進めました。」
従来のリモートワーク・感染防止・支出削減から、コロナ禍の新常態に適した経費見直し、働き方改革、システム機能開発による費用削減・生産性向上・収益力改善へ施策の説明を広げた。 - FY2020-Q3再掲有価証券報告書
「このほか、新型コロナウイルス感染症の感染拡大を踏まえて、リモートワーク環境の整備やオフィスにおける感染防止対策の実施、不要不急の支出の見直しと削減等に取り組んでまいりました。」
リモートワーク環境の整備、オフィスでの感染防止対策、不要不急の支出削減を新型コロナウイルス感染症への対応として継続記載。 - FY2020-Q2初出有価証券報告書
「このほか、新型コロナウイルス感染症の感染拡大を踏まえて、リモートワーク環境の整備やオフィスにおける感染防止対策の実施、不要不急の支出の見直しと削減等に取り組んでまいりました。」
新型コロナウイルス感染症への対応として、リモートワーク環境の整備、オフィスの感染防止対策、不要不急の支出の見直し・削減を実施したと記載。