Japan Cloud Panel・ASIA Cloud Panelの大規模パネル基盤
FY2016に初出。。直近の記載はFY2025。
直近の記載が「その他」なのは、ほかに1社。
- FY2025国内外パネル規模の更新有価証券報告書
「当社グループの国内調査パネルは、当社の管理運営するinfoQと、提携先が保有する国内調査パネルをあわせてJapan Cloud Panelとして3,841万人(2026年１月末現在)を突破し、国内最大規模となっております。 当社グループは、当社グループの品質管理基準を満たした外部パネルとシステム的な連携を実施し、ASIA Cloud Panelとして15の国と地域(中国、韓国、インド、ベトナム、タイ、台湾、フィリピン、マレーシア、香港、シンガポール、インドネシア、オーストラリア、ミャンマー、ニュージーランド、アラブ首長国連邦)において、3,217万人以上のパネルを提供しております(2026年１月末現在)。」
Japan Cloud Panelは3,426万人から3,841万人へ、ASIA Cloud Panelは2,978万人以上から3,217万人以上へ更新された。なお、別の企業結合説明では2025年1月時点のアジア16の国と地域・約6,406万人という定義の異なるパネル規模も記載されている。 - FY2024国内パネル拡大・海外パネル規模減少有価証券報告書
「当社グループの国内調査パネルは、当社の管理運営するinfoQと、提携先が保有する国内調査パネルをあわせてJapan Cloud Panelとして3,426万人(2025年1月末現在)を突破し、国内最大規模となっております。 当社グループは、当社グループの品質管理基準を満たした外部パネルとシステム的な連携を実施し、ASIA Cloud Panelとして15の国と地域(中国、韓国、インド、ベトナム、タイ、台湾、フィリピン、マレーシア、香港、シンガポール、インドネシア、オーストラリア、ミャンマー、ニュージーランド、アラブ首長国連邦)において、2,978万人以上のパネルを提供しております(2025年1月末現在)。」
Japan Cloud Panelは2,822万人から3,426万人へ拡大した一方、ASIA Cloud Panelは15の国と地域で3,053万人以上から2,978万人以上へ減少した。国内と海外でパネル規模の変化が分かれた。 - FY2023国内外パネル規模の拡大有価証券報告書
「当社グループの国内調査パネルは、当社の管理運営するinfoQと、提携先が保有する国内調査パネルをあわせてJapan Cloud Panelとして2,822万人(2024年１月末現在)を突破し、国内最大規模となっております。」
Japan Cloud Panelは2,822万人、ASIA Cloud Panelは3,053万人以上となり、国内外のパネル基盤規模が更新された。 - FY2022国内外パネル規模の拡大有価証券報告書
「当社グループの国内調査パネルは、当社の管理運営するinfoQと、提携先が保有する国内調査パネルをあわせてJapan Cloud Panelとして2,974万人(2023年１月末現在)を突破し、国内最大規模となっております。」
Japan Cloud Panelは2,974万人、ASIA Cloud Panelは15の国と地域で2,352万人以上となり、国内外のパネル基盤が更新された。 - FY2021国内外パネル規模・対象地域の拡大有価証券報告書
「当社グループの国内調査パネルは、当社の管理運営するinfoQと、提携先が保有する国内調査パネルをあわせてJapan Cloud Panelとして2,541万人(2022年1月末現在)を突破し、国内最大規模となっております。」
Japan Cloud Panelは2,541万人、ASIA Cloud Panelは15の国と地域で2,143万人以上となり、国内外のパネル規模と対象地域を更新した。 - FY2021-Q2インド自社運営パネル開設有価証券報告書
「また、調査用パネルのさらなる充実のため、インドにおいて自社運営の調査用パネルをオープンいたしました。」
インドにおいて自社運営の調査用パネルを開設し、パネルの対象地域・運営基盤を拡大。 - FY2019国内外パネル規模・対象地域の拡大有価証券報告書
「当社の国内調査パネルは、当社の管理運営するinfoQと、提携先が保有する国内調査パネルをあわせてJapan Cloud Panelとして1,794万人(2020年1月末現在)を突破し、国内最大規模となっております。」
2020年1月末時点で、Japan Cloud Panelは1,794万人、ASIA Cloud Panelは14の国と地域で1,549万人以上となり、国内外のパネル規模と対象地域を更新。 - FY2019-Q3ミャンマー追加・消費者パネル共同構築有価証券報告書
「その結果、新たにミャンマーをインターネットリサーチ対象国として加えることができました。GMOインターネットグループの現地法人、GMO-Z.com ACE Co., Ltd.社と業務提携し、インターネットリサーチの基盤となるミャンマーの消費者パネルを共同で構築いたしました。」
インターネットリサーチ対象国にミャンマーを追加し、現地法人との提携によって消費者パネルを共同構築した。 - FY2019-Q2対象国・パネル到達範囲の拡大有価証券報告書
「その結果、新たにニュージーランドをインターネットリサーチ対象国として加えることができました。ニュージーランドでポイントサイトを運営する企業と提携することで、GMO Market Observerを通じて、提携先保有の2万2,000人超の消費者パネルにリーチすることが可能となりました。」
ニュージーランドをインターネットリサーチ対象国に追加し、提携先の2万2,000人超の消費者パネルに到達可能となった。 - FY2018国内パネル規模増加有価証券報告書
「当社の国内調査パネルは、当社の管理運営するinfoQと、提携先が保有する国内調査パネルをあわせてJapan Cloud Panelとして1,600万人(2018年12月末現在)を突破し、国内最大規模となっております。」
Japan Cloud Panelは1,000万人超から1,600万人超へ拡大した。ASIA Cloud Panelは12の国と地域で1,200万人以上とされ、海外パネル規模は従来の1,200万人超から概ね同水準で記載された。 - FY2017国内パネル拡大・海外パネル規模減少有価証券報告書
「当社の国内調査パネルは、当社の管理運営するinfoQと、提携先が保有する国内調査パネルをあわせてJapan Cloud Panelとして1,000万人(平成29年12月末現在)を突破し、国内最大規模となっております。」
国内Japan Cloud Panelは900万人超から1,000万人超へ拡大した一方、ASIA Cloud Panelは12の国と地域で1,200万人超との従来記載から、800万人以上との記載に変化。国内拡大と海外規模数値の減少が併記された。 - FY2016初出有価証券報告書
「当社の国内調査パネルは、当社の管理運営するinfoQと、提携先が保有する国内調査パネルをあわせてJapan Cloud Panelとして900万人(平成28年12月末現在)を突破し、国内最大規模となっております。」
国内調査パネルは900万人超、海外を含むASIA Cloud Panelは12の国と地域で1,200万人超と説明。パネル基盤の規模を構造的な強みとして示している。