プロダクト売上の拡大とサービス売上の減少
FY2016に初出。33回の記載のうち8回が「再掲」。直近の記載はFY2026。
直近の記載が「その他」なのは、ほかに2社。
- FY2026セキュリティ事業の全販売区分が増収、ソフトウェア開発・テスト事業は減収有価証券報告書
「この結果、当連結会計年度におけるセキュリティ製品の売上高は1,756,544千円（前年同期比44.7%増）、ナショナルセキュリティ・サービスの売上高は1,576,466千円（前年同期比66.9%増）、その他セキュリティ・サービスの売上高は654,641千円（前年同期比52.3%増）となりました。」
セキュリティ製品、ナショナルセキュリティ・サービス、その他セキュリティ・サービスは全て増収となった一方、ソフトウェア開発・テスト事業は361,145千円、前年同期比20.0％減となった。 - FY2026-H1セキュリティ製品・サービス増収、ソフトウェア開発・テスト減収有価証券報告書
「この結果、当中間連結会計期間におけるセキュリティ製品の売上高は883,572千円（前年同期比109.5％増）となりました。ナショナルセキュリティ・サービスの売上高は、475,758千円（前年同期比47.8％増）となりました。その他セキュリティ・サービスの売上高は274,299千円（前年同期比354.6％増）となりました。ソフトウェア開発・テスト事業の売上高は192,500千円（前年同期比19.9％減）となりました。」
販売区分変更後のセキュリティ製品、ナショナルセキュリティ・サービス、その他セキュリティ・サービスはいずれも増収となった一方、ソフトウェア開発・テスト事業は192,500千円、前年同期比19.9％減となった。 - FY2025セキュリティ製品増収・安全保障サービス拡大・ソフトウェア開発減収有価証券報告書
「この結果、当連結会計年度におけるセキュリティ製品の売上高は1,213,880千円（前年同期比48.2%増）、ナショナルセキュリティ・サービスの売上高は944,388千円（前年同期比16.1%増）、その他セキュリティ・サービスの売上高は429,711千円（前年同期比23.5%増）となりました。」
販売区分変更後、セキュリティ製品は1,213,880千円、ナショナルセキュリティ・サービスは944,388千円、その他セキュリティ・サービスは429,711千円となった。ソフトウェア開発・テスト事業は451,465千円、前年同期比3.2％減となった。 - FY2025-H1プロダクト・サービスとも前年同期比増収有価証券報告書
「セキュリティプロダクト 421,795 セキュリティサービス 382,204」
当中間連結会計期間のセキュリティプロダクト売上高は421,795千円、セキュリティサービス売上高は382,204千円となり、前年同期の399,545千円、333,050千円からいずれも増加した。 - FY2024プロダクト減収・サービス大幅増収、ソフトウェア開発・テスト増収有価証券報告書
「セキュリティプロダクト 819,053 セキュリティサービス 1,161,500 ソフトウェア開発・テスト 466,351」
通期のセキュリティプロダクト売上は819,053千円で前年の878,725千円から減少した一方、セキュリティサービスは1,161,500千円で前年の652,579千円から大幅に増加した。ソフトウェア開発・テスト事業も466,351千円で前年同期比10.7％増となった。 - FY2024-Q3プロダクト減収・サービス増収、ソフトウェア開発・テスト増収有価証券報告書
「セキュリティプロダクト 613,940 セキュリティサービス 701,839 ソフトウェア開発・テスト 340,948」
第3四半期累計のセキュリティプロダクト売上は613,940千円で前年同期の664,844千円から減少した一方、セキュリティサービス売上は701,839千円で前年同期の284,364千円から増加した。ソフトウェア開発・テスト事業も340,948千円で前年同期比8.4％増となった。 - FY2024-Q2プロダクト減収・サービス増収、ソフトウェア開発・テスト増収有価証券報告書
「セキュリティプロダクト 399,545 セキュリティサービス 333,050 ソフトウェア開発・テスト 220,144」
第2四半期累計のセキュリティプロダクト売上は399,545千円で前年同期の448,508千円から減少した一方、セキュリティサービス売上は333,050千円で前年同期の139,717千円から増加した。ソフトウェア開発・テスト事業は220,144千円で前年同期比5.8％増となった。 - FY2024-Q1プロダクト減収・サービス増収、ソフトウェア開発・テスト増収有価証券報告書
「セキュリティプロダクト 198,450 セキュリティサービス 123,561 ソフトウェア開発・テスト 107,647」
当第1四半期のセキュリティプロダクト売上は198,450千円で前年同期の223,495千円から減少した一方、セキュリティサービスは123,561千円で前年同期の52,862千円から増加した。ソフトウェア開発・テスト事業は107,647千円で前年同期比3.5％増となった。 - FY2023プロダクト減収・サービス増収、ソフトウェア開発・テスト増収有価証券報告書
「セキュリティプロダクト 878,725 セキュリティサービス 652,579 ソフトウェア開発・テスト 421,446」
通期のセキュリティプロダクト売上は前年の1,170,824千円から878,725千円へ減少した一方、セキュリティサービスは316,966千円から652,579千円へ増加した。ソフトウェア開発・テスト事業も421,446千円、前年同期比44.6％増となった。 - FY2023-Q3プロダクト減収・サービス増収、ソフトウェア開発・テスト増収有価証券報告書
「セキュリティプロダクト 664,844 セキュリティサービス 284,364 ソフトウェア開発・テスト 314,423」
第3四半期累計のセキュリティプロダクト売上は664,844千円で前年同期の891,041千円から減少した一方、セキュリティサービス売上は284,364千円で前年同期の160,691千円から増加した。ソフトウェア開発・テスト事業は314,423千円、前年同期比60.1％増となった。 - FY2023-Q2プロダクト減収・サービス増収有価証券報告書
「セキュリティプロダクト 448,508 セキュリティサービス 139,717」
当第2四半期累計期間のセキュリティプロダクト売上は448,508千円で前年同期の599,808千円から減少した一方、セキュリティサービス売上は139,717千円で前年同期の70,131千円から増加した。 - FY2022前進有価証券報告書
「この結果、当連結会計年度におけるソフトウェア開発・テスト事業の売上高は291,553千円となりました。」
株式会社シャインテックによるソフトウェア開発・テスト事業の売上高が、第3四半期累計の196,427千円から通期291,553千円へ増加した。 - FY2022-Q3ソフトウエア開発・テスト事業の売上増加有価証券報告書
「この結果、当第３四半期連結累計期間におけるソフトウエア開発・テスト事業の売上高は196,427千円となりました。」
シャインテックによるソフトウエア開発・テスト事業の売上高が196,427千円となり、前四半期累計の97,895千円から増加した。 - FY2022-Q2サービス比率上昇と新事業売上の追加有価証券報告書
「なお、当社グループは売上高に占めるセキュリティ・サービスの割合が増加した結果、売上高の多くが第４四半期に偏重しております。」
セキュリティ・プロダクト中心の売上構成に対し、セキュリティ・サービスの割合が増加したと説明している。また、シャインテックのソフトウエア開発・テスト事業97,895千円が新たな売上区分として加わった。 - FY2021-Q3再掲有価証券報告書
「この結果、当第３四半期累計期間におけるナショナルセキュリティセクターの売上高は52,071千円となりました。この結果、当第３四半期累計期間におけるパブリックセクターの売上高は291,211千円となりました。この結果、当第３四半期累計期間におけるプライベートセクターの売上高は713,078千円となりました。」
3セクター別の売上開示を継続し、ナショナルセキュリティ52,071千円、パブリック291,211千円、プライベート713,078千円を計上している。 - FY2021-Q2再掲有価証券報告書
「この結果、当第２四半期累計期間におけるナショナルセキュリティセクターの売上高は43,866千円となりました。」
3セクター別の開示を継続し、ナショナルセキュリティ43,866千円、パブリックセキュリティ179,417千円、プライベート473,400千円の売上高を計上している。 - FY2021-Q1再定義有価証券報告書
「なお、当社は、令和３年３月期より、ナショナルセキュリティ及びパブリックセキュリティへと注力するため、横須賀ナショナルセキュリティR&Dセンターの開設や、組織体制の変更を行っており、これに併せて当社の販売区分を従来の「セキュリティ・プロダクト」及び「セキュリティ・サービス」から、「ナショナルセキュリティセクター」、「パブリックセキュリティセクター」、「プライベートセクター」の３区分に変更しております。」
従来のプロダクト・サービス別の売上動向から、ナショナルセキュリティ、パブリックセキュリティ、プライベートの3セクター別の売上開示へ移行した。当第1四半期は各セクターについて売上高を計上しているが、非連結決算への移行により前年同四半期比較は行っていない。 - FY2020プロダクト減収・サービス増収有価証券報告書
「この結果、当連結会計年度におけるセキュリティ・プロダクトの売上高は1,372,488千円（前年同期比7.3％減）となりました。セキュリティ・サービスにおきましては、教育・研修サービスやセキュリティ調査、及び車載セキュリティの関連案件を中心に実施しました。この結果、当連結会計年度におけるセキュリティ・サービスの売上高は229,539千円（前年同期比34.6％増）となりました。」
通期ではプロダクト売上が前年同期比7.3％減となる一方、教育・研修、セキュリティ調査、車載セキュリティ案件を含むサービス売上は34.6％増となり、区分ごとの動きが分かれた。 - FY2020-Q3再掲有価証券報告書
「この結果、当第３四半期連結累計期間におけるセキュリティ・プロダクトの売上高は1,036,968千円（前年同期比5.5％減）となりました。セキュリティ・サービスにおきましては、教育・研修サービス及び車載セキュリティの関連案件を中心に実施いたしました。この結果、当第３四半期連結累計期間におけるセキュリティ・サービスの売上高は60,041千円（前年同期比9.6％減）となりました。」
第3四半期累計ではセキュリティ・プロダクトとセキュリティ・サービスの双方が前年同期比減収となった。プロダクト売上高は1,036,968千円、サービス売上高は60,041千円である。 - FY2020-Q2プロダクト・サービスとも減収有価証券報告書
「この結果、当第２四半期連結累計期間におけるセキュリティ・プロダクトの売上高は693,875千円（前年同期比5.8％減）となりました。」
第2四半期累計ではセキュリティ・プロダクト売上高が693,875千円、前年同期比5.8％減、セキュリティ・サービス売上高が29,103千円、同37.3％減となり、両区分で減収となった。 - FY2020-Q1プロダクト減収・サービス増収有価証券報告書
「この結果、当第１四半期連結累計期間におけるセキュリティ・プロダクトの売上高は346,658千円（前年同期比6.2％減）となりました。」
セキュリティ・プロダクトは前年同期比6.2％減となった一方、セキュリティ・サービスは15,567千円で前年同期比45.4％増となり、両区分の動きが分かれた。 - FY2019通期でプロダクト・サービスの両区分が減収有価証券報告書
「この結果、当連結会計年度におけるセキュリティ・プロダクトの売上高は1,480,990千円（前年同期比0.8％減）となりました。セキュリティ・サービスにおきましては、教育・研修サービス及び車載セキュリティの関連案件を中心に実施しました。この結果、当連結会計年度におけるセキュリティ・サービスの売上高は170,481千円（前年同期比5.9％減）となりました。」
第2四半期のプロダクト減収・サービス増収から動きが変わり、通期ではプロダクト、サービスとも前年同期比で減収となった。 - FY2019-Q3両区分減収有価証券報告書
「この結果、当第３四半期連結累計期間におけるセキュリティ・プロダクトの売上高は1,097,091千円（前年同期比2.2％減）となりました。セキュリティ・サービスにおきましては、教育・研修サービス及び車載セキュリティの関連案件を中心に実施いたしました。この結果、当第３四半期連結累計期間におけるセキュリティ・サービスの売上高は66,448千円（前年同期比14.8％減）となりました。」
前四半期のプロダクト減収・サービス増収から動きが変わり、第3四半期累計ではプロダクト、サービスとも前年同期比で減収となった。 - FY2019-Q2プロダクト減収・サービス増収有価証券報告書
「この結果、当第２四半期連結累計期間におけるセキュリティ・プロダクトの売上高は736,343千円（前年同期比0.2％減）となりました。セキュリティ・サービスにおきましては、教育・研修サービス及び車載セキュリティの関連案件を中心に実施いたしました。この結果、当第２四半期連結累計期間におけるセキュリティ・サービスの売上高は46,427千円（前年同期比10.5％増）となりました。」
プロダクト売上は前年同期比0.2％減少する一方、サービス売上は同10.5％増加した。前四半期までの両区分増収から、区分ごとの動きが分かれた。 - FY2019-Q1両区分とも前年同期比増収有価証券報告書
「この結果、当第１四半期連結累計期間におけるセキュリティ・プロダクトの売上高は369,705千円（前年同期比1.2％増）となりました。セキュリティ・サービスにおきましては、車載セキュリティの関連案件を中心に実施いたしました。この結果、当第１四半期連結累計期間におけるセキュリティ・サービスの売上高は10,705千円（前年同期比21.9％増）となりました。」
第1四半期はプロダクト売上とサービス売上の双方が前年同期比で増加した。プロダクト売上高は369,705千円、サービス売上高は10,705千円となった。 - FY2018再掲有価証券報告書
「この結果、当連結会計年度におけるセキュリティ・プロダクトの売上高は1,492,572千円となりました。セキュリティ・サービスにおきましては、車載セキュリティの関連案件やセキュリティ課題を解決するコンサルティング、受託の研究開発を中心に実施いたしました。」
通期でもプロダクトとサービスの売上を区分開示し、プロダクト売上1,492,572千円、サービス売上181,107千円となった。 - FY2018-Q3再掲有価証券報告書
「この結果、当第３四半期連結累計期間におけるセキュリティ・プロダクトの売上高は1,121,583千円となりました。セキュリティ・サービスにおきましては、車載セキュリティに関する案件を中心に順調に推移しました。この結果、当第３四半期連結累計期間におけるセキュリティ・サービスの売上高は77,967千円となりました。」
第3四半期累計のプロダクト売上高は1,121,583千円、サービス売上高は77,967千円となり、両区分の業績を継続して開示している。 - FY2018-Q2再掲有価証券報告書
「この結果、当第２四半期連結累計期間におけるセキュリティ・プロダクトの売上高は738,074千円となりました。セキュリティ・サービスにおきましては、車載セキュリティに関する顧客からの依頼や当社グループによる提案が活発化しており、これらの売上が増加した他、教育・研修サービスの提供により順調に推移しました。この結果、当第２四半期連結累計期間におけるセキュリティ・サービスの売上高は42,029千円となりました。」
第2四半期連結累計期間のプロダクト売上高は738,074千円、サービス売上高は42,029千円となった。両区分の売上を継続して開示している。 - FY2017前進有価証券報告書
「この結果、当事業年度におけるセキュリティ・プロダクトの売上高は1,294,329千円（前年同期比76.5％増）となりました。」
プロダクト売上は前年同期比76.5％増の1,294,329千円に拡大した一方、サービス売上は177,455千円で前年同期比17.7％減となり、両区分の差がさらに明確になった。 - FY2017-Q3再掲有価証券報告書
「この結果、当第３四半期累計期間におけるセキュリティ・プロダクトの売上高は925,396千円（前年同四半期比91.5％増）となりました。セキュリティ・サービスにおきましては、セキュリティ技術者向けの教育・研修サービスや、車載セキュリティに関する案件等のコンサルティングサービスを中心に実施した結果、当第３四半期累計期間におけるセキュリティ・サービスの売上高は83,202千円（前年同四半期比30.3％増）となりました。」
第2四半期に続き、プロダクトとサービスの両区分で前年同期比増収となった。 - FY2017-Q2再掲有価証券報告書
「この結果、当第２四半期累計期間におけるセキュリティ・プロダクトの売上高は545,039千円（前年同四半期比85.7％増）となりました。セキュリティ・サービスにおきましては、IoT及び車載セキュリティに関する分野に関連する案件など、ユーザーにおけるセキュリティ課題を解決するコンサルティングサービスの提供を中心に実施した結果、当第２四半期累計期間におけるセキュリティ・サービスの売上高は41,366千円（前年同四半期比55.5％増）となりました。」
第1四半期に続き、プロダクトとサービスの両区分で前年同期比増収となった。プロダクト売上高は545,039千円、サービス売上高は41,366千円である。 - FY2017-Q1両区分で前年同期比増収有価証券報告書
「この結果、当事業年度におけるセキュリティ・プロダクトの売上高は246,727千円（前年同四半期比89.9％増）となりました。セキュリティ・サービスにおきましては、ユーザーにおけるセキュリティ課題を解決するコンサルティングサービスの提供等を実施し、この結果、当事業年度におけるセキュリティ・サービスの売上高は18,463千円（前年同四半期比109.2％増）となりました。」
前年度通期ではサービス売上が減少していたが、第1四半期はプロダクト、サービスともに前年同期比で増加した。 - FY2016初出有価証券報告書
「セキュリティ・プロダクトの売上高は733,341千円（前年同期比21.3％増）となりました。」
当期はプロダクト売上が増加した一方、セキュリティ・サービス売上は215,496千円で前年同期比20.8％減となっている。