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デジタルプラス(3691)・目標再掲

クラウド事業の総会員数と社会還元総額の最大化

FY2017に初出。9回の記載のうち7回が「再掲」。直近の記載はFY2020。

9記載
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動きの推移
前進継続後退悪化再掲FY2018-Q3 – FY20202017: 12018: 320182019: 220192020: 32020
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全記録提出書類・適時開示・報道、新しい順
  1. FY2020再掲有価証券報告書

    「当社グループはクラウドソーシング事業、クラウドメディア事業及びフィンテック事業を中心として、それぞれのライフスタイルに合わせた可処分時間を可処分所得に変えるサービスを「稼ぎ方革命」と銘打って推進しております。」

    3事業を通じて可処分時間を可処分所得に変える「稼ぎ方革命」の位置づけが通期で再確認されている。
  2. FY2020-Q3再掲有価証券報告書

    「「稼ぎ方革命」の実現を目指し、クラウド会員のリソースを活用した事業を推進してまいりました。」

    「稼ぎ方革命」を掲げ、クラウド会員のリソースを活用する経営方針が再確認されている。
  3. FY2020-Q1再掲有価証券報告書

    「「稼ぎ方革命」を経営指針とする中で、労働集約的な市場に対してリソースそのものを提供するのではなく、テクノロジーの力を掛け合わせ、クラウドソーシングなどのリソースを活用した商品・サービスを提供することに注力するものとし」

    「稼ぎ方革命」を経営指針とする位置づけが維持されている。具体的な事業ポートフォリオの転換については別スレッドで記録する。
  4. FY2019-Q3再掲有価証券報告書

    「当社グループはこのような事業環境のもと、当社グループの保有する1,000万人超の会員に、テクノロジーを活用した多様な稼ぎ方を提供する「稼ぎ方革命」の実現を目指し」

    1,000万人超の会員への多様な稼ぎ方の提供と、テクノロジーを活用した「稼ぎ方革命」の実現目標が再確認されている。
  5. FY2019-Q1再掲有価証券報告書

    「当社グループはこのような事業環境下、「暮らすこと、働くこと、新しいこと ネットを通じて社会基盤を作る」というビジョンのもと、クラウドソーシング事業、クラウドメディア事業及びフィンテック事業を中心として、それぞれのライフスタイルに合わせた可処分時間を可処分所得に変えるサービスを「稼ぎ方革命」と銘打って推進しております。」

    可処分時間を可処分所得に変える「稼ぎ方革命」の推進が、3事業を通じたグループの表現として継続している。
  6. FY2018-Q3再掲有価証券報告書

    「当社グループはこのような事業環境下、「暮らすこと、働くこと、新しいこと ネットを通じて社会基盤を作る」というビジョンのもと、クラウドソーシング事業、クラウドメディア事業及びフィンテック事業を中心として、それぞれのライフスタイルに合わせた可処分時間を可処分所得に変えるサービスを「稼ぎ方革命」と銘打って推進しております。」

    可処分時間を可処分所得に変える「稼ぎ方革命」という目標・表現が、3事業を通じて継続的に推進されている。
  7. FY2018-Q2再定義有価証券報告書

    「当社グループはこのような事業環境のもと、「暮らすこと、働くこと、新しいこと ネットを通じて社会の基盤を作る」というビジョンのもと、クラウドソーシング事業、クラウドメディア事業及びフィンテック事業を中心として、会員のライフスタイルに合わせた多様な事業を展開し、報酬提供者数を右肩上がりに増やし、ユーザー1人1人の可処分時間を可処分所得に変える「稼ぎ方革命」を巻き起こします。」

    従来の総会員数・社会還元総額の最大化という表現に加え、報酬提供者数の増加と可処分時間の所得化を「稼ぎ方革命」として掲げる形に目標の表現が広がっている。
  8. FY2018-Q1再掲有価証券報告書

    「当第1四半期連結累計期間は、中長期的な成長戦略としてご説明させていただいておりますように、単価を向上させ、ユーザーへの還元高を増加させる途中の段階でございます。」

    単価向上とユーザーへの還元高増加を進める成長戦略が、なお途中の段階として再確認されている。
  9. FY2017初出有価証券報告書

    「クラウド事業における総会員数の最大化、社会還元総額(※1)の最大化を目的として、成長性の高いサービスに経営資源を集中することにより、事業の拡大を目指します。」

    総会員数と、ポイント付与額・報酬給与・外注費・税金・利益の合計である社会還元総額を最大化する基本方針が、通期報告書で新たに明示されている。
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